もし日本で○○が解禁されたら/暴力

あらゆる暴力行為

日本の治安は悪化する。
- というより秩序そのものが完全に崩壊する。
  - ほぼ『北斗の拳』の世界のようになってしまう。

第二のソマリアと呼ばれるようになる。
暴力行為に対する制裁は当人が所属する共同体によって成されるようになる。中世や古代の無主地における慣習が復活する。
体罰やパワハラ行為に対しても未だに寛容なままかもしれない。
- 今から合法化されると言う前提だからそれを言うなら体罰やパワハラも許されるって言うべきなのでは？
グロい作品に関しても寛容になる。
- 「ハッピーツリーフレンズ」が地上波でも放送される様になる。
国民のほとんどが難民となって海外に脱出する。

決闘・果たし合い・タイマン

恐らく政府公認の決闘立会人資格のようなものができて。決闘の遂行にはこの資格を有する者の立会いが義務付けられるようになっているだろう。
さまざまな決闘をTVスタジオで行い、それを実況中継する『今週の決闘(仮題)』なるTV番組が放映されるようになる。
- 放送するのはフジテレビのような気がする。
- K-1などの格闘技の人気が一気に下火になる。スリルと迫力で正真正銘の殺し合いにかなうはずがないから。
- 決闘はテレビで放送できないかもしれないけど、そこは考えない。
  - まぁ当事者が死ぬような決闘は放送できんだろうね。
- まあ下記の「非暴力的な決闘」ならテレビで問題なく放送できそうだけど……。
- 今ならストリーミングサービスで決闘をライブ配信という形になるか。
民事裁判がいくらか減る。時間のかかる裁判の代わりに決闘でスピーディーに決着をつけようという人が必ず出てくるだろうから。
- 法曹関係者の仕事が多少減る。
- 弁護士や裁判官などが決闘で決着を付けようとして、世間から揶揄されることもありそう。
”決闘といっても血なまぐさい暴力沙汰は嫌だ”ってなわけで、ガマン大会、早食い大会のような非暴力的手段、あるいはスポーツやゲームで決着をつけようというケースも多く発生するものと思われる。
- スポーツの場合はボクシング、レスリング、剣道、柔道などの格闘技が多くなる気がする。
- 公平を期すため当事者の片方だけが有利になるものは避けられる。
- ゲームならアナログゲームだと囲碁、将棋、チェスやTCG、ビデオゲームなら対戦格闘ゲームやレースゲーム、FPSやTPSなどのシューター系などが多くなるか。
勝負は勿論鉄パイプや拳ではなくピストル
- 日本伝統のやり方にこだわるなら刀での斬り合いになる。
海外でも同じような制度を導入しようとする国が出てくる。
- 特に近代以前に決闘の伝統があったところ。
有名人が当事者となる場合は観覧希望者が続出する。
- 公式の立会人以外の同席についても何らかの規制がかかるはず。
一部の物好きな外国人向けに決闘見学ツアーを用意する旅行社が現れる。

仇討ち

当然、仇討ちされた相手がさらに仇討ちをすることは認められない。
吉良町涙目。
- いっそのこと赤穂浪士に仇討ちするとか。
返り討ちは認められるが、遺体は遺族に丁重に送り返さないと死体遺棄罪がつく。
- 返り討たれた者の仇討ちは認められない。
- 仇討対象が天涯孤独の場合は自治体が遺体を引き取る。
誤って別人を殺してしまった場合、仇と共に別人を巻き込んで殺してしまった場合は、殺人罪がつくとともに、仇討ち対象になる。
仇が複数人いても指定した１人しか討つことができない。
情状酌量として勘案されるだけで、殺人罪なら実刑は免れない。
仇討ちなのか、単なる殺人なのかを区別するために、役所に行って「仇討ち申請」を行う必要がある。
- 申請書には仇討ちの目的を記して、審査が通ったら仇討ち可となる。
  - 誤って別人を殺したりしないよう、仇討ちを行う対象と仇討ちに参加する人数および仇討ち実施期間を明確にする必要がある。
- 仇討ち対象にも対象になった旨が伝えられ、その期間中は海外逃亡ができないようになる。
  - それでも大使館や領事館に駆け込む事例は出てくる。
外国人が絡む事例が発生し当該国と日本の関係が極度に悪化する。
一部の国々でもこの様な法律を導入しようとする。

漫画「フリージア」は実際よりもよく売れて国民的漫画となる。
- むちうちに
仇討ちになった人は自業自得と言う扱いになる。
復讐物のやたらと多い刑事ドラマはかなり影響を受けそう。

暴力団およびその関係者に対する犯罪行為全て

”これぐらいやらなければ暴力団追放など不可能だ”という意見が出て、それが社会に受け入れられたら･････

犯罪実行者は犯行終了後、その成否にかかわらず警察に即時出頭することが定められる。
- さらに暴力団およびその関係者以外に人的、物的被害が出てしまった場合は、その分だけ補償や賠償を行うことが義務付けられる。
  - 当然、それに伴って過失傷害、器物損壊等の罪が発生した場合は、それに服し、処罰されることになる。
海外（特にアメリカ）向けに”ヤクザ狩りツアー”なんてのを企画する旅行会社が出てくるかもしれない。
それでも暴力団を根絶することはたぶん不可能。
- いつもやられているのがアマチュアにもやられるだけだものな。プロ同士の犯罪の応酬にはかなわない。
  - チンピラ一人をボコボコにしたところで、後々メンツをつぶされた組によって組織的に報復されるので、結果、割りに合わない。
- 根絶できたとしても今度は海外のマフィアなどに侵略される率が高くなるだろう。
  - やがてはマフィアも「外資系暴力団」と規定され、「マフィア狩り」が出てくる。
暴力団が関与していることがバレた店は根こそぎ略奪にあう。
- ライバル店舗、もしくは企業をつぶす為に暴力団関与をでっち上げる店舗、企業が出てくる（当然これは違法）。
重機を保有している土建屋もしくは銃砲火薬店が副業として”ヤクザ狩り”を行うようになる。
- 【ヤクザ狩り】が推奨されて、各自治体が報奨金を払い出す。
  - 入れ墨をしている田舎の漁師や、指を欠損してしまった工場の人などをヤクザに仕立て上げて報奨金をかすめ取る悪党が登場する。
  - 現代の魔女狩りと揶揄される。
作業中の事故で小指を失った人（もちろん暴力団に関わった経験なし）がヤクザと間違われて虐殺される悲劇がたまに起きる。
- もちろん違法であり、やった人は殺人罪に問われる。
S田S助が命を狙われてもおかしくない。
これで銃の所持も合法化されたら凄まじいことに…
組織犯罪に苦しむ国で真似をするところが出てくる。
- メキシコやコロンビアあたりがやりそう。
- 民主主義が不十分な国に導入されてしまうと、「反体制派に対する犯罪行為全てが合法化」などとなりかねない。
ゲームや映画の題材として重宝される。

ネット上で無実の個人や企業を暴力団とこじつけ別の人に襲撃させようとする輩が発生する。

私的制裁・リンチ

事件・事故などの加害者家族は、どこに逃げてもリンチに逢うため、一家心中しなければならなくなるだろう。
- 海外への亡命という手も考えられる。
- 外国の領事館や大使館への駆け込みも見られる。
  - 中には自ら武装したり、人を雇ったりして、身を守ろうとする人間も現れそう。
法制度のかなりの部分が機能しなくなってしまう。
- 諸外国にリンチの模様や法の荒廃が知れ渡り日本にとってこれ以上ないイメージダウンになってしまう。
- 官僚などが「日本は法治国家」と言っても外国人は誰も信じない。
  - 勿論外国人がターゲットになることも起こりえるので、護衛を派遣したり、積極的に帰国させたりした国もあっただろう。
対象になるのはいわゆる『上級国民』と見なされた者、凶悪事件の犯人やその家族が中心だと思う。
- 不祥事を起こした政治家や芸能人などは、せいぜいネット上で非難されるぐらい。
  - 皮肉にも炎上案件やネットリンチは減りそうではある。
- 次第にエスカレートして対象が拡大していく未来しか見えない。
  - これらの動きを批判した識者、加害者側の弁護士、判決で世間から叩かれた裁判官、加害者に好意的な取材をした報道関係者なんかも対象になりそうではある。
    - 挙げ句の果てには、対象を庇った一般人、リンチに反対した被害者サイドの人間も対象になりそう。
解禁前、果ては数十年単位の過去にいじめを受けた人物が解禁後にかつての加害者を襲撃するケースが全国で続出していた。
- 本人によるものだけでなく代行業者によるケースも全国で現れていた。
  - 加害者側が被害者側に｢お礼参り｣したケースもあっただろう。
対象を襲撃した民衆と襲撃された対象とその支持者、護衛の間で大乱闘が起きて、多数の死傷者が出るのが日常茶飯事になる。
『ONE PIECE』のクロスギルドのように、標的に多額の懸賞金を掛けて、他人に排除させようとする輩も現れそう。
- トクリュウ絡みの犯罪はそれに吸収されたかも。
意外と｢ターゲットが憎い｣から参加したのではなく、｢ただの憂さ晴らし｣とか｢参加しないと自分がやられるから｣といった理由で参加している人の方が多そうだ。
企業とか宗教団体とかが自分たちに噛みつく輩を制裁したり、排除するのに乱用していそう。
- 下手したら国家機関も使っていたかもしれない。

金銭による囚人殺害

被害者側が金を積めば刑務所で服役中の囚人を殺害できるようになったら？なお死刑判決を受けている人は除く。

権力者側が都合の悪い人間を抹殺するときに使うかも。
金出せば早く死ねるからという理由で死刑回避が多くなる。
- むしろそうなることを回避する為に、死刑判決を求める被告なんかも現れそうではある。
払う金も数万円程度になるだろう。
- さすがにそれは人命を奪う代価としては安すぎるのでは。
- 平均的な日本人が生涯に稼ぐ金額は億単位に達するためそれくらいは必要になるはず。
囚人が殺されたことにより真相が闇に消える事件が大きく増える。
- 何らかの陰謀論の種にはなりそうではある。

事件の被害者や遺族が「犯人抹殺のため募金をお願いします」などと呼びかけるようになる。
- 今ならクラウドファンディングも使われる。
- 大富豪が国内からの喝采を浴びるため抹殺代寄付ということも考えられる。
そのうち犯人が消された後に実は冤罪だったことが判明する事例が発生しこの制度への批判が強まる。
金銭による殺害が確定した人物はやっぱり拘置所で絞首刑に処されるのだろうか。
- 民間から希望者を募る形式かもしれないが。
外国籍の人物がターゲットになる場合も起こり得るので、国際問題に発展していた。
- 海外から日本への犯罪者の引き渡しも史実より困難になる。

過剰防衛

何もかも認めると「ちょっと小突かれただけでその相手を殺害する」ようなことまで無罪になってしまうので、程度問題で「現行法よりもずっと許容されるようになったら」とします。程度については皆様でご議論ください。

「運転中に暴走族に絡まれた際、車をぶつけて死傷させる」「絡んできたチンピラが車にしがみついてきたので、車を走らせ振り落として死傷させる」ような行為は完全に無罪とされる。民事でも賠償請求対象にならない。
- 子どもに邪魔された時に子どもに対して体罰をやるのも認められる。
  - よほど悪質ないたずらでもない限り、怪我までさせたようであれば有罪になるだろう。
当の者にも非があると認められる状況では完全には免責されない。
- 「挑発して先に手を出させて返り討ちにする」行為は免責されない。でないとこれを利用して無罪になろうとする行為が多発してしまう。

DV被害者とその親族による加害者への制裁

あくまでも『被害者が受けた傷と同等の制裁』までとして、加害者親族への復讐は禁止とします。

親族の後ろ盾を得られ、DV被害者が攻撃的になる。

国や行政による強制的な地上げ及び嫌がらせ

ここでは国家プロジェクト、及び政策上必要な施設の建設に反対した者、着工を認めない者、立ち退きに応じない者を対象とします。

某県知事はリニア建設に反対しただけで、社会的に抹殺されていた。
- そもそもそれに否定的な人物が擁立されることがめったにない。
  - こうなっていた。
沖縄の米軍基地反対が、成田空港反対と同様に過激化していた。
≒これの世界線