もし戦後の新聞に対する戦争責任の追及が徹底していたら

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ドイツでは戦争責任の追及の一環として戦争に協力したメディアが例外なく潰され、少しでも戦争に荷担した関係者をメディアに関わらせなかったそうです。もし日本も同様の政策をとっていたら。

  1. 政策試行直後赤旗以外のすべての新聞が禁止されていた。
    • 新しい新聞社の成立までの空白期間の内に発行部数を大幅に伸ばしていた。
  2. 記者クラブは完全に解体されていた。
  3. 赤旗以外たとえ実質的には再建であっても戦前と同じ名前の新聞が発行されることはなかった。
    • 共産党や沖縄社大党以外は戦前の各党が同じ名前を名乗らなかったようなもの。
  4. 奈良新聞・沖縄タイムスのような戦後発祥の新聞が史実とは異なり幅をきかせていた。
    • 新聞統制で統合された新聞社の再分割も行われていた。
    • ファシズム批判を行った新聞も勢力を大幅に伸ばしている。
  5. 赤旗以外の新聞がないためソ連のイズベスチヤみたいに官報が一般紙化していたかも知れない。
  6. 社会タイムスも経営破綻を引き起こさなかった。
  7. 流石に主権回復以降は自由なメディア展開が出来るようになるだろうから、右派系メディアが全滅という事にはならないだろう。
    • 早ければレッド・パージの時点で撤回されていたかもしれない。
    • これが現在まで残っているとしたらメディアはほぼ全て左翼の御用聞きになっているだろう。
      • おそらく桐生悠々主筆で軍部と対立した信濃毎日新聞が廃刊を逃れて戦後の右派メディアの牙城になっていた。
  8. 戦前の新聞の経営者は追放されていた。
    • （存在していれば）正力松太郎がいなくなった読売新聞は未だに関東ブロック紙。
    • 東京裁判で戦争を扇動した罪で何人かの経営者が処罰対象に上がっていた。
  9. それでも戦前の新聞社は名前を変えて残っていたと思われる。
    • 実際にGHQは新聞用紙の割当を戦後創刊された新興新聞社に優先的に配給して旧来の新聞社を潰そうとしたが、対抗する形でダミー会社を新興新聞社として設立することで生き残りをはかったという事例がある。
      • 旧来新聞社は、ファシズムに関与しなかった記者がこの新興新聞社を基盤に事実上の再出発を図っていた。（例としてこの法律がある世界では、名古屋タイムスが桐生悠々時代の社員のみで創立され、事実上中日新聞の後継になっている。）
    • 産経新聞は史実よりも早くカタカナの名称になっていたかもしれない。
  10. 戦前を良かったなんて書く新聞社は存在しない。
    • それどころか第二次大戦前の日本を賛美すること自体が処罰対象になる風潮ができていたかもしれない。
      • 当然ながらネットウヨクからは史実以上にボロクソに叩かれていた。下手をすると朝日新聞までもがネトウヨに賞賛されていたかもしれない。
  11. プロ野球界にも影響が出る。巨人軍は「東京ジャイアンツ」に、名古屋の球団は「ドラゴンズ」というニックネームになっていたかも怪しい。
    • オリオンズの参入もなく、プロ野球界は南海や阪神など鉄道会社系球団が牛耳っていた。
      • それでも一時期戦後に誕生した新聞社が一つくらいは球団を持っていたはず。
    • 果たして国鉄スワローズはどこに身売りされていたんだろうか？
    • 読売クラブも立ち上がらなければJリーグもなかった。
  12. テレビ局のキー局も史実とは大幅に異なるものとなっていた。
    • NNN、FNNは存在すらしなかった。おそらく史実通りなのはJNNくらい。
    • それどころか新聞社の放送局への出資が禁止されて民放局のネットワーク化が遅れたかも。
  13. 囲碁は本因坊戦、将棋は名人戦しかタイトル戦がない時代がしばらく続いていた。
    • 実際に赤旗名人戦・新人王戦をやっているしんぶん赤旗がもっと多くのタイトル戦を主宰していた。
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