もし日本で○○がタブー視されなかったら
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この項目では、法律や規則で禁じられていないが行わないとされているものが一般的になされるようになった場合について記述しています。法律や規則で禁じられているものが容認された場合については「もし日本で○○が解禁されたら」をご覧ください。
- それでもバラエティー番組で普通にNGシーンが流される。
- 部分的にはチャプターに含まれる。
- 初代ウルトラマンのNGシーンがビデオに含まれていた。
- 社会人になっても学校の頃の休みが普通にとれる。
- でもこれは希望者のみになる。
- 上司が何度も面談し、本人の希望を無理やり変えさせ出社させる手法が横行しそう。
- 休暇希望を諦めさせようと圧力をかけてきたり、これを理由に退職勧奨をする事例が頻発し問題視される。
- 特に数字重視で競争的な風土になりやすい業界(営業・コンサルなど)や企業は、「ノルマ達成できてない人が休めるわけないでしょ」「休んでいたらお客様を取られるぞ、すぐに数字が落ちるぞ」などと本人の業績を理由にできてしまう。
- 給料は普通に出るのだろうか。
- 有給休暇を入れる場合は出る。休職・一時退職・(シフト制の場合)シフトを入れない場合は出ない。
- 一部のIT企業あたりならひょっとすると似たような制度が実在していてもおかしくない。
- 人格の陶冶やキャリアアップのための学習目的なら現実味あり。
- まず先進国ワーストレベルの生産性をどうにかすることが最低限の条件。
- さらにAIやロボットなどの導入による人間の関与が少なくて済む労働環境の実現も必要。
- 業務の属人化を防ぐため、マニュアル化や複数人での従事、その間の短期代替従業員の確保も考えられる。
- 日本は資源に乏しく人海戦術でどうにかするしかないため、社員数を増やす(ただし、景気や業績による人数調整をするため、非正規雇用が増える)可能性もある。
- 有給休暇を使う場合、20日以上(半期で10日以上)の有給休暇に加え、これとは別に(有給休暇を消費しない)お盆休み(8月第3週の5日間)・年末年始休暇(12/29-1/3)があれば、祝日とうまく噛み合い夏季は3週間、冬季は2週間の休みが取れる。有給休暇も数日余る計算になる。
- 企業側はこれを逆手に取ってきそう。
- 有給休暇の場合、一斉有給休暇取得日として他の日に有給休暇を取得させないようにする。形式的な退職とする場合、勤続年数を打ち切って契約社員を正社員にさせないようにしたり退職金を低く抑えようとする。
- やはり経団連あたりが反発しそう。
- 儲けが減るだとか馬車馬のように働けと言うと炎上する。なので「この休暇で何をするのだろうか。いままで会社でできていた学びや成長があなたの責任になったということだ。このことを勘違いしてただ休む日が増えたと勘違いしているようではあなたの市場価値は大きく下がる。それだけではない。本格的な格差社会になってしまう」などと一見労働者の味方をしている様な発言をしてくる。
- 日本で法制化するなら、その名前は「労働者の健康的かつ文化的な生活を促進することを目的とした適切な休暇を確保するための法律」(通称:日本版バカンス法)となる。
- 欧米同様、不正をしていないかなどのチェックのために休暇期間が利用される可能性がある。
- この延長線上で1年のサバティカル休暇も設定されるかも。
- 有給だと勤続2-30年で1回付与されるものが限度か。それ以上は無給の休職扱いになりそう。
- 有給の総日数が諸外国なみに増えるかわりに連休を取る形になる。
- 代わりに国民の祝日がおおむね廃止になる。
- 天皇制に基づく祝日の議論がなくなる。
もし仕事を持たない者に給料を出すことが認められたら
- 「家事をしなきゃいけない」と言い出すニートが続出することが確実。
- 俗にいう「家事手伝い」が名実ともに職業になりそう。
- ニートが増えるかもしれない。
- そもそも財源や雇用主はどうなるのやら。
- 家族であれば世帯主が雇用主ということになりそうな気もするが…。
- 主婦業も当然給料が貰える。
- 共働きが現実以上に少なくなっていた。
- むしろ給料を出すコストが意識されることで食洗機や衣類乾燥機、お掃除ロボットや、LG電子が出してる服をアイロンかかった状態みたいにしてくれるやつとかの普及が進み、イノベーションも進むかもしれない。
- 主婦業契約による契約結婚を描いたドラマがあってだな・・・
- 共働きが現実以上に少なくなっていた。
- 生活保護という制度を知っていますか?
- それを言うなら「ベーシック・インカム」の概念で語る方が適切。
- BIの現実的な改善版であるNITも忘れないで。
- それを言うなら「ベーシック・インカム」の概念で語る方が適切。
- こういうのを「社会主義」と言うのでは?ソヴィエトはそれで破綻した。
- ソビエトで長期間無職だと処罰の対象になったし、滅亡の理由についてもそんな単純にくくれるような代物ではない。
- そのうちすぐに働けない事情がある人(病気など)のみに限定されるかもしれない。
- 内定が長期間得られない、新卒者は卒業までに内定が得られなかった場合も給付対象となるが、抜け穴を塞ごうとする方向で動く可能性も。すなわち採用されそうもないところばかり応募したり、わざと変な受け答えをして不採用になるなどを規制する方向で動く可能性も。
- 前者は応募先を報告させる形で規制をかけようとする。具体的には次のようなところばかりに応募している場合に指導が入る。
- 事務職(特に大企業・官公庁)。
- 日本では非常に人気な職で買い手市場となっているため(求人倍率は0.5倍ほど)。
- 研究職。
- 募集人数が極めて少なく、(表向きは一般公募はされていても)出身大学または現職の研究室の推薦による採用が主なため。
- 特に企業の研究所は採算性が低いことから業績悪化時は真っ先に潰したり人事異動の対象となりやすい。
- アイドル・声優・漫画家・スポーツ選手・プロ棋士など、オーディションやプロテストで採否を決め、個人事業主の形態をとるエンタメ系の職業。
- 合格が極めて難しく、合格してもうまく仕事を取れないとこの制度をまた利用することになってしまうため。
- 大企業・公務員(特に国家や採用人数の少ない小自治体)。
- 海外の企業(日本にオフィスをもつ外資系含む)。
- 一部の特殊な専門職。
- デザイナー(求人倍率0.1倍)など。
- 客室乗務員・テレビ局アナウンサーなど花形職業。
- スキマバイト。
- 経験者・有資格者限定求人が大多数を占めているほか、登録者の評価で足切りをしているところ(事業者側の評価は義務でないため働いても評価が上がらないことがある)や高評価者への先行募集も多い。いずれにも該当しない求人はかなり早く定員になってしまったり、事業者側が補欠程度の位置づけと考えており直接雇用者でシフトが埋まった場合勤務キャンセルとなることもある。そもそも短時間勤務のため不安定になりやすく、CMであったようなスキマ時間の活用、ましてやそれで生計を立てるのは極めて難しいため。
- 「紹介所」の建前だが、日雇い派遣に該当するとして問題視する可能性も。また労働時間の通算による割増賃金の規定を知らない事業者も多くそのあたりでも問題になるため。
- 後者はなかなか規制は難しい。
- 内定が長期間得られない、新卒者は卒業までに内定が得られなかった場合も給付対象となるが、抜け穴を塞ごうとする方向で動く可能性も。すなわち採用されそうもないところばかり応募したり、わざと変な受け答えをして不採用になるなどを規制する方向で動く可能性も。
- アルバイトと同様に、都道府県別の最低賃金が適用されるだろう。
- むしろ最低賃金が下がる可能性もある。
- 誰が金を出すかにもよるが、堀江貴文氏や西村博之氏あたりは賛成しそう。
- 前者は「その程度の金額で満足するレベルで働きたくない人は企業も欲しがらないだろう。本人・企業両方にとって負担軽減になる」、後者は「無理に働かせて価値を生み出せないどころか失敗して損失を生んでしまうくらいなら金を与えて大人しくしてもらったほうがよい」と言いそう。
もし仕事や授業をサボることが認められたら?
- 職場で仕事中に遊ぶ人が出てくる。
- いわゆる、社内ニートが増える。
- 学校で授業中に教室から脱走する児童や生徒が出現。
- 仕事や学校をズル休みしまくりになり、結局不登校や無職になる人が増える。
- 特定の部署だけ、特定の教員の授業だけ極端にサボる人が増えた場合、その部署長や教員に問題ありとみなされこちらの評価に影響する可能性もあるな。
- 中卒やニートが急増。
- 法律以前に学校や企業の規則に抵触し追い出されるのは必至。
- 契約社員なら単に次期の更新をしてもらえないだけで終わる。
- 要するにストライキ・・・。
- サボタージュというのは本来「破壊活動」のこと。上司に怒られた腹いせに会社中のパソコンに水を掛けるとか在庫にペンキをぶちまけるとか言うことが当たり前になれば、セクハラやパワハラなんて恐ろしくてできなくなるはず。
- それにとどまらず、その上司の財産や所有物、そして人生を破壊してしまう社員も出てくるため、うかつに叱れない上司が増えてしまう。
- 対抗策としては、映像やメモで証拠を集めてゼロ・トレランス的に懲戒(クビ含む)を適用する形になるか。
- ツイッターやインスタグラムは多重アカウントを作ることができます。
- 史実でもなりすまし自体を罰する法律はありませんが、なりすまして書いた内容次第では信用毀損などに該当します。
- 紛らわしいアカウントが多くなっていた。
- 他の人になりすます人が増えるのでこうなる。
- 自分の分身として多重アカウントを作っても問題視されなくなる。
- 自分のふりをして他人に暴言を吐く人も多くなる。
- 有名人になりすます人も現れる。
- 悪質な偽者のせいで人生を壊される人も相次ぐ。
- 自殺に追い込まれる事例すら多発。
- 悪質な偽者のせいで人生を壊される人も相次ぐ。
- 多重アカウントは「youtube」で言うサブチャンネルの様な扱いに。
- 大手企業や公的機関を名乗る怪しげなアカウントが氾濫しSNSの信頼性は地に落ちる。
- デマやフェイクニュースの拡散に歯止めが利かなくなる。
- 最終的にSNS自体が日本人に見捨てられる。
- 外国の国家元首や国際的スターの偽アカウントが日本人により作られたら国際問題になりかねない。
- どちらかというと犯人の反省や謝罪を重視するのは日本特有なので、これがなくなってもたいして変わらない。
- 価値観の押し付けが弱くなるが、発言内容によっては余計批判される可能性もある。
- 意外と一番弁護士が困りそう。事件によっては弁護のしようがなくなる可能性もある。
- 一方の検察側も反省してないのを責められなくなり、数は少ないが犯人を非難できなくなる事態も考えられる。まあそんな事例なら起訴猶予処分とかで終わらせてるとは思うが。
- 被害者遺族の会とかはブチギレそう。犯人に反省なぞ求めるだけ無駄ではないかとも思うが。
- 現実的にやろうとすると「反省していないことを不利な情状として扱ってはいけない。逆に反省していることを有利な情状として扱ってはいけない」みたいな法律が必要になる。
- 一部の識者からは「逆アイム・ソーリー法」と揶揄される。
- 信教の自由や内心の自由が保証され、人権状況が向上する。
- そもそも現状の日本の「執行猶予がつきやすいが、反省や謝罪はないと一気に厳罰になる」仕組みは、戦前の治安維持法の名残である。治安維持法でも、反省文を書いて転向することで微罪ですませることができた。
- それと引き換えに犯罪に対する現在の世論の状況を見ると、かえって加害者側が不利になる主張が受け入れられた可能性があるし、煽動する活動家も現れそう。
- 例えば、「賠償金の強制徴収」とか「出所後の電子監視の義務化」とか。
- それと引き換えに犯罪に対する現在の世論の状況を見ると、かえって加害者側が不利になる主張が受け入れられた可能性があるし、煽動する活動家も現れそう。
- そもそも現状の日本の「執行猶予がつきやすいが、反省や謝罪はないと一気に厳罰になる」仕組みは、戦前の治安維持法の名残である。治安維持法でも、反省文を書いて転向することで微罪ですませることができた。
- 状況次第では、彼女みたいに自力救済に乗り出す関係者も現れそうではある。
- 日本にはテレビ番組に対するレイティングシステムが存在しないため、事実上どの番組も誰もが自由に視聴することができますが、タブー視される風潮がこれに準じるものと考えられます。では、幼稚園・保育園において子供向け番組のビデオ(アンパンマンなど)だけでなく深夜アニメやそのOVAを園児に見せることがタブー視されなかったら?
- 幼いうちからアニオタになる男児が増えてきそう。
- 東方やラブライブなどのコスプレそのものも幼女が着る機会が多くなっていた。
- あるいは発表会にも採用される。
- 調べたところ東方Projectが深夜アニメ化された話など出てこなかったが…。
- けいおんやまどマギ、【推しの子】も。
- ちなみに、ラブライブスーパースターは子供サイズの制服が売っていたりする。
- そもそもあっちはEテレで全日帯だったしな。
- 男児では進撃の巨人や鬼滅の刃などのコスプレをする。
- 鬼滅に関しては史実でも公式で子供サイズの衣装がバンダイから出てた。
- プリキュアオタクが女児に深夜アニメを提供させる。
- 女児向けアニメの大半が男児にも人気になる。
- 子供向けのグッズにも深夜アニメやOVAなどの商品が適用される。
- ちなみに鬼滅の刃では子供向けの玩具として、DX日輪刀を出していたことがある。
- どちらにしろ子供にはあまりに難解や過激な作品が多いので、子供のトラウマを量産するだけになりそうな気もする。
- 最悪の場合「誰もが見る可能性があるから」としてどの媒体・時間帯の作品にも表現規制が行われることになりかねない。
- というか深夜アニメが全日帯アニメもしくはそれ以上に規制される。
- 流血・喫煙・入浴シーンは大幅にカットされる。
- 冒頭に「よいこのみんなはビデオでみようね」といった注意テロップが入る作品も多い。
- こうなると、名探偵コナン(殺害シーンあり)、ONE PIECE(流血あり)、鬼滅の刃なども規制対象となるか。
- さすがに「けものフレンズ」などの健全なアニメを幼稚園で園児に見せる事になる。
- 結局「エログロがないか控えめのものに限る」というオチになってたかも?
- 「パパのいうことを聞きなさい!」が実写ドラマ化する。
- そのうち深夜特撮なんかも解禁されそう。
- 深夜に置いとくには勿体ないレベルの作品が再評価される。
- コロコロやちゃお発の深夜アニメが多数作られていた。
- コロコロに関してはぷにる以前から多数制作。ゴクオーくんやブラックチャンネル(前者は2025年3月時点で未アニメ化、後者は史実ではYouTubeアニメ)などのダークなものを中心に深夜アニメ化してたかも。
- なかよし発の深夜アニメやりぼん発の深夜アニメも。
- ネット上をはじめ、史実以上に「○○キッズ」で大騒ぎになる。
- 「マリア様がみてる」や前述の「ラブライブ!スーパースター!!」のように、全日帯に進出する深夜アニメが続出していた。
- 「もし○○がマクドナルドのハッピーセットになったら」に書かれているいくつかの事が実現する。
- 男児は女児のふりをしながら幼稚園・保育園に行くようになる。
- 女装するには長髪にしないといけなくなる。
- こうなれば園児はみんな女の子になる。
- 長髪で女装をしていない男児は「美少女戦士セーラームーン」の発表とかでタキシード仮面のコスプレをすることもありそう。
- 男の娘を好む人が増えていた。
- 女児向けアニメやおもちゃを好きになる男児が増えていた。
- 幼稚園・保育園卒園後は普通の男児に戻らないといけなくなる。
- おそらく小学生以上は禁止されるだろう。
- 古い時代から解禁されたら佐藤勝利の幼少期はどうなるんだろう。
- 「女児だと思って誘拐したら男児だった」という笑えないが笑える事件が発生する。
- LGBTに対する考慮になる。
- 逆に男装する女児も現れる。
- 時間外労働は、会社側がその都度指示を出した上で超過勤務手当を払ってはじめて命令できるものです(それでも従業員側に事情があれば拒否されることもある)。しかし日本ではそれが曖昧となっており、職種や状況によっては超過勤務手当が出ないこともあるものの、「空気を読んで」残業するのが当たり前とされています。では、このように「空気を読んで」残業するのを拒否するのが一般的になったら?
- 会社側の対抗策としては、まずは毎回書面で命令する形になる。
- それでも残業が常態化しているのが問題視されるようになるのは避けられない。また、特別な事情があれば普通に断られる。
- 拒否する人が少なければ、その人から仕事をはがして追い出そうとしたり、他の従業員からのヘイトを向けようとするかもしれないが、多くなってくると増員せざるを得なくなる。
- ヨーロッパでは有料のトイレは一般的ですが、日本ではほとんどありません(あっても支払い任意の募金程度の位置づけ)。では、日本でも料金を払わないと利用できないトイレが一般化されたら?
- 場所にもよるが、ワンコイン(用意しやすい)で該当の硬貨を大量に用意していると思われることから、利用料は100円となるだろうか。
- 環境美化に力を入れているところなどは少し高くなるか。
- 入口にコイン式のゲートが設置される。横には両替機も。
- 交通系ICカードやクレジットカードなどのキャッシュレス支払いにも対応。
- 集金したお金は、清掃員の給与や清掃の自動化などに使われる。
- ヨーロッパ諸国と同様、有料化の対象になりやすいのは駅のトイレか。
- 駅のトイレで導入された場合、支払い方法は現金ではなく交通系ICカードのみとなる。
- 最近は緩くなっているとはいえ、風邪・打撲など比較的軽度の傷病やメンタル不調で学校や仕事を休むことはタブー視されています。では、これがタブー視されず気軽に休めるようになったら?
- 学校・会社側は、「無理に引きずり出して訴えられるくらいなら休んでくれたほうがマシ」と考えるようになった。
- 児童生徒・労働者側は「自分が休んでも迷惑ではないし、仮に迷惑がかかっても無理するよりマシ」「自分がいなくても学校や会社は回るのは普通のこと」と考えるようになった。
- 世代の傾向からして、実現するのは少なくともゆとり世代が中心となってからだろう。
- 休むことによる罪悪感やそれで学校・会社が回ることへの抵抗感から、それより前の世代は嫌がると思われるため。
- 世代間対立も既定路線だろう。高圧的に言ってしまうとパワハラになるので「休みたければ勝手にすれば、もう知らない」的な態度になるか。最もどこかで「最近の若者はなんでもないことでもすぐ休みたがる。そんなに会社や学校が嫌なのか」とボヤいていたり。
- その代わり、休んだことによる学習や業務の遅れは自己責任となる。
- 皆勤が前提ではなくなるため、月給制よりも時給・日給制または出来高制が好まれるか。
- 賞与については従来通り出勤率も考慮しての算定になるか。
- 学校でも皆勤賞の見直しがなされるか。といっても制度そのものではなくその意義について。
- 「健康であるから結果として皆勤になった」のがよいのであって「皆勤を狙うために無理矢理出てくる行為」はよくないという意識になる。
- 不登校についても、学校の環境に原因がない限り特に問題視されなくなる。勝手に休もうが学校側が電話をかけることや担任が家庭訪問をしてくることもなくなる。
- 明治民法では夫の姓を名乗ることが定められていましたが、現在規定されているのは夫婦同姓のみであり、妻の姓を名乗ることは可能です。
- とはいえ現状約95%が夫の姓に合わせているのが現状です。またサザエさんでは外部から来たのはマスオさん側であるにもかかわらずサザエさん側が夫の姓に合わせている様子もみられます。
- 特にこれといって実生活や社会に影響はなさそうではある。
- 妻の姓を名乗る=婿入り→夫本人または夫の家に何らかの問題があると思われるのが原因の一端ともいわれている。となるとこれに偏見をもつ世代が少なくなったか、確固たる意志を持ち説明できる人が増えたともいえる。
- 妻の姓を名乗ることとその後の家庭環境や子供の成育を結びつける(もちろんデマ)人が出てこないことも必要条件。
- 婚姻届の選択欄も「夫の姓を名乗る」が「妻の姓を名乗る」より位置的にチェックが入れやすいところにある点についても見直されるか。
- 位置関係がランダムに変わるようにするか、該当欄を「の姓」だけにして夫・妻は記入させるか。
- 現状妻の姓を名乗っている人で有名なのはサイボウズ株式会社の青野社長。彼がその先陣を切って妻の姓を名乗ることを推進していくか。
- とはいえこれでは「男性が女性の権利を確保した」ようにみられてしまうので、女性も主体的に婚姻後も自身の姓を名乗り、啓蒙を続けていく必要がありそう。
- 想定されていないので特に法律や規則などでは禁じられていませんが、歴史的経緯により男性はスカートを着用しないものとされています。
- 学校については男子生徒のスカート着用を約7割の学校が許可しておらず、許可していても着用の実例があるのは1割にとどまります。なお、「許可していない」は「明確に禁止されている」とは異なる点に注意する必要があります。「(実際にスカート着用してきた男子生徒やその希望を申し出てきた)前例がないため許可したことがない」も多く含まれることも考慮すべきと思われます。
- いずれにせよ、実際に着用すると偏見の目で見られるほか、施設への入場拒否や企業の採用選考で落とされるなど不利益となる実例もあるようです。では、もし男性のスカート着用がタブー視されなくなったら?
- スカート着用の有無によらず、異性のトイレに入ることは犯罪。普通にしょっ引かれる。
- 性的な目的でなく自分の性別によるのであれば、性別適合手術や医師の診断などにより公的に性別を変更する必要がある。
- たまにいわれるスネ毛ボーボー問題は対して問題にはならない。半ズボンや海パンなどは普通にスネ毛ボーボーだからである。
- 一番文句をいわれるとしたら「男のパンチラ問題」だろう。
- 小中学生男子がふざけてこれをしまくり、学校が対応に追われる可能性も。