もし海外で禁止・規制されている物事が日本の法律でも禁止・規制されたら/放送

テレビ番組放送中のCM挿入

韓国では、テレビ番組放送中のコマーシャル挿入は法律により原則禁止されております。このルールが日本でも適用されていたらどうなるでしょう。

ちなみに、現在ではテレビ番組放送中のコマーシャル挿入が解禁されております。

ちなみに「ケーブルテレビはCMを挟んでもOKだけど日本で言うキー局はダメ」などの細かい補足条項があるそうです。

「CMのあと、衝撃の結末が！」という言葉は生まれなかった。

テレビの「時報CM」が今でも存在していた。
「世界の車窓から」や「食いしん坊!万才」のようなミニ番組は存在しなかった。
乱一世があの発言をすることはなかった。
- 長時間の番組で尿意（or便意）を催した場合が困る。
  - そんな視聴者のためにメーカーはタイムシフト機能を持つTVの販売に力を入れていた。
  - あるいは途中に「これまでのあらすじ」のような見逃しても本筋に影響ないコーナーが設けられる。
スポーツ中継（例・野球のイニング間、サッカーのハーフタイムなど）では、ワイプCMを使うことで解決。
- ただし、一社提供になりやすいのが難点。
  - 史実ではかつての高校野球・高校ラグビー（共に住友グループ提供）が実施。
- スポーツ中継の場合は「観戦の妨げになる」ということでワイプCMは厳しく規制されるようになり、代わりにプレーが止まっている状態の時(野球のイニング間、サッカーなどのハーフタイム、ボクシングのラウンド間など)にCMを流すことが容認されるようになるかも。
  - 但し、マラソンや駅伝など順位変動が激しく、なおかつ長時間に及ぶ競技については、ワイプCMの方が主流となる可能性も。
提供手法はカウキャッチャーとヒッチハイクになる。
番組のセットの中に、スポンサーのロゴのステッカーを貼って、それを映すことでCM代わりにするという裏技も飛び出す。
- 一社提供でこの手法を取っていた例は「アップダウンクイズ」などあるが…
- スポンサーの多い番組だと、どこにステッカーを貼るかで揉める…なんてこともあるかも。
いわゆる「ステブレレス編成」はなかった。
スポンサーが番組内容に口を挟む頻度が上がる。
- 番組内容そのものが広告同然になるものも続出。
- プロダクト・プレイスメントが盛んになる。
テレビアニメや特撮ヒーローにアイキャッチが出ない。
「24時間テレビ」や「27時間テレビ」なんかはどうなるんだろう？
- スポンサーなしの完全チャリティーとかになるのでは？

日本でも、韓国みたいに細かい付則がつくかも。
- 例えば、地上波はダメでも、スカパーなどのCSはOK…と言った感じ。
  - BSはどうなるんだろう？
もちろんNHKには何一つ影響なし。
セリフの中に企業名や商品名がしつこく盛り込まれる番組ができてしまう恐れあり。
- 不自然なまでに企業名や商品名が映し出される番組もできるかもしれない（実際2010年代の韓流ドラマではよく見かける）。
  - 間接広告・PPLと呼ばれている。
ここまでは○○・△△がお送りしました。ここからは○○・△△がお送りします。というテロップを流す。
トイレ休憩がなくなる。
- 出ているコメンテーターなどが途中でトイレに行く。
- NHKBSで「タイタニック」や「風と共に去りぬ」が放送された際のように完全な休憩時間が設けられるかもしれない。
CMまたぎでイライラしなくて済む・・・かも。
番組とタイアップしたCMは作りようがなくなる。
独立U局ではお馴染みの｢テロップCM｣が当たり前のように使われるようになる。
TV初放送の「鬼滅の刃無限列車編」が（CMが多すぎた事から）「各駅停車編」「無賃乗車」と揶揄される事はなかった。

口パク

かつてトルクメニスタンであったそうです。
- 韓国でもリップシンクと呼ばれ、成立はしなかったが、一時期国会が禁止を真剣に検討した。
- 中国文化観光部もリップシンクの規制を行っている。08ｰ09年頃に一時期規制され、うやむやになっていたが21年頃から再度規制された模様。

アイドルの大半が引退を余儀なくされる。
- テレビ局に歌手が出なくなる。
歌番組が絶滅の危機にひんする。
- もしくは、本当に歌のうまい歌手しか出ないので、上質な音楽番組しかなくなるため人気が出るかも。
- FテレビのKプロデューサーは大歓迎。
ジャニーズ利権が解体される。
- と思いきや、ダンスが激しいためリップシンクが多いＫＰＯＰも引っ掛かりやすくなってしまう…。
  - 中国有利になるか。
  - 心の中がどす黒く汚れた支那人如きが、芸能部門で覇権を取る日は永久に来ない。
  - とはいえ、歌もダンスもそれほど上手くないジャニーズと、ダンスの技術がすごいKポップでは比べられないが。
- いずれにせよ、歌とダンスがそこそこ上手い事以外に何の取り柄もなく、心の中がどす黒く汚れている事が大幅減点となっている朝鮮人が音楽で覇権を取る日は永久に来ない。
- 「KPOP（笑）関連商品の全世界での売り上げが、日本のアニメ関連商品や漫画の全世界での売り上げの10%を超えたら上出来」と言われる時代が終わりを迎える日は永久に来ない。
  - ジャニもKポップもディズニー利権に頼っている為、どちらも解体される。
    - 代わりに吉沢亮や北村匠海やDISH//などが流行ってくる。

同性愛宣伝禁止法

ロシアでは2013年度に施行された法律で未成年者に見せると処罰される法律。もし日本で施行されたら。

当たり前だがジャニやKポップ、マツコなどは出演禁止の対象になる。
- 当然、ディズニー関連も禁止対象に。
宣伝禁止法の対象が男性同士のみの場合、江戸幕府では男色はタブーの歴史に変わる。
- 性犯罪等防止目的が名目化される為。
男同士で馴れ合うだけで白い目で見られる。
コミック○○モアで配信されているような、成人向けのBL作品が禁止され、「ひとりぼっちの○○生活」や「ふたりべや」のような全年齢対象の百合作品が規制対象外になった場合は一部の男性が大喜びする。
淫夢等がYouTubeで禁止される。
海外に逃れた日本人も現れる。

選挙報道での情勢調査

韓国では、公職選挙法に基づき、選挙（大統領選、総選挙など）の投開票日前に世論調査（情勢調査）の結果を公表することを禁止する期間(投票日の20時まで)が設けられています。

報道各社は、国政選挙では当たり前だった事前の情勢調査はできなくなり廃止せざるを得なくなった。
- その分を、候補者や政党の政策を詳しく報道できるので良い方向に作用しそう。
- 選挙期間中の調査結果の公表は禁止されるが、選挙運動期間中に公表さえしなければ調査自体はOKなので、事前調査は継続され、投票日当日の出口調査の為に活用される。
2026年総選挙のように「ほっといても自民党勝ちそうだから、行かなくてもいいや」みたいな層も格段に減らすことができる。
- よって、投票率の向上にも貢献できるかも。
当然ながら2026年以前の選挙結果にも多少の変化があっただろう。

比較広告

中国やベトナム、EUの加盟国などでは、他社の製品と比較する広告は法律で禁止されています。

日本では、他社を揶揄するような表現のCMは、作られることはなかっただろう。
- ただ、こっそり隠語やパロディなどを使って、他社を意識した演出を使うチャレンジ的なCMも飛び出す。
  - 『比較』ではなく、あくまでも『演出上のもの』と見られれば、ギリギリセーフになりそう。
もちろん「ネガティブキャンペーン」なんてもってのほか！
ただ日本では「表現の自由」がやはりネックになって、無用の長物になるのがオチか？