もしあの年の国政選挙の結果が○○だったら
(もし議員定数が面積で割り当てられたらから転送)
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昭和以前[編集 | ソースを編集]
1942年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 翼賛政治体制協議会推薦候補が過半数を獲得できなかったら
- それでも戦争には影響がない。
- GHQはこの状態を見て何を思ったのか。
- 公職追放される議員が減っていたかも。
- 下手をすると選挙そのものが無効にされていた。
- 鹿児島2区選挙無効訴訟が退けられていたら
- 司法権が独立していないとみなされて占領政策に影響があったかも。
- 吉田久は無名なまま。
1980年衆参ダブル選[編集 | ソースを編集]
- 野党が衆参ともに躍進していたら
- 大平正芳が生きていたら、と嘆く声が増えていた。
- 当時、自民党がゴタゴタしていた時期なので、最悪の場合、分党までいってたかも。
- 一足早く、新自由クラブと連立していたかも。
- ちなみに、実史では1983年に連立を結成。
1986年衆参ダブル選[編集 | ソースを編集]
- 自民党が過半数割れだったら
- 中曽根内閣は1年早く退陣し、竹下内閣が1年早まっていた。
- 国鉄分割民営化構想は取りやめになっていた可能性大。
- つまり、こうなった。
平成[編集 | ソースを編集]
1990年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 真理党が議席を獲得していたら
- 日本社会党が勝利していたら
- 前年1989年参院選の「マドンナ旋風」そのままに社会党が勝利していたら?
- もちろん、土井たか子首相が誕生していた。
- 一方の自民党は、初めての下野となっていた。
- これの世界線になりそう。
1993年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党の獲得議席数が200を割り込んでいたら
- 文字通り55年体制が崩壊していた。
- 細川政権は長く続いたのだろうか。
- 自社さ連立は出来なかったかも。
- 新進党が分裂した際に右派系議員と自民党が合同したかも。
- 党名変更していたかも。
- それどころか2010年代の民主党ばりに分裂していても不思議ではなかった。
- 渡辺美智雄たちが本当に離党していた。
- それどころか2010年代の民主党ばりに分裂していても不思議ではなかった。
- 議長の選出で揉めることはなかった。
- 社会党が勝利していたら
日本社会党は、新党ブームに埋没する形で惨敗してしまいましたが、もし社会党が勝利していたら?
- 社会党を中心とする連立政権になっていたかも。
- 常識的には山花貞夫首相だが、細川氏を担いだ小沢一郎なら、国民的人気を考え、土井たか子を首班として担ぎ出すことを考えたかも。自党から首相を出せるなら社会党も文句は言わなかっただろう。山花氏は重要閣僚として入閣。
- ↑史実通り山花貞夫は政治改革担当大臣、細川護熙は大蔵大臣か?
- 自衛隊・日米安保合憲へ社会党の転換が早まっていたかも。
- その場合議長は田邊誠あたりだろうか。
- 勿論、自民党と連立を組むこともなく、今でも自民党のライバルとして君臨していた。
- ただし、村山富市は総理になれなかったかも知れない。
- ヨーロッパ型の穏健な社会民主主義政党に変わっていた。
- その場合、新自由主義は現実ほど進まず、貧富の差も現実ほど拡大しなかった。ひいてはバブル崩壊後の失われた30年もなかっただろう。
- 就職氷河期もなかったため、令和に入っての各業界の人手不足をはじめとするさまざまな矛盾もなかった。
- 第3次ベビーブームも起こっていただろう。
- 新自由主義を標榜する小泉氏は自民党を離脱して新党を旗揚げしていたかもしれない。政権与党になれたかどうかはわからないが。
- 就職氷河期もなかったため、令和に入っての各業界の人手不足をはじめとするさまざまな矛盾もなかった。
- その場合、新自由主義は現実ほど進まず、貧富の差も現実ほど拡大しなかった。ひいてはバブル崩壊後の失われた30年もなかっただろう。
- 「社会民主党」に改名することもないかもしれない。
1996年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 新進党が第一党だったら
- 間違い無く橋本内閣は退陣。この場合、橋本は自民党総裁をも辞任していた。
- 次期総裁は一体誰だっただろうか?
- 次期首相は間違い無く小沢一郎。
1998年参院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党が大敗しなかったら
- =消費税5パーセント増税がなかったらである。
- 公明党と連立する必要もなかった?
- もちろん、橋本龍太郎は退陣することなくもう少し首相を続けていた。
2005年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党が過半数割れだったら
- 間違い無く小泉内閣は退陣。
- 史実通り、次は第1次安倍内閣となるか。
- 安倍は内閣官房長官だったので、小泉路線からの転換のために麻生や谷垣になっていたかも。
- 仮に公明党と合わせても過半数割れならば、一体どうなっていただろうか?
- 郵政民営化構想は取りやめに。
2009年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党が第一党だったら
- それでも議席は大幅に減らしたと思われるので麻生政権は退陣か。
- 後任はおそらく谷垣禎一。
- リーマンショック後の不況にも影響があっただろうが、ねじれ国会のままなので微妙。
- 議席数によっては民主党との大連立も選択肢に入る。
- 東日本大震災直後にありえたか?(史実でも検討されていた)
- 2011年まで解散がなければ自民党も震災対応で叩かれていた。
- それでもカンチョクトよりかは叩かれなかった。
- 菅さんて在日韓国人だったのか………
- それでもカンチョクトよりかは叩かれなかった。
- 民主党が圧勝の上、自民党と公明党が全議席を失っていたら
- 調子に乗った民主党政権が自民党と公明党を非合法化していたかも。
2010年参院選[編集 | ソースを編集]
- 民主党が単独過半数を獲得していたら
- 民主党はマニフェストに書いてあることをすべて実行するだろう。
- その結果外国人参政権も通り、自民党の過半数回復はさらに困難になっていた。
- 史実通り安倍自民党政権になってもねじれ国会で苦労する羽目に。
- 菅直人の消費税増税発言がなければ史実になっていたかも。
- 東日本大震災直後に自民党との大連立を構想することもなかった。
2012年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党・公明党で単独過半数が獲得できなかったら
- やはり民主党と連立を組むのか。
- むしろ日本維新の会やみんなの党と組んでいた。
- アベノミクスが上手くいかないかもしれない。
- 安倍政権は数年で終わっていたかも。
- その場合、長期政権にはならず、安倍晋三が2022年7月に射殺されることもなかったかもしれない。
- その場合、2020年代前半の出来事と言えば、新型コロナ、ウクライナ侵攻、能登半島地震。
- 当然ながら旧統一教会問題もなかった。
- その場合、被害に遭った信者が立ち上がることもなかった。
- 当然ながらその被害に遭った信者も社会問題になることもなかった。
- その場合、法人等による寄附の不当な勧誘の防止等に関する法律もなかった。
- その場合、被害に遭った信者が立ち上がることもなかった。
- その場合、東京五輪汚職事件もなかったかもしれない。
- それでも岸田文雄の新型コロナ、ウクライナ侵攻、能登半島地震の対応は史実通り。
- 岸田文雄襲撃事件は史実通りか。
- それでも岸田文雄が2024年に総裁選の不出馬を決めることも史実通り。
- それでも石破茂が首相になるのも史実通り。
- もしくは前述の通り、事件がなかった場合は高市早苗が総理になっていたかもしれない。
- 仮に石破茂が史実通り総理になっていた場合、安倍時代と逆転現象が起き、石破茂に対する政治への反対を表明する事が多くなっていた。
- その場合、安倍晋三は悪者になり不祥事が発覚して、逮捕されるか議員を失職して、政界を追放されていた。
- それでも石破茂が首相になるのも史実通り。
- その場合、政治資金パーティー収入の裏金問題は隠蔽されていたかもしれないもしくは史実より判明も遅れていた。
- その場合、安倍派5人衆もなかった。
- その場合、桜を見る会・検察庁法の定年改定も史実より叩かれていたか。
- その場合、長期政権にはならず、安倍晋三が2022年7月に射殺されることもなかったかもしれない。
- 日本維新の会とみんなの党が合併して第二党になる。
- 第三極で過半数になっていたら
ここでいう第三極とは日本維新の会・みんなの党・日本未来の党を指す
- 総理大臣は誰になるのやら。
- やはり橋下徹なのでは。
- 橋下は衆院選に出馬していないので、むしろ共同代表だった石原慎太郎では。
- いや、渡辺喜美かもしれない。
- やはり橋下徹なのでは。
- それでも民主党や自民党が消滅する可能性は低い。
- 維新・みんなは政策が似ていたものの、日本未来の党は前2党と政策が違っていたので連立は難しいと思われる。
- むしろ自民・維新・みんな(+公明)の連立とかのほうが可能性が高そう。
2017年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党・公明党が過半数を獲得できなかったら
- 安倍内閣は総辞職確定だが問題は誰が次の総理大臣をやるかで揉めそう。
- 自公でも希立維新社由でも過半数がとれず小池百合子が総選挙に出馬していなかったら尚更。
- 連立交渉で何か月かかるのやら。
- 維新の党はおそらく立社由共とは距離を取るだろう。かといって自民につくわけでもなく、希望の党と組むわけでもない。
- 公明も下手したら希望と組む可能性だってなくはなさそう。
- 希望の党は100~200議席獲得してそう。
- ほかの政党は自民党以外は現実と変わらず。
- 希望粉砕に方針を転換して野党共闘は続く。また自民党左派が新党を結党して立社由共と組んだ可能性も無きにしも非ず。
- ほかの政党は自民党以外は現実と変わらず。
- 希望の党が勝利していたら
- おそらく、日本維新の会との連立政権になっていた。
- 総理大臣は誰になっていたのだろう?
- 小池百合子は東京都知事のため不可能。
- 当時、小池百合子の側近中の側近だった若狭勝あたりがベターか?
- もちろん敗戦した自民党は、安倍内閣の総辞職確定。
- 安倍晋三は総裁を追われ、石破茂辺りが次期総裁になっていたかも。
- 立憲民主党は、もしかしたら消滅していたかも。
- 立憲は、希望に吸収合併されていたかも。
- これに自由党と、おまけに社民党も加わっていたかも。
- 立憲は、希望に吸収合併されていたかも。
- もちろん、国民民主党が結成されることもなかった。
令和[編集 | ソースを編集]
2021年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党が過半数割れだったら
- 岸田政権は短命で終わっていただろう。
- おそらく、日本維新の会との連立政権になっていたか。
- 追加で国民民主党も。
- 史実の2024年衆院選に近い結果となり、日本維新の会がキャスティングボートを握っていた。
- 立憲民主党が躍進していたら
- 下馬評では「議席増」の噂もあったが、実際は伸び悩み。もし、躍進していたら?
- 岸田政権を退陣に追い込む可能性もあった。
- 枝野幸男が代表を降りることもなかった。
- 社民党が立憲に吸収合併された…かも?
- 国民民主党や日本維新の会が自民党寄りになることはなかった。
- 結局、立維共闘が実現してしまいました。
- 立憲民主党は共産党ではなく、国民民主党と提携していた。
- 立憲民主党による政権交代を望む声が高まる
- 史実の2024年のように、首相指名選挙では岸田文雄と枝野幸男の決選投票で岸田文雄が勝利。
2022年参院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党・公明党が圧勝していなかったら
- この年、自民党は期間中に暗殺された安倍晋三元首相の弔い選挙で圧勝。
- 安倍晋三は暗殺されていなかった。
- 安倍の暗殺は選挙期間中なので影響はない。
- 自民党で単独過半数は取れなかった。
- ただ、公明党と足して与党での過半数はかろうじて死守。
- 維新あたりが議席を伸ばした可能性が高い。
- 立憲と国民は、現実ほど議席を減らすことはなかった。
- その分、共産党が割りを食う羽目に。
- 立憲民主党や国民民主党が躍進していたら
- 立憲と国民は議席減。もしも逆の結果になっていたら?
- 当然、安倍晋三は暗殺されていなかった。
- 安倍の暗殺は選挙期間中なので影響はない。
- 自公の議席を奪う形で議席を伸ばした。
- とはいえ、いわゆる「ねじれ国会」になったかどうかは微妙。
- 自公は大幅減、維新・れいわが微増、共産が微減…といった具合か?
2024年衆院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党・公明党が現実以上に議席を失っていたら
- 現実では自公で215議席を獲得したが、ここでは自公で200を割り込んだ状態をシミュレーションしてみる。
- 当然、石破茂は総理と自民党総裁から退陣。
- 自民党総裁の後任は、高市早苗か小泉進次郎あたりか?
- 獲得議席は、だいたい170台あたり。
- 実際、当時の日テレ系の出口調査では「174」だった。
- 公明党も20議席台を割り込む大敗。
- 最悪の場合、公明党が自民党に見切りをつける形で連立解消も?
- 野党は、立憲民主党が180議席台あたりで圧勝、国民民主党も30議席台に乗せる。
- れいわ新選組と共産党は二桁台をクリア。一方で日本維新の会は選挙前から10議席以上減。
- 参政党や日本保守党は現実通りか微増。社民党も1議席が関の山。
- この結果、立憲民主党の野田佳彦代表が首相となった。
- その場合、共産党を除いた野党勢力が結集した7党連立政権が誕生・・・?
- れいわ新選組と共産党は二桁台をクリア。一方で日本維新の会は選挙前から10議席以上減。
- 自民党・公明党が過半数を維持していたら
- 自公で過半数の233議席(実際は215議席)を確保していた場合。
- 衆院選後での石破おろしはなかった。
- 国民民主や維新がキャスティングボートを握ることはなかった。
- 玉木の不倫騒動で国民民主のイメージは一気に落ちていた。
- 公明党代表の石井啓一は落選せず、代表を続投していたかもしれない。
- 史実通り翌年に公明が連立離脱しても、維新とは組まなかった。
2025年参院選[編集 | ソースを編集]
- 自民党・公明党が過半数を維持していたら
- 自公で非改選を含めた過半数の125議席(実際は122議席)を確保していた場合。
- 石破おろしは実際ほど強まらない。
- 議席を10近く減らしていれば責任論になる可能性はある。
- 立憲民主党が議席を減らしていたら
- 立憲はこの選挙では、改選前と変わらず40議席に終わる。もし、議席を減らしていたら?
- 立憲が減らしていた分は、参政党や国民民主党が奪っていた。
- 減り方次第では、代表・野田佳彦の責任論にも発展。
- 最悪の場合、代表交代も・・・?
- 参政党が現実以上に躍進していたら
- 参政党が13議席を獲得し、非改選の1議席と合わせて14議席になりましたが、それよりも躍進していた場合。
- 自民党の議席はさらに減っていた。
- 史実通り公明が連立離脱した場合、自民・参政間で連立協議があったかも。