もし第二次世界大戦がソ連の一人負けで終わっていたら

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  • もし、第二次世界大戦において1944年末までに太平洋戦争とヨーロッパ西部戦線で、米英と日独が講和（実質的に日独が米英に降伏）した後に、国共内戦と独ソ戦で、米英蘭仏と日本軍が立ち上げた白団の支援を受けた国民党政権とドイツが勝っていたら、どういった歴史が展開されていたでしょうか?
  1. 冷戦が起こることは無かった。
    • 朝鮮戦争とベトナム戦争も起こらなかった。
    • 当然ながら、ドイツが分割されることも無かった
    • それでもキューバやユーゴスラビアなどは社会主義国として存在する。
      • むしろキューバはアメリカの属国のまま。
      • ユーゴスラビアも社会主義ではなく西側的な開発独裁国として発展。民主化しようとしたら崩壊するのは現実通り。
    • 国力によっては米独冷戦もありえる。（どちらも自由資本主義だが）
      • ドイツにファシズム・ナチズム的なるものが残存していれば冷戦に陥ったが、そうでない場合はそれなりに友好関係が保たれた。
  2. 戦後から1980年代後半まで、アメリカが唯一の超大国として君臨してきた。
    • 1950年代からドイツ・日本が、1960年代から中国（中華民国）が、2000年代からインドが台頭してくる。以後は群雄割拠。
      • 日本の高度経済成長はアメリカの力もそれなりに大きい。したがって経済成長はもっと緩やかになっていたかと。
      • むしろアメリカの影響力は相対的に下がっていた。
      • 中国は現実よりもかなり早く経済成長を果たしている。その結果北京（ひょっとしたら南京）五輪は1964年に実現している。
        • 1970年代半ばにはGDPでアメリカを抜き、1980年代後半にはアメリカに取って代わって世界の覇権国家になっていた。
  3. 東京裁判とニュルンベルク裁判は行われなかった。
    • 代わりに、モスクワ裁判でスターリンやベリヤなどが戦犯として処刑されていた。
      • 裁判官と検察官はアメリカ・カナダ・イギリス・フランス・オランダ・ドイツ・イタリア・フィンランド・ポーランド・中華民国・日本から派遣されていた。
      • 各被告人に付く弁護士は、ソ連・ドイツ・アメリカ・日本出身者の4名で構成されていた。
    • 真珠湾が史実通りなら、東京裁判は無くても東条英機らの引き渡し要求は講和条件であったと思うが。
  4. 史実より早くソ連崩壊が起きていた。
    • 終戦の時点で事実上崩壊でしょう。
  5. 現在のロシアの歴史教科書では、ロシア解放軍が英雄として扱われていた。
  6. 戦後、武装親衛隊に所属していた外国人義勇兵が、祖国で処刑されることは無かった。
    • むしろ、共産主義と戦い、勝利した英雄として尊敬されていた。
    • 武装親衛隊は、NATO軍の先駆けと評する主張も少なからず挙がっていた。
  7. 国民党政権の力では、現在の中華人民共和国の領域を全て統治する力があったかが微妙であったことから、満州国・蒙古自治邦政府・中華民国南京国民政府の領域は、米英蘭仏の信託統治を経て、独立国となっていた可能性もある。
    • チベットと東トルキスタンも独立国となっていた。
    • 国民政府は独立国にならないと思う。
    • 国共内戦で負けた中国共産党の残党は北ベトナムやチベット・ネパールに逃げてゲリラ戦を展開。
    • 蒙古自治邦政府はモンゴル人民共和国と合併、独立国家「モンゴル国」となる。
    • 結果として、国民党政権が統治する地域は蒙古自治邦政府、チベット、東トルキスタン以外の地域になっていた。
    • 流石に信託統治にはならないと思う。
  8. 中国は、史実とは違い親日国になっていた。
    • 東アジア諸国は、史実のEUの様な関係を結んでいた。
    • 日本と中国が国際社会で共闘することも珍しくなかった。
    • こうなっていた可能性が高い。
  9. ソ連は、史実では1991年に独立した国々を終戦の段階で独立させたうえで、ウラル山脈以西とバイカル湖ライン以東の領土も失っていた。
    • 南樺太と千島列島は日本領のままだっただけでなく、北樺太も戦後賠償として日本へ割譲されていた。
      • アリューシャン列島西部も。
        • ということはカムチャツカ半島も？
    • 旧外満州は満州国に割譲されていた。
    • カレリア共和国とコラ半島はフィンランドに割譲されていた。
    • 新しいロシアの首都は、ノヴォシビルスクとなっていた。
      • いや、「ロシア」の首都はモスクワのままで、ソ連→シベリア連邦(仮)の首都がノヴォシビルスクになる。
    • シベリアはアメリカ委任統治領→極東共和国かな？
      • 首都はヤクーツクになっていた。
      • 国名「シベリア連邦」が妥当かも。
    • ケーニヒスベルクも当然ドイツ領。
    • ロシア・ウクライナ・ベラルーシも早々とEC・EU（結成されていれば）に加盟。
    • 北方領土も日本の領土なので、当然の事ながら北方領土問題も起こっていない。
      • 千島は開発され、得撫島以北にも町村が置かれる。
    • ドイツ・アメリカ・日本によって、ロシア・シベリア連邦・極東共和国の初代大統領には、アンドレイ・ウラソフ／アナスタシー・フォンシアツキー／コンスタンティン・ロジェフスキーが担ぎ出されていた。
    • 中央アジア諸国がこの段階で独立するので、アラル海の環境破壊は現実ほど進まなかった。
  10. 朝鮮と台湾は、戦後暫くの期間を経てから独立していた、若しくは総督府を改編して史実のイギリスにおけるスコットランドや北アイルランドの様な自治政府が設置されていた。
    • 南洋群島だけは、講和の時点でアメリカに割譲されていた。
    • 関東州は史実の沖縄同様1972年に中国に返還された。
      • 満州国が存続した場合は満州国の領土としてそのまま。
    • 南方の領土もそれぞれ返還or独立。
    • どっちにしろ尖閣諸島の領土問題はない。
  11. 史実より、宇宙開発は進まなかった。
    • 宇宙開発はアメリカとドイツが盛んに行っていた。ロシアはおそらく参入していない。
      • 日本人初の宇宙飛行士はおそらくドイツから旅立っていた。
      • ロシア人宇宙飛行士の誕生は2000年代ぐらいになっていた。
  12. 何だか、この方が世界が平和になってそうだ。
  13. 日本は準戦勝国となっていたことから、戦後日教組による自虐史観教育が行われることは無かった。
    • 日教組自体現実より右寄りになっていた。
  14. 現在の世界ではヒトラーよりスターリンの方が極悪人扱いされていた。
    • ロシアや欧州諸国でスターリン称賛が法律で禁じられていた。
    • ヒトラーも善人扱いこそされないものの、現実のスターリン程度の扱いで済んでいた。
      • 2000年代以降ヒトラーの再評価が一部で進むが、当然賛否両論が巻き起こる。
      • ユダヤ人からの評価は現実通り非常に悪い。
      • ナチス政権がマダガスカル計画を実行し、日本政府による河豚計画も事実上黙認するなど、ユダヤ人に対する措置をドイツ民族の生存圏からの追放程度に止めていたら、ドイツや日本を含めた世界各国の保守左派の政治家・知識人は、戦後も公然とヒトラーを称賛していた。
        • 日本の民社党などは、「日本版ナチズムの実現」を党是として掲げていた。
          • 党名も「国家社会党」「国民社会党」などになっていた。
    • ソ連・共産主義の象徴である「鎌と槌」も現実のハーケンクロイツのように禁止されていた。
    • 上坂すみれがソ連に興味を持つ事もなかったか、あってもナチスドイツあたりだった。
      • カチューシャではなく、エリカ行進曲かパンツァーリートを歌っていた。
  15. 44年末に降伏したので原爆は広島長崎には落とされない。
    • 「原爆の被害」は今でも未知のものであった。
      • ソ連のどこかの主要都市（キエフとか）に落とされていた可能性はある。
        • 古都であるキエフはさすがにあるまい。ハリコフかスターリングラード辺りだろう。
      • 上記前提どおり44年末にナチスドイツが降伏したとしたら､現在のドイツポーランド国境あたりまでソ連軍は侵攻しているだろう。そこから米英が45年8月に原爆を落とすとなると、制空権はそんな奥まで確保できない。キエフより西の大都市ということでワルシャワあたりじゃないか。
        • 1944年12月の時点で現在のポーランドベラルーシ国境あたりまでソ連は侵攻しています。米英が1945年8月に原爆を落とすとなると、ミンスクかキエフ辺りだろう。
    • 広島は札幌と同時期に、長崎は平成の大合併以降に政令市に移行。
  16. 戦後のドイツは戦間期の領土のまま、ナチス政権掌握以前の体制が復活する。
    • ただし憲法は現実の西ドイツ憲法に近いものになる。
    • オーストリアがドイツ領のままの可能性もある。
  17. 中華人民共和国や北朝鮮など、世界にとって脅威となりうる国家が存在せず、ロシアも史実より遥かに弱体化していることから、世界的にも軍縮の流れが進んでいた。
    • あわよくば、核兵器や大量破壊兵器も地球上から廃絶できていたかも。
    • 「9条教」、「反戦病」といった言葉は生まれなかった。
    • 2003年のSARSや2020年以降における新型コロナウイルス感染症もなかった。
  18. 国連の常任理事国は「アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・日本」か「アメリカ・イギリス・ドイツ・日本・中華民国」のどちらかになっていた。
    • 拒否権制度、あるいは常任理事国という概念そのものが無かったかもしれない。
    • 公用語には、ロシア語の代わりにドイツ語と日本語が採用されていた。
    • むしろ常任理事国は「アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・日本・中華民国」となっていた。
  19. 社会主義・共産主義は黒歴史。
    • この世界で「社会主義」と言った場合、北欧的な社会民主主義・福祉国家路線を指していた。
    • 日本共産党は存在しなかった。
      • 連合赤軍や中核派などといった過激派も存在しなかったため、成田空港は当初の予定通り1973年に開港していた。
      • 国鉄の民営化も現実より早かったかも。
      • 公明党は、都市部の貧困層の支持を奪い合っている共産党が存在しなかったことから、史実より党の規模が大きくなっていただけでなく、創価学会の信者数も多くなっていた。
      • 高校入試において、一部の自治体で行われていた総合選抜制度は実施されず、どの学区においても旧制中学校を母体とした高校が、トップ校としてあらゆる面の扱いにおいて優遇される事が普通となっていた。
        • 大阪府に関しては地元集中運動も存在せず、学力さえあれば自分が希望する高校に進学できただけでなく、学校のレベルも適正に保たれていた。ひいては過度な学校の増設もなく、21世紀に入っての廃校も少なかった。
          • 学区制も早期に撤廃されていたか、ある程度緩和されていた。
          • ただ現実では公立高校に進学できていた生徒が私立高校に進学せざるを得なかったケースも存在していた。
    • 新自由主義が早期に定着していた可能性もある。
  20. 南アフリカのアパルトヘイト政策も比較的早く廃止されていた。
  21. 米英と日独が講和した時点で、スウェーデンもソ連に宣戦布告をしていたかもしれない。
  22. G9（主要国首脳会議）には、ロシアの代わりに中華民国と満州国が参加していた。
    • ロシアは主要国首脳会議のメンバーにはなれなかったものの、史実通りBRICs及びG20に加わり、何だかんだ言いながらもG9に次ぐ経済大国の地位を築いていた。
    • 満州国が無い場合はG8になっていた。
  23. 小林よしのり著「新ゴーマニズム宣言SPECIAL 戦争論シリーズ」は、出版されること自体が無かったか、史実とは内容が大幅に違ったものとなっていた。
  24. 当然ながら沖縄戦は起こらなかった。
  25. 当然ロシアのウクライナ侵攻もなかったことから、2020年代における物価上昇も現実ほどではなかった。
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