もしあの企業が合併していたら

ここでは便宜上買収されそうになったケースについても取り扱います。

独立項目

もしあの銀行が誕生していたら

陸上交通

高松琴平電気鉄道と琴平参宮電鉄・琴平急行電鉄

交通事業調整委員会は陸上交通事業調整法に基づく合併について、現高松琴平電気鉄道を構成する会社のみならず、琴平参宮電鉄や琴平急行電鉄も高松琴平電気鉄道に合併させる案を出していました。もし、この案が受け入れられていたら。

琴平急行電鉄線の廃止は塩江線と同時期になっていた。
- 逆に坂出線を全通させた上で軌道線を全廃し、琴急線と一体化させていた可能性もある。
- 瀬戸大橋線開通まで残っていたら、線形のいい琴急線を宇多津まで伸ばして速達性で対抗したかもしれない。
琴参バスのエリアはことでんバスが運行されていた。
琴参バスと琴参タクシーが無関係という現在の状況もない。
旧コトデンは史実以上に早く倒産していた。
- 高度経済成長期以降,琴電が自前で百貨店を創ったかもしれない。琴電は拡大路線を続けたが,オイルショックでとどめを刺されたと思われる。自社発注の車は多かった筈。

沖縄県の全バス会社

これまで何度も持ち上がってきたが実現していない。

社名は「沖縄県交通」か。
- 「琉球バス株式会社」でも可。
那覇交通の破綻はなかった。
- よって那覇バスの「フリーダムな公式ツイッター」はなかった。
  - 沖縄のバス会社の萌えキャラも一種類しかない。
- 琉球バス・東陽バスが倒産することはなかった。
  - 琉球バスと那覇交通は第一交通産業に買収されることなく、琉球バス交通・那覇バスに社名変更することもなかった。
この統一会社でストが起きた日には沖縄県の交通は麻痺していた。
ゆいレールとバスの提携は実現していた。
- 2020年にSuicaがバスでも使えるようになっていた。
  - 首里城公園が開園した1992年か九州･沖縄サミットが開催された前年の1999年に開業できた。運営会社の大株主になれたかも。
おそらく沖縄バスが引き継いでいた。

茨城交通と常北電気鉄道

当初常北地区の交通企業は水浜電車を主体に行われる予定でしたが日立製作所の反対で県北が常北電気鉄道に、県央が茨城交通に集約されました。

日立電鉄線の廃止は起きなかった。
- 2000年代に入り,湊線共々「ときわ鉄道」として分社化される。バス部門も「ときわバス」として同様に。「トキワ交通」は呼称をそれに改める。
  - 「トキワ交通」はこの時点で合併されたかもしれない。
史実よりも早い段階で民事再生法が適用されていた。
- 再生スポンサーは史実とは異なり日立製作所だったかも。
  - その場合でものちにみちのりグループ入りしていた可能性も。

袖ヶ浦自動車と千葉郊外自動車

千葉郊外自動車(現：千葉中央バス)は陸上交通事業調整法により袖ヶ浦自動車（現：小湊鐵道）と統合する予定でしたが回避されました。

結局袖ヶ浦自動車が小湊鐵道に合併されるのは史実道理。
- 同じ京成グループであるためそこまで版図が変わる訳ではないと思われる。
小湊鐵道の千葉市との結びつきが強まり千原線が海士有木まで行ってた可能性もある。
- 千葉線の延長扱いで'60年代までに開業する。小湊鐵道は1067mm→1435mmに改軌,同時に直流1500V電化,ATS整備を行う。何処かで鉄道部門は京成に吸収された。

大分交通と亀の井バス

陸上交通事業調整法により統合する計画だったが合併手続きが遅れ、その内に終戦となった。

大分交通の西鉄グループ離脱はなかった。
有名な別府地獄めぐりもなくなっていたかも知れない。

広電バスと芸陽バスと備北交通と広島交通と広島バス

昭和40年代広電バスは傘下の芸陽バス・備北交通、そして広島交通、広島バスを併合しようとしていましたが広島バスを買収しようとした時、独占禁止法に引っかかり断念しました。もし広電バスがこの合併計画を実現していたら？

呉市交通局の併合などを経て最終的に西鉄並の大手バス会社となっている。
- おのみちバスはなく、尾道市営バスは広電系の路線に吸収された。
  - 中国バスも両備ホールディングスの子会社にならず広電バスに吸収される。
広電の電車と自社バスの対立がさらに深まっている。

広島バスを引き継いでいるので現実以上にボロバスが多いい。
広交が存在しないとなると、「ローズライナー」（広島～福山）が実現していたか怪しい。
- 広電は高速バスではあまり冒険したがらない傾向があるので。
- 「ローズライナー」の広島側の事業者は、中国JRバスになっていた。

戦時統合で合併していたら

名実ともに中国地方最大のバス会社となる。

熊本県内の全鉄道・バス会社

陸上交通事業調整法で九州産業交通に統合する計画だった。

旧熊延鉄道線は熊延線になっていた。
下手したら琴電のように倒産していたかも。
旧菊池電軌線は菊池線になっていた。
熊本市電気局･熊本電軌も合流していたらそれらは熊本市内線になっていた。
- 広電同様熊本市内線との相互直通が実現する。
- 奈良･宮崎両県同様1県1社になった。

海運会社

有村産業と琉球海運

経営悪化が進んだ有村産業は一時期琉球海運に救済合併を求めましたがこれを拒否しました。もし、これが受け入れられていたら。

先島諸島の船便がなくなることはなかった。
国際区間と那覇以北が廃止されていたかも知れない。
フェリーはトラック向けのものに変更されていた。
- RO-RO船海龍改造のものとなっていた。

四国フェリーと宇高国道フェリー

2010年の宇高航路全廃危機の時真剣に検討されましたが、もしこれが実現していたら。

航路は統合した分半減するが、それ以上の減便はなかった。
宇高部門の子会社化はやはり避けられなかった。
何かにつけて阪急阪神ホールディングスと比較されていた。

航空会社

日本国内航空と日本航空＆東亜航空と全日本空輸

昭和40年に日本国内航空は日本航空と、東亜航空は全日本空輸と合併する予定だった

日本エアシステムは誕生しなかった。
日本航空と全日本空輸による国内2社体制の時代が続いていた。
航空自由化が遅れていた。
(設立されていれば)エアドゥ、ソラシドエア、スターフライヤー、スカイマークの全日空グループ入りは無かったかもしれない。
東急（五島昇）は日航の大株主になったかも。
全日空の定期国際線進出はいつ頃だろうか。

スターフライヤーとスカイネットアジア航空

これによると2006年頃に同じ九州に地盤を置くスターフライヤーとスカイネットアジア航空を統合する提言があったらしい。

結局史実道理ANA傘下になっていたと思われる。

社名は九州の会社をアピールするものになっていた。
「リンク」は順調に設立されていたか、あるいはそもそも計画されなかったか・・・。
「ソラシドエア」への社名変更が合併時点で行われていたかもしれない。
本社は福岡県内,登記上の本店は宮崎市にしたかも。
機材はいずれ737に統一された。ANAに合わせプレミアムクラスの新設が検討される(増収と企業イメージアップを兼ねて)。
エアドゥと経営統合しない代わり、九州の地域航空会社再編で中核になったかも。

天草エアラインとリンク

航空路線開設に行き詰まっていたリンクは天草エアラインと合併することで局面を打開しようと考えましたが、地域密着を重視する天草エアライン側に断られたそうです。

当初の危惧道理、他路線の拡充と共に天草路線の減便・撤退に追い込まれていた。
当然ながら多くの人に人気の天草エアライン色のサービスはありえなかった。
スターフライヤーのANA傘下入りと共にリンクもANA傘下になっていた。
- 九州におけるJAL提携航空会社は日本エアコミューターのみになっていた。

製造業

ペプシコーラとコカ・コーラ

ペプシコーラの本社は1922年に一度倒産し、コカ・コーラ社に身売りを申し出ましたが、コカ・コーラを買収したばかりだった投資家に1ドルの価値もないと判断され拒否されたそうです。

大して今と変わらない（笑）。
- 日本ならそれでいいかもしれないが、アメリカはコークとペプシのシェアが拮抗なので状況は大きく変わる。
M.C.ハマーのあのCMはなかった。
アメリカでコカ・コーラとペプシコーラのシェア争いは起こらず、別のRCコーラなどが台頭していた。
- あるいはコカ・コーラの独占状態となっており、コカ・コーラの味変更事件（カンザス計画）は起こらなかった。
- セブンアップがペプシコに売却されず、
  - フィリップモリス→アルトリア→クラフトフーズ→モンデリーズが所有。
  - チェリオやライフガードももっとメジャーになっていた。
リボンコーラは今でも売られている。
サントリーは今でもRCコーラを販売していた。
- ミスティオコーラもまだ売られている。
それでもペプシマンは何故かCMに出てくる。
- 但し名前がコークマンになっていた。
1972年にあったペプシ社の西鉄ライオンズ買収計画はなかった。
- その結果、ライオンズを取り巻く環境は変わっていたかもしれない。

ニクソンがフルシチョフに試飲させたのはコカ・コーラになってる。

プリンス自動車工業とトヨタ自動車

プリンス自動車工業が経営危機の際に、住友銀行から持ち掛けられていた。

日産・プリンスロイヤルはトヨタ・プリンスロイヤルになっていた。
それでもトヨタ自動車は住友グループにはならない。
トヨタ自動車は電気自動車に消極的にならなかった。
トヨタの方が変態マシンを作ったり、頭がおかしくなった（褒め言葉）
SUBARUのトヨタグループ入りの時、旧プリンスの人員や関連企業が一括でSUBARUに異動していた。

テイチクとMCAとビクター音産

90年代前半、米MCAを共同保有していた松下（当時）とビクターで、系列のレコード会社3社（MCA、テイチク、ビクター音産（当時））を松下・テイチク主導で統合し、日本最大のエンターテイメント企業「パナソニックレコード」を作るという構想があった。後のCD不況で結局沙汰止みになったが、もし、すんなり実現していたら・・・

設立当初の目玉補強として、CHAGE&ASKA、福山雅治が移籍していた。
しかし、00年代後半のパナ本体の経営危機でフライングドッグ所属を残して手放す羽目に・・・。

三井化学と住友化学工業

当初住友化学主導で交渉されたが三井化学の収益拡大などで交渉破談とされる

両社は持株会社設立で経営統合していた。
- 住友ゴムはその傘下に入っていた。
汐留の再開発ビルに入居していた。
三井化学が機能材中心で住友化学が石油中心に機能別再編されていた。

大正製薬と田辺製薬

2001年秋に合併発表されたが3か月後に撤回された。

持株会社の「大正田辺ファルマグループ」設立で経営統合していた。
旧大正が「大正田辺製薬」旧田辺が「大正田辺ヘルスケア」に社名変更されていた。
- 主要関連会社も｢大正田辺販売｣や｢大正田辺物流｣のほかグループ支援の｢大正田辺ジェネビス｣など上記の持株会社傘下に再編されていた。
- 大衆向けが旧大正、医療向けが旧田辺に分割集約されるも豊島区内に東京本社、大阪・道修町に大阪本社を持株会社合わせそれぞれ置く形で対等化を図ったと思われる。

ホンダと日産自動車&三菱自動車

2024年末に突如発表されたホンダと日産自動車(ついでに、三菱自動車)の経営統合話。しかし、2025年2月に残念ながらお流れに。もし実現したらどうなるでしょう？

社名は、『ホンダ・日産ホールディングス』が無難か？
もちろん、三菱も参加していた。
- 1月に、三菱が交渉から1抜けしていたので、これがご破算の遠因になったとも言われている。

その他

デジタルホンとツーカー

日産自動車は携帯事業から撤退する際、ツーカーをDDIに、デジタルツーカーを日本テレコムに売却しましたが、当初はツーカーもテレコムに売却し、いくいくデジタルホンと合併させる予定でした。ところが、DDIは株式売却価格などの不満を理由に結局ツーカーセルラー株を手放しませんでした。もし、DDIが素直にツーカーセルラーをテレコムに譲渡し、合併が実現していたら・・・

1年後くらいに合併し、デジタルツーカーになっていた。
- そして、2006年10月『ソフトバンク・ツーカー』に。
- デジタルツーカーブランドのワンセグ携帯も発売されていただろう。
その後は史実のJ-PHONEとほぼ同じ。
- ただし、ローミングでの捻れは解消されていた。
auとJ-PHONE→ボーダフォン→ソフトバンクモバイルの契約者数はずっと同じぐらいで推移していた。
- これはシェアが同じぐらいという意味で。なのでデジタルツーカーの業界2位も史実よりずっと多かったかも。
ツーカーブランドが消滅することはなかっただろう。

日本郵政と郵便事業・郵便局

郵政民営化見直しは当初日本郵政が郵便事業・郵便局を吸収し、その下に子会社としてかんぽ生命、ゆうちょ銀行が置かれる予定でした。もし、これが実現していたら。

かんぽ生命、ゆうちょ銀行の上場は不可能になっていた。
郵便部門の経営悪化がそこまで深刻化しなかった。

日本郵政上場は史実通り。
かんぽ生命の不祥事の幾らかは防げた。

日刊福井

日刊福井は、中日新聞の傘下に入ったのち、題号を現在の「日刊県民福井」に変更しましたが、仮に他の新聞社の傘下に入っていたら?

題号は（おそらく）「日刊福井」のままだった。
北陸中日新聞の福井版が現在も発行されていた。
- 中日新聞福井支局の支社昇格もなかった。

京都新聞

発行元が『京都新聞福井本社』になっていた。

産経新聞

石川・富山・福井の3県で発行される分の産経新聞の受託印刷を行っていた。
産経新聞と福井テレビとの関係が若干よくなっていた。

北國新聞

北陸3県すべてで北國新聞グループの新聞が発行されていることになる。
発行元が『北國新聞福井本社』となっていた。
- 北國新聞社発行の書籍広告が日刊福井に掲載される場合、北國新聞社の部分を日刊福井金沢本社に差し替えていた。
題字も北國新聞と同じ書体のものに変更されていた。

毎日新聞

史実ではお蔵入りとなった福井文化テレビが、ifの世界では日刊福井のバックアップで開局。
石川・富山・福井の3県で発行される分の毎日新聞の受託印刷を行っていた。

読売新聞

北陸支社に加えて、福井支社が誕生。
- 場合によっては、北陸支社に吸収合併されたかも。
北陸支社は高岡支社に名前を変える。
年に一度は、福井でのジャイアンツ戦が開催されていた。

毎日新聞と横浜毎日新聞

東京日日新聞は戦時統合で消滅していた。
合併後早速「東京毎日新聞」に改名していた。
毎日新聞の創刊が1871年だということに。

LG電子mc事業部と他社

LG電子はスマートフォン事業から撤退する際、買収先を見つけることを考えましたが、一部の商標権とベトナムの工場のみを売りたいLG側と、優秀な人材や特許も欲しい買収側で折り合いがつかず、破談になり単につぶしてしまいました。ここではもしも買収交渉がうまくいっていたらどうなるか考えてみます。

全般

将来のスマートEV時代などを考えるとLGは技術者や技術を売却することには同意しないだろう。商標と工場のみを売っていた。
すでに完成していたLG rollableとVELVET 2は販売にこぎつけていた。
- 史実では社員向けにごくわずかな台数のみが限定販売された。
- LGローラブルは新鮮な驚きをもって受け取られ、世界中で話題を呼んでいた。
  - 買収先の好材料になっていた可能性が高い。
- ただし人材が抜けているので、とくにローラブルはアフターサポート、特に破損やOSアップデートの問題がでたときに対応がまごつく可能性が高い。
ただしハイエンド端末、とくにローラブルの新作は2022年、23年は発売できなかったのではないか。
- 優秀な技術者がLG本社に抜けたなか、特にローラブル端末は世界的な半導体不足の中で新作を作れたとは思えない。ただし買収先がGoogleや中国の先端企業の場合はその限りではないかもしれない。
22年、23年はペットネームシリーズ、特にエクスプローラータイプの発売は断念し、V70、V80を発売していたかも。

LGペイはサービス終了しておらず、韓国で旧端末は故障修理を続けていただろう。
LGがiPhoneと接近することはなかった。分社化して売却した後も、LG系列のお店では買収後の旧LGのスマホが買えただろう。
- ただし買収先がロシアであった場合の2022年以降などはその限りではなかったかもしれない。
当然スマートEV事業でもAppleと接近することはなかった。
韓国国内でAppleの地位は史実より下がっていた。

ベトナムのビングループ

一番現実的なのは工場の所在地であるここではないだろうか？
ベトナムと韓国の関係は史実以上にさらに深まっていた。
ベトナム経済の成長っぷりがそろそろ日本人にも知られ始めることになった。
ビングループの世界的知名度が増していた。
史実では海外投資家は、LGのモバイル事業を重荷と考えており、廃業後に投資判断を昇格したが、ビングループのような新興国の新興企業にとっては知名度向上のメリットのほうが上回ると考えるのではないだろうか？時価総額がかなりのびていたかもしれない。

ロシア

実はロシアも買収を狙っていたと明らかにされている。
2022年の戦争以降は確実に非難された。
LGにとっては2022年以降は、負の宣伝効果を得てしまうだろう。
逆にロシアは西側に情報が流出するリスクの少ないセキュアなスマホを作れるようになっていた。

Google

Googleも買収を狙っていたと明らかにされている。
Googleネクサスシリーズ時代にLGがスマホを開発していたことがあるだけに、相性はよかったかも。
ピクセルシリーズではhtcと作っていたが、またLG系列でGoogleのスマホを作っていた。
フォルダブルではなくローラブルもピクセルシリーズが出て、世界中に衝撃を与えていたかも。

ファーウェイ

史実では買収を狙っていなかったが、もしも中国が買収に乗り出していたらインパクトは大きい。
中国もフレキシブル有機ELディスプレイに力をいれているため、ローラブルフォンの開発は進んでいただろう。
LGのブランディングを使ってローラブルフォンを出せていれば、中国の影響力は史実以上に上がっていた。
それにハーモニーOSを搭載していたりすれば、ハーモニーOS普及の切り札になっていたかもしれない。

暗号通貨系企業

史実では買収を狙っていなかったが、こうなっていたら面白かったかも。
暗号通貨をセキュアに管理できるコールドウォレット機能がLGブランドのスマホに搭載されていた。

サムスンとブラックベリー

ブラックベリー端末は5G時代になっても新製品が発表していた。
フォルダブルやローラブル技術、Sペンに対応したブラックベリーが登場していた。
ブラックベリーOSの開発とtizenOSの開発が統合していた。
ブラックベリー独自アプリとサムスン独自アプリが合体し、ソフトウェアも充実していた。