もし特別高等警察が存続していたら

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全般[編集 | ソースを編集]

  1. 公安よりも怖いかもしれない。
    • というか、公安の代わりの組織として存続している。
      • 史実でも公安警察は特高の後進としての側面が少なからずある。
    • 公安調査庁の代わりに破壊活動防止法の執行機関となる。公調より権限がでかい。でかすぎる。
      • 自衛隊とは別個に「特別高等警察重装機動隊」とかいった名称で彼ら独自の軍事組織を持ってるかもしれない。
        • ”われわれは軍隊ではない”といって戦艦とか空母とか核ミサイルとか保有してるような気がする。
          • そのような重装備は秘密活動に支障をきたしかねないため情報機関が持つ必然性がない。
  2. しかし大きな事件を未然に防いでしまう。
    • オウム事件とか。
    • 否、寧ろこういった事件は放置される。
      • 騒ぎを起こせば潰す口実が出来るから？
  3. おそらく対外部門は別の機関が行っている。
    • KGBやシュタージのように対外と対内を同じ機関が行っているケースは西側では少ない。

戦後日本に相応しい組織に変更されたら[編集 | ソースを編集]

  1. 「日本製007」の映画が作られる。
    • なぜかラノベのネタにまでされてしまう。
    • 「トッキュー！！」ならぬ「トッコー！！」なんてタイトルの漫画が少年マガジンに連載される。
  2. KGBと双璧をなす。
  3. 英語に訳すならば「SHP」？
  4. 日本にスパイなんかやってこない。
    • 工作員の密入国なんてまずもって不可能。
      • 日本領土内で拉致事件が発生することはなかった。
    • やってこないどころか諸外国に逆に日本のスパイがいる。
    • 冷戦期の諜報機関の頂点ともいえるCIAとKGBでさえ相手方のスパイを完全にシャットアウトできたことはないため非合法工作員などの潜入は防げなかったのでは。
  5. 女性の職員もいる。
    • 「特高むすめ」といったフィギュアが登場している。
    • 合コンによく呼ばれる職種のトップになっている。
    • 「スケバン刑事シリーズ」「ケータイ刑事シリーズ」「メイド刑事」はいづれも主人公が特別高等警察の直属といったキャラクターに変更される。
    • 学園都市の「風紀委員」と「警備員」は間違いなく特高と強いパイプを持った機関である可能性が高いだろう。
      • あるいはこの世界の特高が超風紀委員(スーパー・ジャッジメント)と呼ばれていたのでは？
    • ハニートラップも仕掛けられるがやはりKGBほど上手くはない。
  6. 国防全体を担う組織となり、当然陸海空各自衛隊はここの指揮下に入っている。
    • 秘密警察が軍事組織を指揮下に置くことなど組織の性質からして困難すぎる。
      • 自衛隊に大量の監視要員を送り込むくらいが限度では。
  7. 暴力団や海外マフィア、暴走族や振り込め詐欺グループも一人残らず殲滅されている。
    • 否、寧ろこういう団体は潰さずに上手く利用するかも知れない。
      • 反体制派つぶしのために暴力団などを協力させる事例も出る。
    • それどころか組織を皆殺しにして、それを国民に大々的にメディアに宣伝することにより組織自体を再生及び発生不能にし、日本列島を「犯罪不毛列島」に改造する。
      • 辛うじて残った組織も後継者が無く、超高齢化であえなく消滅。
    • 既存の国家機構を破壊しようとしない犯罪組織は基本的に普通の警察組織が対応するものなのでそれはない。
  8. 日本国憲法に合わせて変化し、日本版FBIといった存在になっている。
  9. 「特捜戦隊デカレンジャー」の内容が多少変わっていた。
    • 当然、刑事ドラマの内容も特高警察の刑事が主人公のもの（若手とベテランのコンビ）に変わる。
      • 青島刑事が特高へ異動といった事も有りうる。
    • 石ノ森章太郎原作「ロボット刑事」の設定も『特高警察が開発したロボット』と変わっていた。
    • 「キイハンター」「Gメン'75」あたりの内容もかなり変わっていた。
  10. 子供の憧れる将来なりたい職業の上位ランクの常連になる（男女とも）。
    • 「こち亀」や「逮捕しちゃうぞ」で「特高篇」がつくられる。
      • 前者では組織の性質上両津には到底務まらない気がするので特高課の警察官が出てくるくらいが限度では。
        • 特殊刑事課が特高に組み込まれているだけでしょうこの場合は。
    • キッザニアにもこの職業の体験コーナーがある。
  11. 新宿歌舞伎町をはじめ風俗の密集する地域が普通の町になっている。
    • 違法風俗が壊滅している。
    • 合法風俗業の株式会社化及びそこに従事する従業員（キャバクラ嬢・ホスト・風俗嬢も含む）がサラリーマン化＆OL化している。
    • 料金も法律で上限が決められており、客に対してぼったくりをやった場合は強制廃業と死刑のセット。当然全財産没収。
  12. 国民の意識が「犯罪撲滅」から「犯罪殲滅」へシフトされる。
  13. 日本は名実とも世界一安全で住み良い国となり、海外の警察関係者から視察が来る。
    • 磐石の超安全大国の道を歩む。
    • 戦後すぐの特高拡充案でも「暴力団対策」など一言も出てこないのでそうはならないのでは。
  14. いいなこれ。いっそ本当にこうしてしまえ。
  15. 韓国KCIAと同様にCIAの手先になっていた。
    • 略称もJCIAになっている。
  16. 市民から「特高さん」または「特高のお巡りさん」と呼ばれている。
    • 旧ソ連におけるKGB職員のように一目置かれることも多かった。
  17. 応募資格が「政治学・国際関係学・化学・生物学・情報工学のいずれかの修士号以上もしくは医学博士号を取得したもの」と極めてハードルが上げられ、財務省(キャリア組は実質的に東大法学部から独占供給)以上のエリート官庁になるかも。
  18. 対外インテリジェンスの弱さに足を引っ張られスパイ摘発などがうまくいかない事例も多々あった。
    • 内閣情報室が強化されていた可能性あり。

戦前・戦中のような状態のままだったら[編集 | ソースを編集]

  1. プロ市民はおとなしくしている。
    • 己の思想に関係なく、特高からプロ市民認定された者は容赦なく逮捕される。もちろん救済手段はない。
    • 「プロ市民ざまぁw」などと思っている者も「おや、誰か来た」「うわなにをする…」ということになるおそれがある。
  2. 君が代を歌わなかった教師は翌日から二度と学校には来ることはなかった。
    • 教師に楯突く生徒には問答無用で厳罰が与えられる。
  3. ひょっとしたら治安維持法も廃止されていない。
    • 「日本は世界最凶の人権蹂躙国家」と世界中から非難を浴びている。
    • 日本国を誹謗中傷した国に対して日本が武力攻撃を行う。
    • 史実通り廃止されていたとしても、新たな後ろ盾とするべく、これが可決される。
  4. 新興宗教はことごとく潰されている。
    • 無論、創価学会とて例外ではない。
      • 否、ここは寧ろ放置される。
    • そもそも呼称が戦前の「類似宗教」のままでまともに宗教扱いされていない。
  5. 1960年代の学生運動もことごとく潰されている。
  6. 思想は違えど、やってることは中国共産党と同じ。
    • 「和製KGB」とも称される。
  7. 「おや、誰か来た」や「うわなにをするやめｒ」などが、より現実味を帯びたものになる。
  8. 特に沖縄では警備体制が強くなる。
    • 「10万人集会」なんてことはできなくなる。
  9. 表現の自由などは存在しない。
    • 逆に、GHQによる占領政策の置土産であり、左翼の一派である表現規制推進派の代名詞となっているPTAが取り締まりの対象になる可能性もある。
    • マスコミの規制は相当厳しくなる。民放は存在しない。
    • 新聞や雑誌、本などが発禁になることも度々。
    • 同人誌も検閲される。
      • コミケのようなイベントは開催できない。できたとしてもごく小規模で、事前の検閲や会場での監視は相当厳しいものに。
    • 演劇やコンサート、お笑いライブにも監視の目が光る。
    • K-POP（笑）の日本国内での売り上げがゼロになっていた。全世界での売り上げも史実の6割～7割程度になっていた。
  10. 逮捕される文化人や政治家もいたかもしれない。
    • 亡命者の数もかなり多くなっている。
    • 謀殺と思しきケースさえ珍しくはない。
  11. 2ちゃんねるは当然監視対象になっている。
    • 政府批判の書き込みをするとプロパイダから住所氏名を特定される。
  12. 言論の自由が無くなるため、匿名掲示板やSNSでの誹謗中傷が皆無になる。
    • 皮肉なことにそのせいで自殺率が下がったり、婚姻率や出生率が上がったりしたかもしれない。
      • 上記とは、逆になるが、不満のはけ口や生きる活力を失ったことで自殺する人や直接的な犯罪行為に走る人も現れるかもしれない。
  13. 下手をすれば「消費税増税反対」等のポスターも安易に掲げられなかったかもしれない。
  14. 旧東独のシュタージばりに大量の非公式協力者がいた。
    • 井戸端会議さえ密告の対象に。
      • 嫌いな人物や団体を貶める為にあることないことを自分から密告するような輩も現れた。
  15. 遅くとも元号が「昭和」のうちに共謀罪が制定されていた。
  16. 「反日無罪」ならぬ「反日死刑」が当たり前のようになっている。
  17. 言論の自由を盾にした、物理的な破壊や暴力を伴わないテロ行為（偏向報道、フェイクニュース、SNSでの誹謗中傷）が実害を及ぼす段階にまで達している令和の日本の現状を見る限りでは、「特高警察と治安維持法を復活させろ」「憲法から言論の自由を削除しろ」と言った意見が全体の過半数を占めていてもおかしくない。
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