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ベタな大学附属校の法則

  1. 大体名前は「○○大学附属××(小・中・高)校」である。
    • 略称は「○大附属××」
      • 単に「××」と呼ぶ事もあるが、それだと普通の学校との区別がつかない。
        • 極例だが「○×」なんて言う略し方もある。
    • 日大附属は当地では「日大」で通じる。
  2. 必ずしもその大学が経営しているとは限らない。
    • フランチャイズ方式なのも多い。
      • 日大附属(「(地名)日本大学」と付いているもの)など。進学実績などが振るわない場合は契約打ち切りになるとか。
    • 「附属」と「系属」の違いがよくわからない。
      • 「附属」は経営母体が大学と同じ。「系属」(準附属ともいう)は別の母体。
      • ただしどちらも系列大学への優先入学が可能な場合が多い。
    • 直系の附属と系属校が併存している場合も。
      • 例:日大(日大桜丘と日大第三は直系だが、佐野日大は系属校)、明治大(明大明治は直系だが、明大中野は中野学園が運営)
  3. その大学と隣接してる場合、大学内の施設を利用する事もある。
    • 大学の教員が附属学校の教員と兼任しており、生徒は両方で教わることもある。
    • このため珍しい教科や系列大学が得意とする分野のオリジナル講座があったりする。
  4. その大学との内部進学率は、ほぼ100%の所と一桁に近い所の両極端である。
    • 内部進学率は大学の「格」に左右される。
    • 進学実績も上げたいところは、内部推薦による系列大学内定を条件付きで蹴ることができる。
    • 内部進学(入試上の優遇あり)ができるかどうかは大学側の規定による。一般的に国公立はこの枠が小さく(通常年10人以下)、私立は大きい(ほぼ全員が行ける場合も)。
    • 外部の大学受験に関して規定が厳しいところもあり、内部進学の大学にない学部を受験する場合のみ外部を受験することが認められる場合もある。
    • 系列大学の偏差値によらず、高校側が外部大学受験を想定していないケースがあり、この場合もほぼ全員内部進学する。というか外部受験に非協力的な学校もある。
  5. エスカレーター」と言われる。
  6. 系列大学の教育関連の研究室で研究開発されたものの実証実験として活用される(要するに生徒はモニター)場合と、その大学の教職課程受講生の教育実習配属先になる場合がある。この場合、バグのある教育を受けてもリカバリーが利くような生徒のみを入れるべく、入試を難しくしている。
    • 特に国立大学附属高校はこの傾向が強く偏差値が高くなりがち。
      • 進学校化を防ぐためか、小中学校しかもっていなかったり、中等教育学校となっているケースもある。
      • 一方中学校は面接や抽選があり一般的な中学受験程度、小学校は抽選のみのため運がよければ入れるとのこと。
    • 例えば埼玉大学附属中学校は入試科目に実技科目が含まれる。
    • とはいえ、どこもかしこも高偏差値というわけでもないらしい。
    • 系列大学の教育実習や研究に使うかどうかが分かれ目か。
    • (論文や教育学講座で)新しい教育手法の実践例として附属校ばかり出てくるのはこのため。
    • 教育学者ジョン・デューイがシカゴ大学に設置した附属学校にいたっては「実験校」と身も蓋もない名前がついている。
  7. 「卒業研究」があり、それが内部進学やそこでの学科振り分けの条件になっていることも。
  8. 「附属」とつくところだと系列大学との関係が強く研究教育上の連携を行っている(大学で開発したものの実証実験や附属校側の生徒の施設利用など)。系列大学はあるが附属とつかないところは経営母体が同じくらいで運営もほぼ別々になっている(上記のように直営ですらない場合もある)。
    • 特に国公立大学附属校はアカデミックポスト待ちの教員がそこそこいるんだとか。公立と比べ給与は低いがポスドクより大幅に安定していることと系列大学の研究室との連携が強いことを利用して学会発表・論文執筆実績を作り、比較的安定なアカデミックポスト(おそらく専任講師以上)が確保出来たら転職するとのこと。
  9. 大学附属だけでなく、研究所附属なんてものもある。
  10. 公立だと、母体の大学は法人化されていても附属校は教育委員会が管轄する都道府県または市立になっていることも。
    • 例:兵庫県立大学附属中学校・高等学校
      • 東京都立大学附属高等学校は母体の大学から分離して別の学校(東京都立桜修館中等教育学校)となった。なので東京都公立大学法人に移管せず東京都教育委員会に残っている。
    • この場合、附属学校の教職員は地方公務員(地方公務員法適用)となるが母体の大学の方はそうならない(労働基準法適用)。
    • 国立大学については全部一緒に法人化されたためこのような問題は起こっていない。このとき教職員は国家公務員(人事院規則適用)でなくなっている(労働基準法適用)。
  11. 教育学部があるとこちらも一緒にある場合が多い。
    • ただし、附属校への教育実習配属は教育学部の学生が優先。それ以外の学部の教職課程受講者は原則母校で行うことになるらしい。
  12. 高校のみのパターンは割と少ない。私立で多いのは中高一貫。一方国立だと高校がなく小中のみのことが多い(内部進学を物理的にさせないためか)。
    • 歴史の長い教育学部があるところなら、小中高がそろっている。さらに特別支援学校をもっていることもある。