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もし放送局が○○だったら

独立項目

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電波オークションが日本でも実施されたら

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  1. テレビかラジオ、放送対象地域の人口、地上波か衛星放送、公共放送・民放・コミュニティ放送などによる分類により、最低落札価格などが細かく設定される。
  2. 地上波民放の場合、全国放送・広域放送・県域放送・コミュニティ放送による価格差を付け、局による路線差別化を推進させる。
    • 地域活性化の為に地域密着型衛星放送に対する優遇措置も取る（当然以下に記す事例も同様、脱法行為に対しては即時に免許剥奪などの処罰を行う）。
  3. 地方では新局設置が容易になるように安めに、かつ大都市圏では高く価格が付けられるように設定し、電波事情格差の縮小を図る。
  4. テレビ（ラジオ）ショッピングなど濡れ手に粟みたいな番組を流す場合はその分使用料を割増にさせる。
    • 逆に利益が出にくい番組を多く放送するチャンネルに対しては優遇措置を取り、収益格差拡大を防止する。
  5. 電波使用料が結果的に大幅値上げになる事により、番組制作費の見直しが一気に進む。
    • 特に高コスト体質が顕著な在京キー局にとっては甚大な影響が出る。
      • 民放ネットワークの改編の波が一気に押し寄せる。
  6. 海外企業、もしくは海外資本率の高い企業はオークション参入を禁止、もしくは制限する。
    • 新聞社など、業種によっても参入制限を設ける。
  7. 行政処分に「電波利用権剥奪」が設けられる。
  8. NHKが総務省に払う電波料が高騰するため、受信料の値上げは避けられない。
  9. 既存放送局がオークションで負けたら廃局して周波数を明け渡さなくてはいけない。
    • 番組は人気でも放送局が閉鎖されたら打ち切り。
      • スタッフの解雇も相次ぐ。
  10. 在京キー局が地方の放送局を支配・束縛するという構図も解体され、在阪局や在名局を含む全国の放送局はキー局支配から解放されて、東京ジャイアニズムの視点に捉われない自由な立場で全国に発信することも可能になる。
    • 在阪局が新規参入事業者と組んで東京に進出して、在京キー局とは系列関係から競合関係に変わるというのも出てくる。

電波監理委員会が存続していたら

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1950年に電波三法として電波法、放送法とともに電波監理委員会設置法が施行され、放送電波割当やNHKの役務に関する事項などを司る独立行政委員会として電波監理委員会が設置されましたが、1952年に廃止され、電波行政は郵政省に統合されて国家管理される事になりました。

  1. 放送業界の新規参入が活発になっていた。
  2. 電波割当の方法として電波オークションが行われていたかもしれない。
  3. NHKが国営放送などと言われることもなかった。
  4. 田中角栄の郵政大臣時代は地味になっていた。
    • 総理大臣になることは無かった。
  5. 放送免許取り消しも当たり前のように行われていた。

ラテ兼営局化が禁止されていたら

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  1. テレビ局がホールディングスグループ化後にラジオ局を傘下に置くことも禁止されていた。
    • とはいえ、特定のラジオ局と関係を持つこと自体は許されていただろう。
    • テレビ局とラジオ局の距離感が史上のテレビ朝日と文化放送、関西テレビとラジオ大阪みたいになっていたかもしれない。
  2. TBSは日本テレビと関係を深めてラジオ単営局として存続。
    • JNNのキー局は日本テレビ。
    • 日テレがJNNのキー局になるなら、日テレは読売新聞との関係を維持できていたかどうかも怪しい。
  3. TBSテレビが存続しないため、文化放送が他の企業(主に朝日新聞あたり)と協力して6チャンネルのテレビ局を開局させようとする。
    • そこは関東テレビと名乗っていたか？
    • フジテレビと日本教育テレビはほぼ現実通り開局するが、どちらも文化放送とはあまり関係のないテレビ局になっていた。
    • 1にもある通り、フジテレビはニッポン放送をフジサンケイメディアホールディングスの傘下へ入れることはできなかったかもしれない。ラテ兼営局になってしまうのと同然のため。
    • また、日本教育テレビには旺文社の資本が全く入らず、代わりに別の出版社の資本が入っていただろう(旺文社は関東テレビに出資すると思われるため)。
      • 朝日新聞が絡むこともなく、NETは今でも日経新聞の系列のまま。
  4. 大阪テレビ放送はABCに吸収合併されず、日本テレビ系列のテレビ単営局として存続していた。
  5. CBCは中日新聞と共同出資でテレビ局を開局させていた。
    • もちろんそのテレビ局こそが、史上のCBCテレビになっていた。
    • そこは中部日本テレビと名乗っていただろう。
    • むしろそこが中京テレビを名乗っていたのでは？
  6. RKBと西部毎日テレビ、九州朝日放送と九州テレビジョン放送は合併していない。
  7. 北海道でもHBCは道新と共同出資で北海道テレビ放送(略称HTV)を開局させていた。
    • 札幌テレビに至ってはラジオ部門を開設できなかった。
  8. ラテ兼営局化が禁止されていたならば、新聞社を親会社に持つラジオ局はどうなってしまうのか...

関東の独立局のIDキーがバラバラだったら

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  1. 中京圏や関西圏みたいに隣県との重複をさけていた。
    • 隣県との重複を避けるために、TVK、とちテレ、テレ玉が同じ番号。千葉テレ、群馬テレビが同じ番号を利用していた。
    • 仮に茨城に独立局が開業した場合、これらの重複を避けるために、MXと同じ『9』を使用していた。
    • 山梨の場合。山梨放送が独立局でキー局放送圏だった場合、群馬、千葉テレと同じグループに入っていた。
      • 山梨は群馬と千葉は隣県にならないので。
  2. 隣県の独立局を見る人が現実より増えていた。
    • 当然、バラバラになる為、埼玉県なら群テレ、千葉テレを見る人も増えていた。
      • 都内在住でも場所によってはテレ玉、千葉テレ、MXが見れたり、tvk、千葉テレ、MX等が同時に見れる世帯も増えていた。
  3. 茨城以外は『3』か『10』に統一されていた。
    • 茨城に独立局があった場合、神奈川、栃木、埼玉(埼玉、栃木が隣接)グループと千葉、群馬、山梨グループ(千葉、群馬が隣接)が共に重複する為、MXと同じ『9』を使用せざるを得ない状況になる。
      • ID番号は1と2はNHK。4〜8はキー局が使っているので必然的に『3』、『9』、『10』のどれかを使うことになる。

全ての放送局が独立局だったら

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  • キー局やニュースネットワーク等の概念が、日本の放送において一切存在しなかったら？（広域局・県域局の区分けなどは史実通りとします）
  1. 放送局の地域性は強まるが、その分経営に行き詰まる所が増えていた。
    • 地方のテレビ局の数は史実よりも格段に少なかった。
      • 逆に三大都市圏では新規開局申請が相次ぐ。
    • 県域放送の原則が維持できなくなる地域が出てきたかもしれない。
  2. テレビもラジオも番組制作会社から番組を購入して放送する方式が主流となっていた。
    • UHFアニメや遅れネットなどの概念はそもそも存在しない。
      • 但し後者は「東京から○日遅れ」などと言った表現で慣習的に存在していたかもしれない。
    • スポーツ中継やニュース番組の扱いがかなり面倒な事になっていた。
      • アナウンサーなどの雇用形態も史実とかなり違っていた。
      • ニュース番組も制作会社から購入するところまで出てくる。ちなみに共同通信と朝日新聞社が最大手。
        • ニュース番組の購入が1放送地域1社になれば案外ニュースネットワークに関しては現実通りかもしれない。
      • イカロスや毎日映画社が続く。
        • 日本映画新社が存続していた。
      • RFラジオ日本の番組を岐阜放送やラジオ関西が放送するように、独立局でも需要があればスポーツ中継できると思うが。
      • オリンピックやサッカーワールドカップなどのようにコンソーシアムで配給。
        • 日本シリーズや箱根駅伝などもこの方式になるだろうか。
    • 番組販売自体が「各県につき○局まで購入可」というオークション形式になっていた可能性も。
  3. NHKの各支局を独立局にするかどうかで紛糾していた。
    • NHKの放送形態が全て全国放送になっていたかもしれない。
    • NHKの場合、各放送局がアメリカの公共放送サービスのように地方ごとに設立されていたかもしれない。
  4. 特定の内容に特化した放送局が増えていた。
    • それでも政治面の偏りに関しては色々と睨まれる。
    • 新規開局の根拠が「○○県の○○系ネット局」から「○○県で主に○○といった内容の放送をする」と言うものに変わっていたかもしれない。
  5. 衛星放送が全国ネットの事実上の抜け道になっていたかもしれない。
    • ネットのオンデマンド放送も抜け道として利用される。
  6. おそらくニュースネットワークを作ってはいけない何かしらの理由がある。
    • こんなことができるとしたら電通の都合だろう。
  7. スポンサーの多い番組がネット局が多いということになって、今以上にスポンサーに頭が上がらない可能性も。
  8. こうなっているかも。
    • 少なくとも読売新聞や朝日新聞などの全国紙は、現実でもNNNやANNなどのニュースネットワークと結びつきが強いため、放送局への出資が禁止されていただろう。
    • 山形新聞などの地方紙はニュースネットワークとはほぼ無縁なため、出資先を1局に限定する条件で放送局への出資が許可されていたかも(この場合、山形新聞は山形放送のみへの出資が許可されていたかも)。
    • 東京や大阪の放送局の意向で設立された地方局が存在していなかった可能性も。
    • ytvやFBSはもともと日テレ系列のテレビ局として開局することを前提に設立されたし、日テレ系列が存在しなければytvやFBSも存在していなかった可能性が高い。
  9. 民教協や火曜会のような共同で番組の制作する団体がネットワークの代わりとなっていた。
  10. 結局、各局の番組製作力や番組製作会社との繋がりが重要となってくる。
  11. 遠距離受信者が増えていた。

同一資本による複数の放送局の支配が認められていたら

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  • 現在の日本では、同一資本による複数の放送局へ同時にそれぞれの局の経営決定権を持つ程の資本参加は、独占禁止法やマスメディア集中排除原則によって(結構例外があるとはいえ建前としては)認められていません。ではこのような縛りが無かったらどうなっていたでしょうか？
  1. 中京広域圏内の全放送局は全て中日新聞傘下となる。
  2. 各県の地方局全てに地元紙の資本が入っていた。
    • 地元紙と疎遠な地方局などある訳が無い。
    • 当然さくらんぼテレビにも山形新聞の資本が入っていた。
    • 北海タイムスが健在だった時代に認められていたら、HTBにもタイムス資本が入っていたかもしれない。
  3. MBSは阪急阪神東宝グループ入りしていたかも。
    • その場合、カンテレとMBSが同じグループに入ることになる。
  4. 天神エフエムは閉局せずに澄んだ。
    • FM FUKUOKAがCROSS FMとLove FMを運営したかも。
  5. JNNのテレビ局やJRNのラジオ局は全て三井系企業の資本が入り、三井グループの放送局となる。
    • JNNのキー局・TBSテレビは三井グループであり、JRNのキー局・TBSラジオも親会社の東京放送ホールディングスがやはり三井グループのため。
      • その場合、毎日新聞は何処へ？
    • NNN系列のテレビ局でありながら事実上三井系の放送会社である札幌テレビ放送（STV）は北海道放送（HBC）とネットチェンジしてJNNになる。
  6. 文化放送がフジ・メディア・ホールディングスの傘下に置かれていた。
  7. 各地で放送持株会社が誕生する。
  8. 地方局は1局2波が進行する、
  9. テレビ朝日が持株会社に移行した場合、全国の朝日とつく放送局は全てテレビ朝日の傘下に置かれる。
  10. FOXコーポレーション・FOXニュースが分割されずに、FOXネットワークとともに米ディズニー傘下入りしていた。
  11. 読売中京FSホールディングスが日テレ以外のNNN系列局をすべて買収&子会社化。

キー局と準キー局の立場が逆だったら

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もし、キー局が大阪の局で準キー局が東京の局だったらどうなっていたでしょうか？考察してみましょう！

テレビ

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  • ANNは朝日放送がキー局、テレビ朝日が準キー局、FNNは関西テレビがキー局、フジテレビが準キー局、JNNは毎日放送がキー局、TBSが準キー局、NNNは読売テレビがキー局、日本テレビが準キー局、TXNはテレビ大阪がキー局、テレビ東京が準キー局になっていた。
  • 関西テレビとテレビ東京以外新聞社名がキー局名になり、どこのキー局と連携しているか分かりやすかった。

ラジオ

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  • NRNのキー局はラジオ大阪、準キー局はニッポン放送と文化放送、アールエフラジオ日本の3局が準キー局になっていた。
    • もしくは準キー局はニッポン放送、文化放送、TBSラジオ、アールエフラジオ日本の4局制。
    • もしくは、ラジオ大阪と朝日放送のダブルキー局になっていたかも。
  • JRNのキー局はMBSラジオ、準キー局はTBSラジオ、そしてアールエフラジオ日本。
  • ABCラジオをキー局とするラジオネットワーク:ARNが出来ていたかも。
    • その場合は、ニッポン放送と文化放送のどちらかが準キー局となる。

ラジオ関西がキー局になったら

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  • ラジオ関西がキー局、準キー局はアールエフラジオ日本の可能性が高い。
  • ネットワーク名は『CRN』がベターか？

キー局変換後のラジオ局ネットワークメンバー

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NRN
  • キー局:ABCラジオ・ラジオ大阪
  • 準キー局:ニッポン放送、文化放送、TBSラジオ、アールエフラジオ日本
  • その他加盟局:現在のNRNと同じ
JRN
  • キー局:MBSラジオ
  • 準キー局:TBSラジオ、アールエフラジオ日本
  • その他加盟局:現在のJRNと同じ
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