もし日本で○○が解禁されたら/処罰

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スポーツ国際大会で期待外れだった選手や関係者への処罰[編集 | ソースを編集]

  1. 日本はIOCから資格を停止される。ヘタすれば除名の可能性も。
  2. 有力選手の海外流出(国籍変更)に歯止めがかからなくなる。
    • サッカーだと一度他の国で代表に選ばれたら国籍変更後その国の代表にはなれないので問題はないが。
    • 野球マイナー国が日本から帰化した選手だけでチームを作ってWBCで優勝したりして・・・。
  3. サッカー日本代表の外国からの監督招聘がほぼ不可能になる。
    • 日本に帰化しようという外国出身選手もいなくなる。
  4. 有能アスリートが日本ではマイナースポーツとされている競技(クリケット、オージーボール、ペロタなど)に流れるようになる。
    • 日本ではメジャーだが国際大会のない競技も対象になると思われる。
      • この場合皮肉にも大相撲の日本人力士不足は解消する可能性が小さくない。
  5. 実際にはそう重い処罰にはならない。長くてせいぜい禁錮6ヶ月程度、それもほとんどの場合執行猶予がついて、本当に選手や関係者が刑務所に収監されるようなことはほとんどないと思う。
    • 野球やサッカーだったら年俸の10%を罰金として納めるという場合も。
    • やはり某独裁国家とは違って緩いだろう。せいぜい僻地で農業のお手伝いとか。
    • ミュンヘンオリンピック事件の際のような失態でも起こせば、次回五輪への出場停止は確実。JOCから資格を抹消される可能性も。
      • この事件では、最悪の形で結末を迎えたのにもかかわらず競技再開の知らせに喜んだことや、この事件により死亡した選手や関係者の追悼式に参列しない選手が多数存在した(参列した選手も他国は正装なのに日本だけジャージ姿だった)ことで、諸外国から大バッシングを受けた。
    • 僻地で農業するくらいなら、サッカーならJ3へ無償移籍とかだろう。元代表が実質タダで手に入るのなら悪くはない。
  6. 特に人気があるアスリートの場合はCM出演自粛も処分に盛り込まれる。
  7. マスコミや世論によるバッシングがさらに過激化する。
    • 円谷幸吉のように自ら命を絶つアスリートが続出する危険すらある。
    • 実業団に所属する選手の場合は所属先企業が不買運動を起こされる。
  8. もしスポンサーも関係者に含まれているのだとしたら万が一活躍できなかった時のために最初から期待させないような報道をされるのかも。
    • 活躍できなくても「やっぱり」で片づけられるから。
  9. そもそも失敗したら処罰になるのであれば、大きな成果を挙げた選手には莫大な名誉と褒賞が与えられなければ意味が無い。
    • 成功しても雀の涙ほどの褒賞金だけで、失敗した際には処罰されるのであれば、誰も代表選手になりたいなど思うわけがない。
  10. 該当選手は所属企業などからも処分されるようになる。
    • そちらの方が大きな打撃になるケースがほとんど。
  11. パラリンピアンからも処罰対象になる人が出て論議を呼ぶ。
  12. 罰の重さ次第では、活躍しなかった際の罰を受けるのを恐れてドーピングに手を出す選手が現れる。

テロ行為による政治家の実力排除[編集 | ソースを編集]

同時多発テロや地下鉄サリン事件みたいなのは論外だが、標的となる政治家以外に人的、物的被害を及ぼさないのであれば、テロによる政治家の実力排除は参政権行使の一形態として容認されるべき、という考えがごく一部にあるが、これが広く社会に受け入れられたら・・・・・

  • 当然無差別テロは厳禁。
  1. テロ実行者は該当行動終了後、その成否にかかわらず警察に出頭することが定められる。
    • さらに人的、物的被害が出てしまった場合は、テロ実行者が補償、賠償を行うことが義務付けられる。
      • 当然、それに伴って過失傷害、器物損壊等の罪が発生した場合は、それに服し、処罰されることになる。
  2. 政治家側も自身の身を守る権利が明確に保障されるようになるので、護身用武器の携帯が認められたり、防弾、防刃ジャケットが広く普及する。
  3. 歴代の日本の総理大臣のほとんどがテロによってその地位を追われることになる。
    • 韓国と同様に「日本の首相になった者は悲惨な結末を迎える」と言われるようになる。
  4. 当然、自衛隊および警察、公安関係者もしくはその組織による該当行動(多くの場合、クーデターと同じ状況になるから)、あるいは暴力団などの非合法団体による組織的な該当活動は厳禁。(あくまでも個人の参政権行使の一形態として合法化されるものであるから)
    • それでも義憤にかられて自衛隊、警察などの職を辞して行為に及ぶ人間は出るだろうが。
    • むしろ狙われる側の政治家と暴力団との関係が濃密になりかねない。
    • 政治家がやるのもNG。認めると反対派の弾圧に利用されかねない。
  5. 「政治家とは命懸けの職業である」と認識され、普段の政策や発言などにより重い責任感を持つようになる…のだろうか?
  6. 特に支持率が低い総理大臣の場合は有志により「○○を首相の座から撃退する会」のような団体が結成されてしまう。
    • 前職で多くの人に嫌われた政治家でも似たような目に遭う人が出てくる。

国家を冒涜する行為の処罰[編集 | ソースを編集]

仮に日本国家やその象徴(国旗・国歌など)を冒涜した人間が罰せられたら? 

  1. 量刑は通常の名誉棄損罪と同じになる。
  2. はじめは国旗国歌に否定的なが取り締まりの対象になる。
  3. 韓国が即座に犯罪人引渡し条約の破棄を申し出る。
  4. 同時に外国の国旗・国歌に対する冒涜行為も禁じられる。
  5. 時の政権に悪用される恐れが極めて高い。
    • 政権に対する批判が「国家冒涜」とみなされ都合の悪い人間の一掃に使われてしまう。
    • 数年で中国や北朝鮮並みの言論の自由がない社会になってしまう。
    • それに対し、野党側も「我々は国家を愛しているからこそ現政権のやり方に反対する」などと主張する。
  6. もちろんメディアも処罰
    • 国家を冒涜したと見做されたテレビ局は停波、新聞社なら廃刊させられる。
    • ライバルを潰すため事案をでっちあげるマスコミも出てくる。
  7. 現状ならネット右翼が狂喜乱舞して大量に通報し始める。
    • 左派からは「和製ゲシュタポ」と非難される。

倒産企業の経営陣の処罰[編集 | ソースを編集]

  • 倒産以外は特に何も問題を起こしていないとします。
  1. 逮捕を恐れ、起業する人が減る。
    • 日本経済を委縮させる元凶だとして法改正を求める声が財界などから上がっていた。
  2. 家族経営企業の場合、自己破産寸前で創業家が会社から身を引き、別の人に社長を任せて脱法を図っていた。
    • 大企業が同じことを行いマスコミに叩かれるケースも珍しくない。
  3. それでも黒字倒産はお咎めなしとなる。
    • 財政悪化等で倒産後、民事再生法を適用せず、清算した場合に罪に問われることになる。
    • 逆に偽装倒産の場合は厳しく罰せられる。
  4. 経営者にとって、一番怖いのは突然の災害、もしくは不祥事だった。
  5. 親告罪になっていた。

自己破産した世帯構成員の処罰[編集 | ソースを編集]

  • 破産以外は特に何も問題を起こしていないとします。
  1. 「世帯の財政が厳しいから」という理由の離婚が増える。
    • 金銭的に余裕がない人はそもそも結婚できなくなる。
  2. 生活保護の基準が厳しくなる。
  3. 親告罪であった。
    • そのため、実態は高所得者が税金等を払えきれず自己破産まで陥った場合等に適用されることが多い。

過激思想を持つ人物への処罰[編集 | ソースを編集]

  1. 即日左右どちらも通報合戦になり、施行後数日で逮捕者が万単位で出る。
    • 処罰対象となる思想が「諸外国や民族に対する差別的思想」だった場合やや左有利か。
  2. 何かを主張すれば即座に極左や極右が飛んでくる社会になるので、国民の政治への意欲がかなり減退する。
    • これをいいことに左右関わらず時の政権やマスメディアが悪用しかねない。
  3. 事実上の思想統制となるため諸外国の反発は必死。
    • 国内からも「治安維持法の復活だ」との非難の声が上がる。
  4. 親告罪になるのはほぼ確実。
  5. 過激思想を助長するとみなされた書籍の発禁やサイトの閉鎖も認められるようになる。

秘密主義の人物に対する処罰[編集 | ソースを編集]

感情的な人に対する処罰[編集 | ソースを編集]

怒り狂う人が処罰される様になったら

  1. 公共の場で怒鳴った人は容赦なく逮捕される。
    • 逮捕された後は精神病院行きか精神安定剤を定期的に飲まないと行けなくなる。
      • ロボトミー手術が復活することになる。
        • ちゃんとした処置法のやり方が分かった場合話が変わる。
          • そのようなものは分からない方が人類のため。
  2. 勿論感情の自由が奪われるのでかなりヤバイ。
    • 下手したら家の中で発狂し自分の家の中を荒らす人まで現れる。
      • それと同時に日本でもキーボードクラッシャーの様な人物が増える。
      • DVや児童虐待も凄まじく深刻化する。
  3. 梅沢富美男とか坂上忍とか宮根誠司あたりは、視聴者に対して不適切と言うことでお茶の間から姿を消すことになる。
    • 張本勲の「喝!」のコーナーも不適切ということで、サンデーモーニングを降板となる。
  4. 政権への抗議デモにも適用され政治批判も満足にできない社会になってしまう。
    • 政治批判以外の批判も満足できないので大泣きするしかない。
      • ネットイナゴなども同じ様な状況になる。
  5. 政府に怒りだけではなく他の感情も制御しようとする輩が現れる。
    • 行き着く先は自由自在にマインドコントロールできるという身の毛もよだつような社会になる。
      • 『ブラック・ジャック』の「快楽の座」(単行本収録不可)に出てきたマッドサイエンティストの理想が実現してしまう。

カルト宗教の信者や関係者に対する処罰[編集 | ソースを編集]

日本に宗教の自由が無くなって政府がカルト宗教と判断した宗教の信者や関係者が処罰される様になったら

  1. 某実験党は解散。
  2. 一部の宗教が過激派になってテロをする。
    • 一部の宗教がオウム真理教の二の舞になる。
  3. 世界中の宗教家が日本を批判する。
  4. どの宗教をカルト認定するかでとてつもなく紛糾する。
    • 場合によっては国際問題にもつながりかねない。
    • 少なくとも、信者の精神を不安定にする様な宗教や裁判沙汰が多い宗教がカルト宗教になる。
      • 要するにフランスの反セクト法を見習うのだ。
      • 解釈次第ではどんな宗教でも認定されかねない。
        • それどころか特定の宗教を潰すため大量の訴訟を吹っ掛けるケースすら出てくる危険がある。
  5. 認定された宗教団体がNPOや政治団体に変身して取り締まりを逃れるケースが続出。
  6. カルト認定を受けた宗教団体が運営する学校は廃校に追い込まれる。
    • 一部の学校は買収されてカルト以外の組織の学校に生まれ変わる。

公私問わず、ハラスメントを行った人間への処罰[編集 | ソースを編集]

  1. セクハラ行為をしただけで迷惑防止条例違反になる。
    • つまり職場でセクハラ認定されたら、痴漢や盗撮と同じ扱いになる。

関連項目[編集 | ソースを編集]