もしあの年の自民党総裁選で○○だったら
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1956年[編集 | ソースを編集]
岸信介が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 史実と変わらない?
- 石橋湛山が史実通り病気で倒れたら、総理になれなかった悲劇の政治家になる。
- 首相にならないので、史実より知名度ははるかに低い。知る人ぞ知る政治家って感じに。
- 或いは政治家としてではなくジャーナリストとして有名になっていた(湛山は戦前は東洋経済新報社でジャーナリストとして活躍。戦後政界入りした)。
- 石橋派は解散せず、1963年の総選挙で石橋が落選した時に解散した。
1972年[編集 | ソースを編集]
福田赳夫が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 日中国交は史実より遅れた。
- 日中国交樹立を記念して中国からパンダが日本に贈られたが、パンダの来日も史実より遅れた。
- そのため台湾(中華民国)との断交はなかった。
- 官僚出身のため、支持率は低いだろう。
- 人気はないが堅実に業務をこなし長期政権になっていたかも。上述の通り日中国交正常化が遅れた場合、角栄よろしくアメリカに目をつけられスキャンダルが出ることもないし。
- 田中角栄の首相就任は史実より後になる。
- 財政は田中の積極財政でなく、緊縮財政が取られた。
- 列島改造ブームによる土地買い占めによる地価高騰やそれに伴うインフレは起こらなかった。
1978年[編集 | ソースを編集]
福田赳夫が再選されたら[編集 | ソースを編集]
- 現職総裁が総裁選で敗れた例はないことになる。
- 「大福密約」は反故された。と大平陣営は騒ぐ。
- 公明、民社との連携は続く。
1979年[編集 | ソースを編集]
福田赳夫が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 大平、田中派は自民を離党し自由党(仮)を結党。当初党首は大平。
- 内閣不信任案は当然可決。解散総選挙へ。
- おそらく自由党は新自由クラブ、民社党、公明党、社民と共闘、社会党、共産党とはある程度距離を置いて協力となる。
- 史実と異なり、大平死去の同情票が自由党に流れ、自民は大敗下野する。
- 鈴木総理で自新民公連立内閣が発足、自新は合流して新自由党に。
- レーガン政権とは距離を置いて中国やイランと接近した政権運営となる。
- 社会党は新政権への参加で分裂、参加する右派が民社社民連と合流して民主党(仮)になり鈴木政権に合流。
- 残った自民は社会党左派、共産との協力を模索し、共産党も野坂、宮本で再分裂する。野坂派は自民に協力、宮本派は独自路線堅持で冷戦崩壊あたりで議席喪失。
- 史実以上に政策がねじれた政権ができつづけ政権交替が繰り返されていた。
- 松下政経塾出身者は新自由党と民主党に合流し、日本新党は存在しなかった。
- 橋下氏は政治家にならなかった。
大平正芳が総裁になるも福田・中曽根・三木派が離党して新党を結成したら[編集 | ソースを編集]
- 新党は民主党(仮)を結党。当初党首は福田。
- 内閣不信任案は当然可決。解散総選挙へ。
- おそらく民主党は、民社党、社民と共闘、新自由クラブは自民党と、公明党、社会党、共産党とはある程度距離を置いて選挙戦に。
- 大平死去の同情票は自民党に入るが過半数を大幅に割り込んで下野。
- 福田総理で民主民社社民連社会公明の連立政権が発足。
- 福田の場合、三木派はもとより風見鶏にならざるをえない中曽根派もついてくるのである程度はハト派寄りの政権運営すると思われる。
- レーガンとは協調するが3公社民営化は社会党への配慮で先送り。
- 新自由クラブは史実より先に自民に合流。
- 田中角栄に愛想を尽かした金丸、小沢たちが民主党に寝返り、自民は少数派に転落し、社会党との合流、共産党との協力を模索。
- 衆議院小選挙区制導入、参議院全国区廃止が史実より先になり、民民社公連立政権(史実の民進党?)が長期間政権を担当する。
- 55年体制や第2次安倍晋三内閣のような経済優先なら長期間与党になれる、という風潮が冷戦崩壊後も長い間続いていた。
- 松下政経塾や維新の会のような財政再建型の政治家は目が出ずに終わっていた。
1982年[編集 | ソースを編集]
中川一郎が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 総裁選後に自殺することはなかった。
- その分、息子の中川昭一が政治家になるのが遅れた。
- 強硬なタカ派路線を進めることになる。
- ハト派の鈴木派や河本派とたびたび衝突する。
- 北海道初の総理大臣となった。
1989年[編集 | ソースを編集]
石原慎太郎が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 少なくとも中共との中は悪化していた
- 韓国や北朝鮮との仲も悪化していた
- 日本が技術供与しないので、中国は現実ほど経済発展しなかった。
- 2008年の北京五輪や2010年の上海万博もなかった。
- 香港返還はなったか遅れていた。
- 中曽根氏も一時憲法改正を考えていたので引き継いで憲法を改正していた可能性も・・・
- 台湾と国交を樹立、または現在の日本と台湾の関係は「アメリカと台湾」の関係のようになっていた
- 朝鮮総連の本部は実史よりも早くに差し押さえになっていた
- 長期政権になっていたはず・・。
- アメリカとの関係はその当時の大統領が共和党か民主党によって変わっていたはず・・。
- 都知事に出馬していなかったかもしれない・・。
- 当時はバブル景気真っ只中なので、総裁選で勝って就任したとしてもバブルが長く続いていたかどうかは微妙・・。
- 現実よりも東京一極集中が進み、地方が衰退していた。
- 大阪府の人口は20世紀のうちに神奈川県に抜かれていた。
- 国と日本相撲協会の関係が悪化した。
- 千代の富士の国民栄誉賞受賞が遅れる。
- 表彰式に総理が直接出席することは未だになかったかも。
1995年[編集 | ソースを編集]
小泉純一郎が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 北朝鮮のテポドン発射は98年以前に起こってた
- 田中角栄の戦後最年少総理の肩書きを奪っていた
- 安倍晋三は戦後最年少総理になれなかった
- 小渕、森(場合によっては橋本も)は首相に就任しなかった
- 安倍晋三は晋三は06年の総裁選に立候補しなかった、立候補しても2010年以降にずれ込んでいた
- 2012年の総裁選は初当選になる。
- 実史通り長期政権となっていた場合、今頃自民党総裁は、小泉→福田→麻生または小池、別の場合は小泉→橋本→福田とかか?
- 郵政民営化は早ければ20世紀中に実現。
- 派遣労働などの規制緩和も現実より早く行われたため不況がさらに進行していた。
- 地元の神奈川県との関係で08年にオリンピック立候補は大阪では無く横浜になった可能性も
- 平成の大合併も早まった。
- 新進党との大連立構想が早々と出ていた。
亀井靜香が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 「自民党初の女性総裁」「日本初の女性首相」と間違われていた。
- 普天間飛行場の移設先は沖縄県外に決定していた。
- 対米自立を党のスローガンとして掲げていた。
- 小泉純一郎をはじめとする新保守主義者が次々に離党していた。
1999年[編集 | ソースを編集]
加藤紘一または山﨑拓が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 当然翌年の「加藤の乱」は起こらないが、代わりに「森の乱」あるいは「小泉の乱」が起こっていた(新内閣で森派は冷遇される可能性が高いため)。
- そして1年程度で退陣。小泉内閣が史実通り(または数か月早く)発足した。
- 小渕恵三総理が2000年4月に倒れ、翌月に亡くなることもなかった。
- 娘の優子氏はいずれ地盤を引き継ぐが、父の引退に伴うため、数年遅れていた。
- 野中広務氏は幹事長にはならなかった(加藤氏の総裁選出馬に批判的だったため、たとえ打診されても断っていた)。
- 公明党と連立を組むことはなく、自公連立政権は誕生しなかった。
2001年[編集 | ソースを編集]
橋本龍太郎が総裁に復帰していたら[編集 | ソースを編集]
- 田中真紀子氏が橋本氏側だったらこうなっていた。
- 流石に「聖域なき構造改革」はやっていない。
- 敗れた小泉純一郎氏は離党し、自由党に移籍していた。
麻生太郎が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 宏池会が最大派閥になっていた。
- 2003年総裁選ではどうなっていただろうか?
2006年[編集 | ソースを編集]
福田康夫が出馬し総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 李登輝氏の日本訪問は絶対に認めない
- 親中反米派ということ以外はとりたてて地味なまま任期を全うしていたと思う。
- 反米?
- 昔の角福戦争のあおりを受け、真K子からしょっちゅう喧嘩を吹っ掛けられる。これは現実通り。
- どっちみち2007年の参議院選挙で大敗して辞任、後任は・・・安倍晋三?
- ねじれ国会に苦しむ。
- そして例の台詞を残し職務放棄…。
- 「あなたとは違うんです」のことか。
- そして例の台詞を残し職務放棄…。
- ねじれ国会に苦しむ。
麻生太郎が当選し総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 実際に総理になった時(2008年~2009年)ほど、失言や漢字の読み間違いは問題にならなかった。
- 政権は2、3年はもっていた。
- 安倍晋三氏は引き続き官房長官か、外務大臣として、麻生新内閣に入閣していた。
谷垣禎一が当選し総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 消費税率は、2008年頃に8%、2010年頃に10%になっていた。
- 麻生、安倍両氏の入閣、および党役員への就任はない。
2007年[編集 | ソースを編集]
麻生太郎が当選し総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 福田康夫は総裁になることなく政界を引退した。
2008年[編集 | ソースを編集]
小池百合子が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 我が国初の女性首相が誕生。
- 女性閣僚の比率が高くなっていたかも。
- 自民党政権がもう少し長続きしていたかも。
- 女性の社会進出は、大いに増えていた。
- 2016年東京都知事選にはおそらく立候補していない。
- 無論、「都民ファーストの会」なんてモノは誕生しなかった。
石破茂が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 2009年衆院選の結果はどうだっただろうか。
2009年[編集 | ソースを編集]
河野太郎が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 自民党総裁は2代続けて太郎。
- 2012年の総裁選で石原氏が出馬するも、父親の姿も重なり谷垣氏以上に同情票が見込めるため執行部が分裂しようとも出馬し再選。
- 政権を奪還したら史実同様麻生氏が副大臣兼財務相に就任。
- 戦後最年少の総理になっていた。
- 史実とは逆に菅氏がワクチン大臣に。
- 行革担当大臣の間違いでは?
- 3選不可の規則は撤廃されず、2015年に新総裁にバトンタッチしていた。
- この時点で安倍晋三が再登板していた可能性も有り得る。
2012年[編集 | ソースを編集]
石原伸晃が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 日経平均1万回復はなかった。
- 安倍、菅などが離党して維新に合流していた。
- 逆に太陽の党が自民党に合流し、俗称が「石原党」になっていた。
- 維新が大勝して200議席程度になり、公明、未来、減税と連立して自民は政権奪回できなかった。おそらく総理は橋下。
- 安倍が維新に入党し、代表となって史実通り総理になる可能性もある。
- 連立するとしたら未来の党よりはみんなの党じゃないか?
石破茂が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 派閥リーダーなどの反発で党内の統制がなかなか取れず、早々と辞任していたかもしれない。
- そして安倍晋三か石原伸晃が総裁になっていた。
- 当然、自民党は「2009年の惨敗の反省が生かされていない」とかなりのバッシングを受けていた。
- 上記のようなことが無ければ、史実通り衆議院解散・総選挙となっていた場合、自民党は史実以上に圧勝していた。
- 日本維新の会、みんなの党の議席は史実より伸び悩んでいた。
- ガキ使への出演は多分なかった。
- もし長期政権になっていたら、安倍氏は離党して保守新党を結党していた。
谷垣禎一が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
周囲の反対を押しのけて立候補し、自分を裏切った石原氏を下して総裁に再選されたとしたら?
- 2012年12月の衆議院解散には追い込めず、翌年の参院選で衆参ダブル選となり、ここでようやく政権を取り戻した。
- 新内閣が発足するも、石原氏はもちろん、安倍氏、麻生氏も入閣することはなかった。
- 逆に安倍さんは立候補せず、麻生さんとともに谷垣さんを支援→二人そろって要職に就任してた。
- 新内閣が発足するも、石原氏はもちろん、安倍氏、麻生氏も入閣することはなかった。
- 中、韓との関係は史実ほど悪くはないが、景気も現在ほど回復はしていなかった。
- 自民党史上初の「総裁経験者である幹事長」が誕生することもなかった。
町村信孝が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 史実通り政権を取り戻したが、途中で病に倒れていた。
- 日本はTPPには参加しなかった。
- 町村新内閣では、安倍氏を支援した人たちは干されていた。
- 安倍氏とその支援者たちが独立し、町村派(清和政策研究会)が分裂。
- 町村派が党内最大派から転落し、額賀派(平成研究会)が復権する。
- 安倍氏とその支援者たちが独立し、町村派(清和政策研究会)が分裂。
麻生太郎が総裁になっていたら[編集 | ソースを編集]
- 史実通り政権奪還は達成できるのは間違いない。
- 麻生政権の返り咲きに。
- 新聞では「2009年の雪辱を晴らす」と見出しに出る。
- テレビでも似たような報道がなされる。
- 一方でメディア全体からは史実の安倍晋三の再登板より叩かれる。
- 報道の自由度ランキングで順位を大きく落とすのは変わらなさそう。
- 軍拡は史実よりはスムーズに進んでいる。
- 韓国との関係は史実より改善に向かっている。
- 韓国国内で崔順実ゲート事件も起きなかった。
- 朴槿恵政権は任期を全うできていた。
- 文在寅政権は誕生しなかった。
- 自由韓国党の洪準杓が大統領になっている。
- 2019年現在の日韓関係は非常に良好。
- 韓国国内で崔順実ゲート事件も起きなかった。
- 北朝鮮との関係は史実より悪い。
- ただ日朝両国の政権内で対話を模索する動きは確実にある。
- 中国との関係は史実より悪い。
- ただし昨今は経済面で一定の協力はしようとする動きにはなっている。
- 一方で中国は日本の史実以上の軍拡を強く警戒している。
- EU諸国との関係は史実より悪化し始めていた。
- 日本とEUのEPAなど議題にすら上らなかっただろう。
- フランスのマクロン大統領やドイツのメルケル首相の反日ぶりが増している。
- イギリスは2018年までにEU離脱に至っていた。
- 特定秘密保護法の制定と施行は史実と変わらず。
- 安全保障法制の制定と施行も史実と変わらず。
- テロ等準備罪は共謀罪として制定・施行されていた。
- 猪瀬直樹は東京都知事を辞任せずに済んだ。
- 舛添要一と小池百合子の東京都知事就任はなく、史実の都政の迷走も回避できた。
- 都民ファーストの会も結党されなかった。
- 舛添要一と小池百合子の東京都知事就任はなく、史実の都政の迷走も回避できた。
- 政党の構図も史実と変わっていた。
- 民進党の結党は変わらないが分裂はなかった。
- 希望の党も結党されなかった。
- 立憲民主党と国民民主党も結党されなかった。
- 場合によっては党内の左派が分党する形で史実の立憲民主党に該当する政党を作っていた。
- れいわ新撰組も結党されず。
- 山本太郎は政界から排除されたかも。
- NHKから国民を守る党も自然消滅する可能性がある。
- 民進党の結党は変わらないが分裂はなかった。
- 少なくとも経済政策は史実より俄然上手く行っていた。
- 史実ほど景気が悪化することはなかった。
- 子供や若者の貧困や格差社会も史実よりはマシだった。
- 第二次安倍政権下で財政タカ派だった事を考えると疑わしい。良くて同程度だろう。
- 今上天皇明仁陛下の生前譲位と皇太子徳仁親王の天皇即位は変わらず。
- 元号も史実と変わらず「令和」かと思われる。
- ただし、令和の即位礼正殿の儀と祝賀御列の儀は京都で挙行された可能性もある。
- それは京都府選出の谷垣氏の方がありうるかと。
- 史実同様3選以上OKになっていた場合、安倍氏のように持病の悪化がなく、2021年時点でまだ総理総裁の座についていた。
- それまでの間に不適切発言で降板していたかもしれない(何でも揚げ足を取られるこのご時世なので…)
2015年[編集 | ソースを編集]
野田聖子が出馬していたら[編集 | ソースを編集]
史実では推薦人を20人集められず出馬を断念しましたが、もし推薦人20人集めて出馬できていたら?
- 安倍晋三VS野田聖子の一騎打ちになっていた。
- が、当然安倍首相に敗北した。
- 2017年の第3次安倍改造内閣で入閣しなかった。
2018年[編集 | ソースを編集]
石破茂が勝利していたら[編集 | ソースを編集]
- 敗れた安倍晋三は、体調不良を理由に議員を引退していたかも。
- 石破総理は、元防衛大臣ということもあり、防衛に力を入れていただろう。
- 野田聖子・村上誠一郎ら、安倍政権と距離を置いてきた人たちが要職についていた。
- 小泉進次郎が菅義偉にすり寄る事は無かった。
- 2019年参院選は惨敗に終わっていた。
- もしかすると安倍政権に近しい議員は、自民党を離党してまとめて日本維新の会に移籍したかも。
- 安倍は放漫財政と円安を推進しており、維新の現実的経済政策とは合わないと思う。どちらかというと安倍派にお似合いなのはれいわ新撰組では?西田昌司なんてMMT推進派だし、城内実も経済政策がガバガバだった。
- また、維新は自民党のような極端な復古的政策をよしとしていない。一部の右翼議員の発言が目立つだけ。議員の過半数が日本会議である自民党に対し、維新の日本会議率は1割程度であり、立憲民主党にも日本会議はいる。自民党とは違い維新は同性結婚や夫婦別姓への賛成派も多い。維新は神政連には入ってないし、大阪では役所での元号使用を西暦に変えた。自称革新自治体でも時代遅れな元号が使いつづけられていたのに。
- 安倍は放漫財政と円安を推進しており、維新の現実的経済政策とは合わないと思う。どちらかというと安倍派にお似合いなのはれいわ新撰組では?西田昌司なんてMMT推進派だし、城内実も経済政策がガバガバだった。
2020年[編集 | ソースを編集]
岸田文雄が勝利していたら[編集 | ソースを編集]
- 「新しい資本主義」構想が早まった。
- 2021年総裁選に再出馬し、再選していたら後は史実通り。
- 敗れた菅義偉はデジタル担当大臣に起用されていた。
- 二階俊博は幹事長を退任していた。
2021年[編集 | ソースを編集]
野田聖子が勝利していたら[編集 | ソースを編集]
- ネトウヨは涙目で発狂。
- しかし、コロナ過剰対策を終わらせ経済を再開させる方針だったため、強硬保守層でも若者や財界を中心に一定の支持を得ただろう。
- 史実では何もせず無駄に自粛ムードを続けていた2021年末のニアゼロコロナの期間に急速に経済を再開し、株価が跳ね上がっていた可能性がある。2022年のまん防もなかったかもしれない。オミクロンが減少に転じた2022年夏にはみんな素顔で出歩けていたかも。
- それでも安倍時代の対韓国・中国挑発外交や対露土下座外交をよしとするものは離党したかもしれない。
- 現役世代の経済を破壊してでも強権的ロックダウンを望んでいた高齢保守層も離党したかも。安倍派やネトウヨに人気だった高市早苗もロックダウンを法制化しようとしていた。
- しかし、コロナ過剰対策を終わらせ経済を再開させる方針だったため、強硬保守層でも若者や財界を中心に一定の支持を得ただろう。
- 夫婦別姓や女性比率割合制が実現し、女性の地位が大きく向上しただろう。
- ジェンダーギャップ指数も大幅にマシになり、日本の国際的評価が上がっただろう。
- 一方で、夫の経歴は大きなスキャンダルになり、ワイドショーを賑わせたかも。
- 野党に厳しく追究されただろう。場合によっては、暗号市場にも冷や水が浴びせられたかもしれない。
高市早苗が勝利していたら[編集 | ソースを編集]
- ネトウヨは大喜び。
- しかし、ロックダウンを法制化し、緊急事態宣言や相変わらず野放図なコロナ救済資金も検討していたので、現役世代の経済重視の若者や財界の支持者は離反したかも。
- 円安がさらに進行し、日経平均も史実のまん防期間よりさらに下落したかもしれない。その影響で、暗号通貨が資産防衛に注目され、高値更新したかも。
- ロックダウン法でコロナ対策反対派を大量逮捕していたかも。なぜか立憲民主党支持者も喜んだかも。
- 一部の議員や支持者が維新や国民民主にうつっていた可能性がある。維新が地滑り的勝利した可能性もある。
- しかし、ロックダウンを法制化し、緊急事態宣言や相変わらず野放図なコロナ救済資金も検討していたので、現役世代の経済重視の若者や財界の支持者は離反したかも。
- 日本の国際的評価は、ハンガリーのような半権威主義国家になっていたかもしれない。
- 全方位挑発外交で日本を国際的孤立に追いこんだ。
- 韓国や中国と取引する日本企業の業績は絶望的に。セルフ経済制裁。
- しかし、安倍路線と違ってロシアにも忖度しなかった。
- 仮にロシア軍の敗勢が決定的になった場合、北方領土に軍事介入し占領した可能性もある。
- 日本初の女性総理大臣だが、女性の地位はあまり向上しない。
- しかし、少なくても自称トランス女性が女子トイレやレズビアンイベントに入り放題になることはないだろう。
- それでも、この国で女性が最高権力者になれるという社会的メッセージは大きいだろう。あらゆる国家儀礼や表彰のたびに男性ではなく女性が出てくる意味は大きい。
- その一方で久しぶりに関西出身の首相が出たことになるので、関西(特に出身地の奈良)では大いに盛り上がっていただろう。
河野太郎が勝利していたら[編集 | ソースを編集]
- ネトウヨにとってはハト派に見えて不満げ。
- しかし、安倍時代ほどではないとはいえ、対外挑発外交は完全にやめることはないだろう。
- 韓国にとっても、2019年にしばしば韓国を侮辱し挑発していたイメージがあり、対外関係はあまり良化しない。
- 2021年年末のコロナ激減期間には、多少経済再開にむけて動きだし、史実の岸田政権のように何もせずに自粛ムードを保つことはなかったかもしれない。
- しかし、ロックダウン法整備などを行い、批判を浴びただろう。また、野田聖子が勝利していた場合ほどウィズコロナに強く動き出すこともなかっただろう。
- 少なくとも維新が自民と疎遠になる事は無かった。