もし日本で○○が解禁されたら/経済
- 今とあまり変わらない(笑)。
- 公共工事が今よりスムーズに進む場合も出てくる。
- カルテルに加入できない企業は経営が成り立たなくなる。
- 企業間の競争が無くなり経済に悪影響が及ぶ。
- 気がついたら日本は社会主義国となっていた。
- 合法のカジノがあちこちに出来る。
- パチンコは店内で換金するようになる。
- ゲームセンターのメダルゲームも賭博に用いられるように。
- カードゲームはもれなく賭博に使用される。
- 遊戯王カードやポケモンカードゲームの上級者はそれだけで食っている。
- 「支出は生活費と仕事に使う金(＝カードを買う金)、あと娯楽費・医療費・レジャー費…」
- レポーター「カードは趣味じゃないんですね」
- 「デュエリスト」というのは公式に「遊戯王カードによる賭博を主たる収入源としている人」の意味になる。
- 「支出は生活費と仕事に使う金(＝カードを買う金)、あと娯楽費・医療費・レジャー費…」
- 物品を賭けることを奨励するトレーディングカードゲームも出てくる。
- もともとギャザも遊戯王もそういうルールあったけどな
- 遊戯王カードやポケモンカードゲームの上級者はそれだけで食っている。
- 学校ではさすがに校則で禁止される。
- しかしPTAすらも賭けの魅力にはまってしまい、賭けを悪とみなさなくなり、結局全年齢解禁。
- 公正な賭け事をすることが正義と教えられているため、いかさまも校内いじめも激減。
- しかしPTAすらも賭けの魅力にはまってしまい、賭けを悪とみなさなくなり、結局全年齢解禁。
- ブックメーカーはもちろん存在する。
- 高校野球賭博が公然と行われ、まともな試合が行われなくなる恐れも。(両校とも『負けるように』博打の胴元から指示されているなど)
- ゆえに、高野連は「予想行為は厳禁」の方針を貫くか？
- むしろ野球版totoが出来てなんとかなる。
- 星野仙一氏いわく「特定選手のライト前ヒットの本数など調整しようがないものを対象にすれば大丈夫」とか。
- シーズン終了日にチーム勝利数×1円で買い戻されるプロ野球先物があったら面白そうなのに。
- 星野仙一氏いわく「特定選手のライト前ヒットの本数など調整しようがないものを対象にすれば大丈夫」とか。
- いかさまを恐れるのは日本人特有の文化。諸外国の賭け現場（アメリカのスポーツブックとか）に関係者が視察に行き公正経営を学べばいい。
- 日本航空や全日空の航空機で機内エンターテイメントにカジノが含まれ外国人客の利用促進に役立つ。
- ギャンブル依存症が名実ともに国民病になっていた。
- いや、依存になるのは身内に相談できないから。日本人特有のオクテ文化。みんながハマっていれば情報交換により賭け過ぎを防げる。
- イギリスでもギャンブル依存症が深刻な問題になっていたはず。
- いや、依存になるのは身内に相談できないから。日本人特有のオクテ文化。みんながハマっていれば情報交換により賭け過ぎを防げる。
- どこかの私立大学がディーラーやプロギャンブラーの育成を行う「カジノ学部」を誕生させる。
- 2010年にNHKが大相撲中継の打ち切りを検討しなかった。
- 過去に起きたスポーツの八百長や賭博事件は、反社が関わっていないものは罰が軽くなるか、無罪にされる。
- 麻雀も堂々と賭博の手段として扱われるようになる。健康麻雀？Mリーグ？何それおいしいの？
- 学校に麻雀牌を持ち込んで堂々と金を賭ける生徒が増えそうだ……
- 将棋や囲碁もアマチュアでは同様になりそう。
- 談合(チーミング)が問題視され、2対2のタッグ麻雀が主流になりそう。
- 少なくともアガラスやサシコミがマナーではなくルールで規制されるようになりそう。ダイミンカンも自身が上がり目なしの状態でリーチしている味方を押し上げるのに悪用しやすいので廃止されるかもしれない。
- カジノはどうせ頻繁にデッキを交換してカードカウンティングを認めないルールにするだろうから、スロットの天井エナやパチンコのボーダー理論とちがって期待値プラスになる局面がなく、プロギャンブラーは生まれないだろう。ポーカーは運の要素が大きすぎるし、結果論の面が強い。
- 恐らく芸術的な目的(マジックやアート等)での損傷に限られる。
- 合法化されるとしたら日本国憲法第21条の表現の自由が理由になると思われる。
- FXのゼロカットが増えるかもしれない。
- 大量の借金を投資家が背負わされるリスクが減るかもしれない。
- 結果的に経済が活性化する可能性がある。ゼロカットなら借金を背負うリスクがなくfxができるようになるので。現在でも海外取引所ならできるが。
- ニューヨーク証券取引所では、立合時間は9:30-16:00ですが、システム負荷を軽減するため現地の6:00-9:30(プレ・マーケット)及び16:00-20:00(アフター・アワー)でも取引を行っています。
- 国内取引市場はニューヨークと比べ大きくないことを考えると、立会時間前後3時間及び昼休み(6:00-9:00,11:30-12:30, 15:00-18:00)で取引を行うようになるか。
- 日本のことだから、「時間が伸びたからめいっぱいやろう」という方に考える人が多く(特に機関投資家)、システム負荷の軽減にはならなそう。
- このため、証券会社や銀行などの労働環境が悪化する原因にもなりうる。
- なので、以下のような制限が設けられる。
- 立会時間で受けた注文のうち、その時間内で処理できなかった注文の約定のみを行う。
- 言い換えると、立会時間外に注文をしたとしても、その時間ではなく次の立会時間で処理されることになる。
- 前場で約定できていない注文を昼休みで、後場で約定できていない注文をアフター・アワー→(それでもできない分を)翌取引日のプレ・マーケットで処理する。
- ただし、指値・逆指値で注文執行条件に届かないものは当然ながら約定しない。
- 投資家の規模に応じて注文数量に制限を設ける。
- この制限を逸脱している場合は、証券取引所による注文の取り消し・警告がなされる。悪質な場合は取引停止を命じる。
- システム負荷の軽減が目的なので、注文数量の少ない銘柄は対象外。またストップ高・安が近づいている銘柄は取引対象外。
- 立会時間で受けた注文のうち、その時間内で処理できなかった注文の約定のみを行う。
- クレジットカードの決済手数料を顧客側に(直接的に)負担させることは違法ではありませんが、カード会社の規約によって禁じられています。
- ここでは、クレジットカードの決済端末で使用できるプリペイドカードやデビットカードも含みます。
- どんなサービスを利用するかによって客の印象が変わりそう。
- 値段はあまり強調されず、サービスの方に着目されるもの(イベント、講座の受講など)は決済手数料が入っていてもスルーされそう。
- 決済の直前で単価がわかるもの(スーパーマーケットや切符売り場など)は、いきなり異なる金額が提示されて戸惑う可能性がある。
- なので、直接負担させる場合は、即時引き落としによる残高不足の懸念がないクレジットカードに限られ、決済時に行われる。
- それでも一々計算するのはカード会社も面倒なので、間接的に負担させる(直接的に支払うのは従来通り店側)のが推奨されるか。例えば
- 実店舗では値札に決済方法別の金額を記載する。オンラインの場合は先に決済方法を選択させて合計金額と内訳を表示する。
- オンラインの場合で、決済を代行業者に委託する場合(イベントのチケット販売など)は、運営側は「決済手数料別」であることを明記するか、それを含めた金額を記載することになる。
- 決済手段によらず単価を高い方に合わせるのもよいか。こうすれば説明や処理が簡略化できる。
- ちなみに、消費税の場合、イートインとテイクアウトで複数の税率が適用されたとき、マクドナルドが単価を変えて対応していた。
- 単価は買えないが、ポイントの付与率に差を設ける。
- これなら説明はほぼ不要(ポイントカードの規約だけ)。実際にやっているところもある。
- 実店舗では値札に決済方法別の金額を記載する。オンラインの場合は先に決済方法を選択させて合計金額と内訳を表示する。