もしあの人が内閣総理大臣になったら
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- 関連項目
- もしあの人物の総理大臣就任が実現していたら(「過去に実現していたら」という仮定の場合はこちら)
政治家[編集 | ソースを編集]
石原慎太郎[編集 | ソースを編集]
- 「日本○○」と付いたものは軒並み「○○日本」に改名される。
- 憲法改正を推進しようとする。
- 改正ではなく現憲法を破棄して新憲法を強行するのでは?
- 漫画、アニメ、ゲームは全て禁止となる。
- ほとんどの国民を敵に回す
- 「条例」レベルだった排ガス規制が、「法律」つまり国家レベルになり、環境整備が進む。
橋下徹[編集 | ソースを編集]
- 未成年の携帯電話所持が法律で禁止される。
- 自治労・日教組などの官公労の活動は法律で禁止され、公務員は団結権を剥奪される(国家・地方問わず)。
- かつての国鉄のように「スト権スト」が発生する。
- 労働三法は公務員に対しては適用外になり、公務員が労働組合に加入・結成しただけで逮捕される。
- 下手すると労働三法自体廃止。
- 自分の意に従わない官僚は分限免職という形で全員解雇される。
- そしてガス室に送られるか?
- つーか「ミニヒトラー」
- そしてガス室に送られるか?
- あのたいどのままでは日本にとって良くないことは確か。首相になったら態度が下がるか。
- 地方分権が進められるどころか、大阪が首都になってしまう。
- 名実共に「大阪都」が誕生する一方、東京は「東京府」に格下げ。
- 在外邦人を全て帰国させ、在日外国人を国外追放させるか無差別虐殺する
- 「この国と大和民族は全てにおいて、優越な民族である、
- だから、この地球は全て日本の領土とし、私はこの惑星の王となる!」と宣言する
- アメリカに圧力をかけられ解任
- メディアに対して「You are fake news.」と言う
東国原英夫[編集 | ソースを編集]
- とりあえずは交通インフラの弱い宮崎を強化する。
- 新幹線や高速道路を整備する。
- その結果宮崎は熊本や鹿児島を上回る南九州最大の都市に。
- 「宮崎の田中角栄」と呼ばれそう…
野々村竜太郎[編集 | ソースを編集]
- 辞任会見で狂う。
- 海外紙に「日本の首相がフルスロットル」などと言われていた。
- 現実以上に海外での知名度が高い。
- 国会に躊躇なく母親を連れてくる。
- 西宮維新の会と日本維新の会の合併話が持ち上がるものの、橋下氏らに断られるw
- 髪型に関する噂が国民の間で広まる。
- しかし、果たしてどういう経緯で総理大臣になるのだろうか…
松井一郎[編集 | ソースを編集]
- 未成年の携帯電話所持が法律で禁止される。
- 否決されること間違いなし。
- 松井は東京へ転居しそう。
文化・マスコミ[編集 | ソースを編集]
赤松健[編集 | ソースを編集]
- 漫画家や同人作家は手厚く保護される。
- フェミニスト団体に対しては強硬的な姿勢を示す。
- 2022年参院選にて本当に政治家に。活躍の程に期待。
池上彰[編集 | ソースを編集]
- いろいろなごたごたが解決する。
- わかりやすい解説ですべての敵対勢力をねじふせる
今尾恵介[編集 | ソースを編集]
- 「地名基本法」が制定され、歴史的経緯を無視した地名が禁止される。
- 「さいたま市」「つくばみらい市」などは軒並み改名を強いられる。
- それに合わせ刑法に「地名破壊罪」が追加される。
- 最高刑は死刑。
- 死刑にはならないが、地名破壊のあった自治体は補助金をすべて没収され、財政再建団体に。企業や団体による地名破壊であれば、幹部に懲罰的損害賠償が課せられる。
- 地名破壊を犯した地域は優先的に原子力発電所、米軍基地、刑務所などの設置候補地にされてしまう。
- 首相直属の「地名審議会」が合併後の新たな地名を決める。
- 新地名に対し反対運動があった場合警官隊(場合により自衛隊)が鎮圧。
- 各地の町名が昭和40年代の町名変更前に戻される。
- 「さいたま市」「つくばみらい市」などは軒並み改名を強いられる。
- 道路・航空関連の予算が削減され鉄道に回される。
- トヨタ自動車やグループ企業は日本最悪の地名破壊を犯した企業として、公用車や公共事業の入札から追放される。
北野武[編集 | ソースを編集]
- 文部科学大臣を兼任し、お笑いと映画産業の振興に力を入れる。
- 数学教育も強化する。
- 自衛隊が名実ともに「たけし軍団」となる。もちろん幹部は現行の軍団メンバー。
小林よしのり[編集 | ソースを編集]
- 日米関係が急激に悪化する。
- 漫画家は手厚く保護される。
- 「漫画家」というだけの理由でバカにする奴は名誉毀損になる。
- 挨拶は「友だちんこ」。
- 歴史認識、アイヌに関する認識について国会で厳しく追及される。
田母神俊雄[編集 | ソースを編集]
- こういう人たちが大喜び。
- 初の福島県出身の首相に。
- 初の防衛大学校出身の首相として注目される。
- 間違いなく軍事・国防には力を入れているはず。
- 核武装を実施していた。
- 中華人民共和国とは国交断絶、代わりに台湾と国交を回復させていた。
- 憲法9条はとっくに廃止。
- 領土問題はスピード解決。
- 「放射能は身体にいい」と発言して辞任。
渡邉恒雄[編集 | ソースを編集]
- スポーツ省を創設してJFAやJOCを傘下に収め、自らが初代スポーツ大臣を兼任する。
- 読売巨人省を創設。永久名誉大臣=長嶋茂雄、大臣=監督、長官=コーチ。
- 自衛隊を廃止し読売巨人軍(本物の軍隊)を組織する。
- 読売新聞グループ本社の私兵組織である。読売グループの利益が第一である。
- 巨人ファン・東京Vサポ以外を徹底的に武力弾圧する。
- 読売新聞、スポーツ報知以外の新聞は禁止される。
- 日本テレビ系列以外のテレビ局や、ラジオ日本系列のラジオ局も、NHK含めて禁止され、全メディアがナベツネのプロパガンダとして悪用される。
歴史上の人物[編集 | ソースを編集]
明智光秀[編集 | ソースを編集]
- 政権与党内でトップだった人間を裏切って追い落とした結果での就任だったであろう。
- 結局、不信任決議案が与党議員から提出され、賛成多数で議決されていただろう。
- 結果として就任から、わずか10日ほどで解散総選挙に打って出るも、選挙で敗北し政界を去るだろう。
- 与党内の派閥争いの結果というだけならまだしも、自派と近しいと言われていた他の派閥、さらには自派に属していると見られていた一部議員も造反していた。
織田信長[編集 | ソースを編集]
- とにかく政教分離を猛烈な勢いで推し進めていき、その結果として、宗教政党が猛反発。
- この宗教政党は、他の野党と組んで様々な議事妨害を繰り返すも、最終的には信長率いる与党の大躍進を受け議席を失っていた。
- 当初は、徳川氏の新党や浅井氏の小党などとともに3党連立政権を目論み選挙協力などを行うも、途中で浅井さんの政党が離脱。それにブチギレて与党候補をガンガン対抗馬に立て浅井の党を議席消滅させていた。
- 長期政権を目論むも案外短命に終わる。
- 政権は自党の重鎮による裏切りで崩壊。後継指名していた物も軒並み政界を去らされていたであろう。
- 高速道路の無料化を突如として発表し、物流業界を中心に喜ばれる。
- 最新式の軍備の増強を推し進め海外から反発を買っていただろう。
- 秘書官は謎の美男子。雇った目的は×××××のため。
- その他にも海外との友好姿勢のアピールのため、外国人を雇うなど凡そそれ迄有り得なかったことをやってのけていた。
- おそらく黒人だろう。
- っていうか、そんな漫画がありましてですね…。
- 考えることは皆同じという訳か…。
- 敵対勢力の本部を容赦なく焼き討ちにする
外国人[編集 | ソースを編集]
カルロス・ゴーン[編集 | ソースを編集]
- 日産自動車を国営化してしまう。
バラク・オバマ[編集 | ソースを編集]
ビンス・マクマホン[編集 | ソースを編集]
- スポーツ界の中心が、野球からプロレスに変わる。
ドナルド・トランプ[編集 | ソースを編集]
- まず法改正が必要。
- 世界でも珍しい「外国人の首相」になるだけで世界中が大騒ぎになる。
- サッカーファンからは「代表監督かよ」と言われてしまう。
- おそらく国会で過激な発言をしようものならヤジ合戦になる。
- 下手したら「お前はクビだ」などという発言も飛び出すかもしれない。
- 政策はやはり経済中心になる。
- 自衛隊に関してももっと予算を出すかもしれない。
- むしろ全部門の予算を削り、特に自衛隊は民営化するか州兵や海兵隊に再編していた。
- 自衛隊に関してももっと予算を出すかもしれない。
- 一方で、外交関連は期待できないだろう。
- ただし領土問題や拉致問題に関しては強気な日本に驚き解決方向に向かうかもしれない。
- トランプは反西側に同情的なので、日米安保の破棄、在日米軍の追放、日露・日朝平和条約の締結、北方領土の破棄などを行い大バッシングされたかもしれない。毎日右翼の街宣車に抗議されていた。
- しかし、沖縄県民には歓迎された。また、南スーダン黒塗り問題も起きなかった。
- 2022年以降になると、資源高騰による物価高をロシアの融通で抑制することに成功し、再評価されていたかもしれない。
- しかし、沖縄県民には歓迎された。また、南スーダン黒塗り問題も起きなかった。
- コロナ関係は2021年にはほとんどの対策をやめていたかも。
- LGBT理解増進法はなかった。むしろ子供のホルモンや包括的性教育を禁止していたかも。
- それでも同性婚や夫婦別姓には意外と賛成したのではないか。
その他[編集 | ソースを編集]
ヒカキン[編集 | ソースを編集]
- おそらく動画投稿がしにくくなるだろう。
- 「Hikakin TV」が首相官邸公式チャンネルに。
- 総理大臣になると、おそらく、まるおともふこに会う機会が減るだろう。
- 野党や海外勢力がヒカマニ動画作成に参入。