もし廃藩置県が行われていなかったら

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廃藩置県が行われていなかったら[編集 | ソースを編集]

  1. 非効率な行政が続き財政が悪化し近代化が遅れる。
    • 太平洋戦争に至るまでの日中戦争あたりで敗戦国となっていた。
  2. 日本は47の州と302の県からなる国家となる。
    • 302県もあったら高校野球とかはものすごく大変そう。
      • 地域別の代表決定試合が当たり前になる。
    • 302県は市町村扱いになって、あとは道州制になるんじゃない?
      • 加賀百万石や薩摩肥前のように藩は県より大きいんだから市町村扱いではない。
    • ところで、廃藩置県が行われていなかったら302はおかしくないか?
    • 302藩だな。なんか合併しそうな気がする。
      • 303藩では?302藩は琉球藩を除いたものだし。
        • 実際には廃藩置県前から元幕府領辺りが「県」だったので、より複雑怪奇な行政制度になっていた可能性がある。
    • おそらく、現実の1都1道2府43県のように、1都1道45藩になると思われる。
      • 「府」は廃藩置県の前から存在したので、大阪と京都はその場合でも府と思われる。
  3. 平成の大合併でひらがな・カタカナによる藩名で議論を呼ぶ。
    • 待て、藩同士で合併するのか?
  4. 実質、今と変わらなさそう。
  5. 地方分権が進んでいるため、大阪は史実ほどには衰退しなかった。
    • 逆に東京一極集中は緩和されている。
    • むしろ幕府が消滅し、参勤交代がなくなり、藩主が東京に常駐して藩政を行うから東京一極集中が進む。
      • 大藩では逆に東京に出向かず藩政を行いそうな気もする。
  6. 敗戦後にGHQによってアメリカ型の連邦制に大改編させられていた。
    • その場合は、日本国憲法で「参議院議員は藩と…を代表する選挙された議員でこれを組織する」と最初から書かれ、参議院議員の選挙区は藩を越えて合区されることはない。
  7. 藩札も廃止されなかった。
  8. 府県設置前の裁判所制度が存続。
    • 行政と司法が分離せず、三権分立は確立されない。
  9. 史実で裁判所の設置された三都(東京・大阪・京都)・開港地(函館・新潟・横浜・神戸・長崎)・直轄鉱山(佐渡・生野)・交通の要所:大津・松平発祥の地を擁する三河(豊橋)・美濃郡代の後身の笠松以外の幕府直轄領・旗本知行地は明治新政府直轄地に。
    • 政府(地方政治を統括する内務省)の下に直接郡がある。
      • 現在も郡役所・郡長・郡会(地方議会)がある。
      • 郡長には内務官僚が就任。郡会は町村議会議員から選出。
      • 貴族院→参議院へは直轄地からは選挙で選出、藩領からは華族となった藩主が議員に。
      • 衆議院は設置されず。
    • 政府直轄地では教員や消防士も国家公務員。
  10. 藩ごとの地方統治制度(薩摩藩の外城制、盛岡藩の通制など)が存続している。
  11. 藩士が地方公務員の仕事をしている。
    • 国民皆姓・廃刀令・徴兵制・秩禄処分などとともに藩役職の世襲は廃止され、士族以外の平民身分出身者も数多く藩士に取立てられる。
  12. 福島・会津などの旧幕府軍と戦って占領した地域では民生局が置かれたまま軍政下。

版籍奉還が行われていなかったら[編集 | ソースを編集]

  1. 国税は存在せず、すべて地方税。
    • 地租改正は直轄地のみで行われる。
  2. 各藩では藩校・寺小屋が存続。小学校は直轄地のみ。
  3. 国勢調査は行われず、藩毎に藩勢調査が行われる。
  4. 国民皆兵もできず、各藩がそれぞれ軍を持つことに。
    • 長州藩など改革の進んでいる藩では徴兵制が導入されるが、国力に対して藩士の数の多い米沢藩などでは士族階級出身者のみで軍を編成。