もし日本で○○が義務化されたら/建築

住宅及びホテルへの風呂の設置

1. 銭湯は絶滅。
   • 風呂が壊れれば銭湯に行くしかないのでそれは関係ない。
   • レジャーランド的な大規模なスーパー銭湯は引き続き栄える。
2. 風呂なしのアパートは解体を余儀なくされる。
   • これは、世帯専用風呂が義務付けられるのだろうか？そうでなければ、風呂なしのアパートは部屋を一つ潰して共用のユニットバスを入れればOKに。
   • もし、世帯専用風呂が義務付けられるなら、寮、下宿、シェアハウスなどが大幅な見直しを迫られる。
3. この世界は「何人も同意なく裸を見られない権利」が確立された世界なのかもしれない。
   • 銭湯に入るには同意書に署名必要。
   • 要同意書は個室付き特殊浴場(いわゆるソープランド)にも適用され、本名要求を嫌った客はアンダーグラウンドのデリヘルに流れてしまう。
   • 更衣室には一人が着替えられるブースが並ぶ。
   • もしそうなら自分の裸を見せただけで自ら個人情報漏洩を行ったと言う事になる。
4. 理由としては「公衆衛生」の観点から。
   • カプセルホテルや簡易宿泊所にも浴場の設置を求められる。
5. 帰ったら必ず風呂に入ることが定着したら、風呂業界は「汗をかいたら、風呂」「アフターファイブに、風呂」など風呂の需要をさらに喚起するキャンペーンを始める。
   • 汗をかくような、例えば学校の運動部の部室にシャワー室に加えて風呂も増設される。
   • 都市では会社帰りの人が入れる新しいタイプの銭湯が次々とできる。

建築物へのエアコンの設置

1. 「熱中症対策の一環」として行われていた。
   • 「冬の寒さ対策」としても行われる。
2. 拘置所や刑務所にすら設置されることになるので、涼むために逮捕される人も出てくる。
   • 図書館などの公共施設を利用すれば済む話では。
3. 暑がりにとっては嬉しい事になる。
4. エアコンが効きにくい場所の場合「エアコンの効いた休憩所（駅にあるような）」を設置すれば認めるようにする。
5. 生活保護に「猛暑期（原則7・8月）の電気代補助」が加わっていた。
   • 冬も同様の補助が行われるが、こちらは地域によって期間が異なる。
6. 電気代をまかなえる見込みがない場合、太陽光発電の設置も義務づける。
7. 夏冬の電力需給がさらに逼迫しかねない。
   • 原発推進派にとって好都合な口実が出来上がってしまう。
8. 日本だけに限らないが、「エアコン」ではなく「冷房」の設置のほうが現実的なのでは。
   • 厚着さえ認めればどうにか寒さをしのげるので、「暖房」まで無理に設置する必要はない。

建築物へのテレビの設置

1. 時代が時代なら、地デジ移行の一環として行われていた。
2. 国民全員がNHKの受信料を払うことになる。
   • 税金に組み込まれていたかもしれない。
   • 個人以外にも企業団体も受信料を払う様になる。
     • 現状でもテレビを設置している法人の受信料支払いは義務付けられているが…。
   • 集合住宅に設置する場合、受信料も家賃に含めなければならない。
   • NHKをぶっ壊したい人たちが選挙でさらに票を集めるきっかけになりうる。
   • サラリーマンの場合は賃金から差っ引かれる。
     • 払えるうちに払っておけるよう、都合5年分か～10年分まで前払いもできるようにする。
3. 勿論飲食店や商業施設、学校や駅にも設置される。
   • 公衆トイレにすらテレビがあるのが当たり前に。
4. どこに行ってもテレビがあるので、「俺ら東京さ行ぐだ」が成立しなくなる。
   • 全世帯にテレビがあるからといって、「地上波」のチャンネルが増えるわけではないので、根本の解決にはなりえない。
5. テレビを買う金が無い「貧困層」は業者や放送局などが無償で提供し設置する。
6. あわせて、パラボラアンテナ＆衛星放送の設置も義務とする。
   • 地形の影響（山奥の集落とか）で衛星放送が受信できない場合、ケーブルテレビなどで代用する。
7. 地域によってはケーブルテレビへの加入も義務付けられる気がする。

建築物へのパソコンの設置

1. ネットの使用が近所中に広がるようになる。
   • そして、都市部と地方での情報格差も無くなる。
   • NHKの受信料と同様、ネット回線の料金も給料から差し引かれる。
2. 幼い子供がパソコンで遊ぶことが増えていく。
   • ネットトラブルに巻き込まれる事例も急増。
     • そのような事態に備え、幼稚園や保育園などでパソコンやインターネットの指導をする事も義務付けられる。
   • 子どもが怖い画像や動画を見て泣き叫ぶ事も増える。
   • 児童のいる場合はフィルタリングの導入を義務付ける。
3. TwitterやFacebookをパソコンでやる人も増えるだろう。
4. ショッピングセンターの場合ネットカフェがテナントに入る。
5. パソコン以前に、まずは全市・町・村で光回線の設置を義務づける。
6. どの会社の製品を採用するかに絡み汚職事件が起きかねない。
7. 行政関連の各種手続きでウェブ上でできるものが大幅に増える。
   • その反面「政府がネットを通し国民を監視している」といったような噂も飛ぶ。
8. 機械音痴の場合はあっても一切使わないケースもよくある。
   • 生まれつき、あるいは事故や病気などで両腕が無い人の場合、パソコンを使いたくても使えないケースもあるかもしれない。
9. 果たして、スマホやタブレットの使用による「パソコン離れ」は無くなるだろうか。
   • 初期設定を面倒臭がりPCが置物同然になる人が多くなる気がする。
   • 場所を取るのを嫌がる層も出るかもしれない。

建築物へのエレベーターの設置

1. 設置を義務づける基準は3階以上からとする。
   • 2階だけの場合は必須にしないが、設置を強く推奨する。
     • 1階だけの場合は必須にしないが、設置を推奨する。
2. エレベーターのない集合住宅は、いわゆる「既存不適格」にしなければならない。
   • エレベーターがない場合、階段での上り下りの負担を考慮し、階が上がるにつれて家賃を割り引かなければならない。
3. 学校やアパートにも当然設置されるのだろうか。
   • 学校の場合は生徒の利用による遅刻の発生を抑えるよう健常者の利用を禁止せざるを得ないので、障害者専用か、荷物の搬出入のみにする。
     • エレベーターも電気代と維持費が馬鹿にならないので、障害者の利用には学校から許可を得なければならなくなる。
4. 3階以上の家を買う人が少なくなる。エレベーター代取られるから。買うより借りる方が多くなる。

再生可能エネルギーによる発電施設の設置

1. 一定の面積の敷地を持つ工場や、その他大量の電力を要する施設は設置を義務付ける。
2. 集合住宅でも一定量のソーラーパネルの設置を義務付ける。
3. 太陽光発電か風力発電か水力発電とかの併用により、電力量の抑制を義務付ける。

事故・事件の慰霊碑の設置

1. 事故や事件が発生した現場に設置を義務付けられる。
   • 事故が多発する場所は周囲が慰霊碑で埋まってしまいかねない。
   • 陸地から離れた海域での海難事故の場合はどうするのだろうか。
   • 走行中の新幹線車内や航行中の船舶、航空機の場合はどうするのだろうか。
2. 遺族が当然お参りすることになるだろう。
   • 登頂困難な山の頂上近くなどは例外になるのでは。
3. 慰霊碑があるせいで殺人事件の現場と認識され地価が大幅に下がる事例も発生する。
4. 石材店にとっては慰霊碑が確実な収入源として重宝される。
5. 戦災や災害も対象に含まれたらさらに大変なことに。
   • 設置場所が死亡の現場と義務付けられていたら日本の多くの大都市では中心部が慰霊碑だらけになってしまう。
6. 医療事故の可能性がある場合は判断が微妙なので設置すべきかどうか迷う。

住所表示プレートと表札の設置

1. 宅配ピザや郵便配達員は迷うことなく注文品や手紙を届けることができる。
   • ストーカーや闇金の取り立てもターゲットを見つけやすくなる。
2. 「日本人は個人情報保護にルーズ」というのが国際社会の常識になってしまう。

全建築物のバリアフリー化

現在の法律ではバリアフリー対応義務は小規模店舗などでは努力規定ですが、これをやめてすべての建物が対象になったら

1. 名古屋城復元の際にエレベーターは有無を言わさず設置される。
   • もちろん姫路城も平成大改修の際にエレベーター設置。世界遺産取り消し不可避。
2. 対応してないと居抜き出店や空き店舗活用ができなくなってしまう。
   • アメリカなどのように費用は全額自己負担とさせて頂きます。
3. 住宅のリフォームもバリアフリー対応が必然的に盛り込まれる。
4. 老朽化した建物は対応化より取り壊して建て替えたほうが安くつくかもしれない。
5. 平屋建ての家にしない限りエレベーターが必ずつけられる。あ、「エレベーター設置義務化」より厳しくなる。
6. 和式トイレは絶滅。
7. 公衆トイレは男女兼用のバリアフリートイレしか認められない。
8. 駐車場は車いす使用者用が前提になる。
9. どこでも点字。

新築・改装と同時に防犯設備設置

1. セコムやALSOKは大儲け。
2. 侵入窃盗やストーカーの件数は減るが、その分油断する住民も増える。

超高層建築物への展望施設の設置

　日本では一部の超高層建築物に有料の展望施設（渋谷スカイ、あべのハルカスなど）が設置されていますが、仮に展望施設の設置がすべての超高層建築物に義務化されたら？　ただし適用基準は建物すべての高さが、地表から200m以上とします。

1. 麻布台ヒルズ森JPタワー、ミッドタウンタワーなどにも展望施設があった。
2. NTTドコモ代々木ビルには、窮屈な展望室しか設置できなかった。
3. 居住エリアしかないもの(要するにタワーマンション)にはあまり影響しなさそう。1階3 mとしても30階建てで単純計算で90 m(参考：31階建てのソニックシティは約140 m)と上記適用基準に大きく届かない。200 mとなると単純計算で67階建て以上(ソニックシティから計算すれば大体45-50階あたり)で越えるくらい。
   • 該当した場合は、居住者への迷惑がないよう、展望階と居住エリアは完全に隔離される。展望階へのエレベーターは居住エリアには停止させず、居住エリア(エレベーターホールやエントランス、駐車場など含む)に入るには居住者カードを要する。
   • ちなみにタワマンや超高層建築物とは明確な定義はないが法律が変わる60メートル以上の建築物を指すことが多い。
4. 200メートル基準では東京神奈川以外東日本で該当する建物がないのであまり変わらない。

住居への二階の設置

1. 水害に強くなる。
2. テナントや賃貸に使う人も増えて、より集住が進む。