もし個人情報保護法が施行されていなかったら

ネット上への個人情報漏洩が現実より多くなる。

病院などでは今でも番号ではなく名前で呼ばれる。
- 名前で呼ばれる場合も苗字のみにならずフルネーム呼びが当たり前のまま。
  - 実は病院の名前呼び出しは個人情報保護法で直接規制されているわけではなく、厚労省のガイドラインでも違法ではないことは確認されている。
    - そのため、地方や個人病院を中心に名前呼びが残っている地域はある。実は都会の総合病院でも、全くないわけではない。
      - 特にプライバシーの風潮への反発や信念でやっているというよりは、院長がITに詳しくない、もしくはケチなどで受付機･順番管理･患者呼び出しシステムを導入するコストを渋っているケースが多い。
        もしかしたら変なコンサルや営業に無理な営業をされたりぼったくり価格を提示されて嫌な思いをしたのかもしれない。予約管理システムの類、結構えぐいところではをしていたりするし。
      - というか都会でも日常でかかるほとんどの町医者は現在でも名前呼びな気がする。番号呼びは大学病院くらいだろう。
介護などの仕事に就いている場合、要介護者の住所氏名を調べやすくなる。
- 貸衣装業界では今でも小学校などの卒業アルバムを頼りに個別の顧客候補に連絡するスタイルが健在。
選挙の名簿照合は今もコンピュータ化されていない。
小学生は今でもごく普通に名札を付けて町を歩いている。
- いや、いずれにせよ少子化で風習はなくなっていた。
  - 2010年代以降は名札を取り扱っていた学校前の文房具屋や駄菓子屋が高齢化や後継者不足で廃業するところが増え、それで名札を廃止するところは続出していた。
- 小学生や幼稚園児は今でも学校や幼稚園の外においても普通に名札を付けている。
- ただ、外で紛失してしまう人が耐えらず学校であらかじめ予備用の名札が2つか3つあったかもしれない。
- 学校や職場で連絡網が今でも健在。緊急時うんぬんに関係なく担任やクラスメート、上司や同僚の連絡先を把握して当たり前だったりする。
  - 年末年始に年賀状の出し合いを禁止する職場もないまま。
    - 年賀状の配達数も現実ほど減らなかった。
- ランドセルの色も男子は黒、女子は赤という性別による区別だけのままだったかもしれない（名札そのものとは関係ないが、ランドセルの色が多様化した頃と、学校の外では名札を付けないようになった頃は史実ではほぼ一致しているので）。
学校などでは今でも名簿が作られている。
- 生徒間の連絡網もよくなっていた。
個人情報の悪用は今より厳罰化されている。
- しかし漏洩させた方は1件500円のお詫びのみ。
相撲取りが引退する時にもらう特別功労金の額も公表されている。
懸賞に応募した翌月以降には、自宅の郵便受けがありとあらゆる場所からのDMで溢れかえるようになる。
- キラキラネームの流行は史実以上のものになっていた。
現在でも個人宅の電話帳が各家庭に配布されている。
入学試験や資格試験の合格発表では受験番号とともに個人名も表記される場合も多くなっていた。
車のナンバーが所有者のマイナンバーになっていた。
- 自動車を保有していない人はたくさんいるのでそこは他の特定しやすそうな数字が使われていたのでは。
- おそらく「始めの〇桁が都道府県と市区町村」といったように法則がある数字になっていた。
  - 同一世帯なら連番にされていた。
海外の詐欺グループにとって日本人がいいカモになっていた。
- 盗み出した日本人の個人情報を使ってその人物になりすましテロなどを行うケースすら発生していた。
東日本大震災を踏まえ安否確認をしやすくするため住所などの個人情報の共有が活発に行われていたかもしれない。
銀行など金融機関の預金通帳には現在でも届出印が表示されていた。
もしバブルが崩壊していなかったらそうなっていたかもしれない。
- 全体に人々の心が大らかになっていたので。
- そもそもここでとり上げられているような話の全ては、昭和の時代であれば皆ごく普通にやっていたはず。
- あるいは「もしインターネットが存在しなかったら」。

今でも民家の表札は苗字だけでなく家族の名前一覧も書かれているのがごく当たり前になっていた。
- 一家の家主（特に父親）のフルネームの表札も廃れてなかった。
- マンションやアパートでも表札を付けない人が少ないままだった。
「日本は個人情報の管理がルーズすぎる」と世界から非難されていた。
- 海外で日本企業が大規模な個人情報の漏洩を起こし高額の制裁金を科せられる事態も発生していた。
- 日本の国際競争力にも響いていた。
- 危機管理の専門家から「日本人は平和ボケだから個人情報の管理が甘い」と批判され続けている。
ネットの発達により犯罪や不祥事の当事者およびその関係者は事件後すぐ生存を脅かされるレベルまで個人情報をさらされていた。
恋愛に消極的な若者（所謂草食系）はあまり増えなかった。
- 草食男子発生の原因には個人情報云々よりも経済状況の悪化や性的なものを得やすくなった環境変化のほうが強く関係しているのでは。
名字ランキングが現実と変わっていた可能性もある。
今でも自転車に名前や住所を書くことが当たり前となっている。
「凶悪犯罪を起こした少年は実名で報道せよ」という運動が少年事件被害者の周辺から始まっていた。
ビッグデータを用いたビジネスがもっとやりやすくなっている。
- それが科学技術の進歩に結びついていた可能性もある。
- ITに関しては日本は現実よりも進んでいただろう。GAFAに匹敵するIT企業が日本に出現していたかもしれない。
ストーカー事件が現実より多くなっている気がする。
- 接客業の店員などに対するカスハラやネット上でプライベートを晒すようなことも。
履歴書用紙には本籍や家族構成を記入する欄があるのが当たり前で、なかには親の職業や家の畳数などを記入する欄があるものさえ未だに存在している。
インバウンドの増加に伴って訪日外国人の個人情報が流出する事件も多発する。
- 場合によってはプライバシー侵害を恐れ訪日しない人も出てくる。
街頭や電車内などの防犯カメラも現実よりも早く普及していた。
- 自動車のドライブレコーダーの普及も。
バブル崩壊後の失われた30年もなく、不況は早くに終息していた。
- 日本国内での夏季五輪は2020年東京ではなく2008年大阪が実現していた。2020年夏（実際には新型コロナウイルスの影響で翌年に延期）は北京で開催。
  - その場合2022年冬季五輪が日本になっていた。
  - 2025年の万博は福岡で開催されていた。
    - 2025年ではなく、もっと早くに開催されていたかもしれない。
  - いや、個人情報保護法がが執行されたのは2004年で、2008年の夏季オリンピックが北京に決まったのはそれより前の2001年だからそれはない。
- 上と半分重複しているが。
- 2020年代に入ると第2次バブル景気が到来していた。
プライバシーや肖像権という言葉を使う機会が激減していた。
- プライベートな話題を自重する風潮もなかったかも。
著作権についてもうるさくならなかったかも。
- 著作権の保護期間は今でも作者の死後50年のままだった。
- テレビ番組のネット配信において、「権利の都合により配信できません」としてシーンがカットされることもなかったか、あったとしても史実ほどではなかった。

現実より左派政党が強くなっていたかもしれない。
- 社会党の凋落はなかった。場合によっては自民党と立場が逆転していた。
  - 民主党の分裂もなかった。
  - 共産党も。
中国で制定された個人情報保護法にも何らかの影響があった。
- 場合によっては中国の方が個人情報に関しては進んでいた。
今も商店や飲食店の看板には電話番号が記載されているのが普通になっている。
- テレビの再放送で電話番号にぼかしがかかることもない。
  - その代わりに「※電話番号は変更されている場合があります」の注意書きがされているかも。
少年法の改正が現実よりも早く行われ、少年犯罪でも加害者の実名が公表されるようになっていた。
2022年現在も日本はアジアのNo1でいられただろう。
- 2020年以降の新型コロナウイルス感染症もなかった可能性が高い。
  - 仮に発生しても中国国内だけの小さな感染症に過ぎていた。
- ウクライナ侵攻もなかった可能性も。
  - 仮に侵攻したとしても史実より早まっていた。
  - それでも2023年のパレスチナ・イスラエル戦争は史実通り。
鉄道の前面展望ビデオなどでホームの乗客にぼかしがかかることはなかっただろう。
年賀状の数が現実ほど減ることはなかっただろう。
- それでも電子メールの普及などで全盛期と比べると減っていた。
恒心教が更に大規模になる。
グーグルやアップル、マイクロソフトなどのビッグテックは日本の利用者の個人情報を史実以上に集めまくっていた。
- 場合によっては送信したメッセージまで筒抜けだったかもしれない。
  - そのため、ビッグテックに都合の悪い書き込みを検閲できてしまっていたかもしれない。
当然ながら2022年7月に安倍晋三は射殺されなかった。
- その場合、2020年代前半の出来事と言えば、能登半島地震。
  - 前述にあるように史実通りになるなら新型コロナ、ウクライナ侵攻。
  - それでもエムポックス、パレスチナ・イスラエル戦争は史実通り。
- 当然ながら旧統一教会問題もない。
  - その場合、被害に遭った信者が立ち上がることもなかった。
    - 当然ながらその被害に遭った信者も社会問題になることもなかった。
- その場合、東京五輪汚職事件もなかったかもしれない。
- その場合、政治資金パーティー収入の裏金問題は隠蔽されていたかもしれないもしくは史実より判明も遅れていた。
- その場合、安倍派5人衆もなかった。
- それでも岸田文雄の能登半島地震の対応は史実通り。
  - 前述にあるように史実通りになるなら新型コロナ、ウクライナ侵攻の対応も。
2023年現在JR東日本のドアの上の画面で流れるトレインチャンネルで、個人情報保護法の正しい内容について理解を促すクイズが流れることもなかった。
2023年にバス・タクシーの車内における運転士の氏名掲示が廃止されることはなかっただろう。
- JR西日本では列車の運転席後方の窓には未だに運転士や車掌の所属部署と氏名がフルネームで掲示されていた。
  - 近鉄8A系電車の運転室直後の仕切りは少なくとも車掌側には窓が設置されていた。
1958年に発生した新生児取り違え事件では互いに実の親が判明していたかもしれない（現実には2006年にプライバシー保護を理由に調査を拒否している）。
クルマにおける後部座席のスモークガラスは現実ほど普及しなかったかもしれない。
社会全体が現実よりも性善説で動いていただろう。
- 規制も全体に緩いままだった。

社会制度

長者番付が廃止されなかった。
- 長者番付が現在でも存在している。しかも最高納税額は数兆円にもなっている。
  - 2000年頃に一位が堤義明から堀江貴文、2010年頃に孫正義に変わっている（IT革命も同時に起こっていた場合）
  - スポーツ部門では間違いなく錦織圭がランキングしていた。
    - 大谷翔平も。
  - 大分県のランキングに間違いなく指原莉乃が入っていた。
一部の革新政党が「プライバシー基本法」の制定を求めているがあまり注目されていない。
国勢調査のデータをもとに日本政府が公式の名字ランキングを作成していた。
特定秘密保護法が未だに審議すらされていないかもしれない。
長寿番付が廃止されることもなかった。
- 氏名や生年月日や没年月日が公表されない長寿者も居なかった。
- 当然「紳士録」も廃止されていなかった。
  - 反社が「紳士録」や「高額納税者公示制度」から男性富裕層の情報を調べあげ偶然を装って若い女性を接触させるビジネスが起きていたかもしれない。
    - アメリカでパワーボールの当選者が公表されることで起きているさまざまな犯罪が日本でも起きていた。
ハローページが廃止されていなかった。
- そのため芸能人や炎上した人の実家が容易に特定されてしまい、誹謗中傷やヘイトスピーチは悪化していた。
- タウンページも。電話番号を非公開にする飲食店とかは現実ほど多くなかっただろう。

報道

軽微な単純犯罪で逮捕された場合でも新聞やテレビで報道されることが多くなっていた。
- 微罪の場合でも無条件で実名報道されていた。
- 社会から脱落し累犯犯罪者になったり自殺に追い込まれたりする人の数が多くなっていた。
  - 逆に犯罪抑止に繋がっていた可能性もある。
誘拐事件などが解決した後のニュースでも被害者の実名が出ていた。
事件・事故の犠牲者の名前も実名報道だった。
- 氏名の公表に時間がかかることもなかった。
- 当事者へのインタビューなども顔出しが原則だった。
  - バラエティ番組とかでも。
2020年から2021年にかけての新型コロナウィルスの感染大流行の時には、死者の名前は実名で報道されていた。
- 2020年東京ならびに22年北京冬季五輪の日本選手団からコロナ感染者が出た時も選手の氏名は公表されていた。
2019年の京都アニメーション放火事件の時には、犠牲者の名前は史実より早い段階で公表されていた。
- その2年前にあった相模原の障害者施設殺傷事件も。
- 2024年の能登半島地震も。

出版

史実では1993年に廃刊された学研の「MOMOCO」という雑誌は2000年代後半に復刊していた。当然「モモコクラブ」も復活、一般人の女の子も実名で出していた。
- 学研は史実とは違って反AKBの立場を鮮明にし、読者参加型の「モモコクラブ」からもアイドルグループが結成されていた。
  - 史実でAKB48グループや坂道グループのメンバーになった者の中には、AKB48グループや坂道グループではなく「モモコクラブ」からアイドルになった人もいたかもしれない。
- 「BOMB!」はA5判のままであったかもしれない。
鉄道誌（鉄道ジャーナルなど）の路線・列車乗り歩き記事では、制服姿の女子中高生の列車通学風景の写真が今でも多く掲載されていた。
- 鉄道ジャーナルの人気コーナーだった「列車追跡シリーズ」は今も存在し、車内の様子なんかも公開されていた。
  - その結果、売り上げの低下は現実よりも少なかった。
    - 2025年に休刊することはなかった。
  - 別冊の「旅と鉄道」は今も存在している。
    - というか、旅と鉄道は出版社を変えて復刊しましたが、何か？
- JTB時刻表の復刻版でも広告ページが削除されることはなく、広告も含めてフル掲載で発行されていた。
雑誌の読者投稿コーナーは現在でも実名で掲載していた。
- 情報番組の質問コーナーなんかでもペンネームではなく実名で紹介されている。
『週刊ベースボール』の選手名鑑号では選手のブログのアドレスやSNSのアカウント名なども記載されていた。
- それでも平成2年を最後に廃止された住所の記載は復活しない。
- 家族の名前も記載されていた。
  - 21世紀初頭まで実際に記載されていたような記憶がある。
「名簿図書館」は2018年現在も存在している。
- 「部落地名総鑑」も未だに存在している。
- 後者はネットを探せば今でも手に入りそうな気がしてならない・・・。

エンタメ・芸能

テレビ番組でのぼかし映像(人の顔・車のナンバーなど)が少なくなっていた。
- 絵馬などがテレビで紹介される際も個人名を伏せることはなかった。
- 「煽り運転」による事故や事件が発生した時も、加害者の車のナンバーはテレビや新聞で最初から公開されていた。
- 「探偵ナイトスクープ」などで過去のVTRの作品化の際に、プライバシー保護で一般の出演者へ許可をもらいに連絡することもなかった。
- 視聴者の自宅を訪問するときも住所特定防止のぼかしがかからなかった。
クイズ番組などで視聴者が参加する番組が現実よりも多くなっている。
- 「ネプリーグ」には一般人も出演していた。
有名人が亡くなった時には現在でも新聞に現住所が記載されている。
- 近親者のみの密葬・家族葬で済ませることも少なくなっていた。
  - 報道機関に発表するのが葬儀を済ませた後でということも少なくなっていた。
    - 亡くなったら直ちに報道に発表されていた。
  - 今でも亡くなった有名人のファンが葬儀に参列することが多くなっていた。
- プライバシーを理由に死因が非公表にされることもなかった。
  - 同様に有名人が入院とか休養した場合も病状が非公表になることはなかった。
  - 2024年12月に中山美穂が亡くなった時も詳細な死因が公表されていた。
    - 2024年3月に亡くなったTARAKOに関しても同じく。
  - 2025年7月に亡くなった小原日登美も同じく。
芸能ニュースは衰退しなかった。
芸能人などが子供を出産した場合現在でも普通に子供の名前が公表されている。
- 結婚した場合も配偶者の氏名が公表されることも多くなっていた。
  - 顔が隠される場合もほとんどない。
  - 「似顔絵会見」はほとんどなかった。
- 芸能人の本名が「非公表」ということも少なくなっている。
  - 本名で活躍する芸能人も現実よりも多かった。
    - Little Glee Monsterのメンバーも全員本名で活動していた。
  - AKB48グループのオーディションでのSHOWROOMによる候補者の配信も番号ではなく実名で行われていた。
    - アイドルグループのオーディションの合格者だけでなく落選者の名前も公開されていた。
      - そしてその落選者で後に他グループも含め再受験し合格・加入したり、芸能界の別ジャンルで有名になったりした際に「元x期生候補」「元○○（グループ名）メンバー候補」と現実以上に話題にされる。
  - 女性芸能人は現在でもスリーサイズも公表する人が多かった。
    - 場合によっては身長・体重も。
      - TBSの「巷のウワサ大検証!それって実際どうなの会」で女性ゲストが体重をカムフラージュするために重りを装着することもなかった。
  - 出身地も都道府県以下市区町村まで明らかにされていて、出身校も公表されていた。
    - 地元の観光大使を務めるケースも多くなっていた。
  - 年齢非公表の芸能人はほとんどいなかっただろう。
- 一方で本名非公開の芸能人や動画投稿者の本名が勝手に公開される事例も多発していた。
  - SNSで有名人の動向がばらされ本人や家族の生活が脅かされるリスクも増している。
  - たいていの芸能人が悪質ファンやアンチによるストーカーに悩まされていた。
    - 21世紀現在でも自宅に押し寄せるアイドルなどのファンが良くも悪くも多かった。
- 芸能人がブログやSNSで芸能活動していない家族や友人との写真を顔を隠さずに載せている。
  - テレビでも基本的に顔は隠さなくなっている。
  - ゆうちゃみも母親の顔をSNSで公開していた。
    - ファンから「ママちゃみ」として親しまれていた。
    - 場合によっては姉妹とともにイベントに参加していた。
- 「元会社員」「OLと二足の草鞋」の芸能人の元勤務先や、「現役看護師のグラビアアイドル」の勤務している病院も普通に公表している。
- 2026年に巨人の阿部監督が娘への暴行で逮捕され、監督を辞任することはなかったかもしれない（娘による児童相談所への告発がその発端だったので）。
「TVスター名鑑」は人気や知名度があってもその芸能人が掲載されないことはなかった。
- 掲載数は更に増えており、2010年以降、6500名のままで据え置かれることもなかった。
- 掲載に際して偏重的になることもなかった。
「NIPPONアイドル探偵団」は現在に至るまで発売していた。
TBS系「A-Studio」で出演者の家族や関係者を取材する際にも顔を隠すことはしなかった。
- 「顔出しNG」という事例は現実よりも少なかっただろう。
- 日本は現実ほど秘密主義・隠蔽主義にはならなかっただろう。
  - というより、「秘密は悪」という風潮が大きくなっていた。
    - 企業秘密も現実よりも少なかっただろう。
- 視聴率も現実より高かった。
覆面歌手はほとんど存在しなかっただろう。
- GReeeeNは2020年の紅白あたりで本当に顔出ししていたかも。
  - Adoも2023年の紅白で以下同文。
- コレサワも機会があると顔出ししていた。
マイナンバーカードも現実よりも早く普及していたかもしれない。
肖像権にうるさくならないので、テレビ番組の総集編のVTRで活動休止・引退後の元芸能人の顔にぼかしがかかることもなさそう。
- 顔にぼかしがかかるとしたら、もっぱら不祥事の活動自粛で引退した人くらい。
コンプライアンスにうるさい社会にならなかった。
- 日本は今ものんびりとした社会になっていただろう。
- そもそも「コンプライアンス」という言葉自体あまり知られていなかった。
- 社会全体が性善説で動いていただろう。
- もし全てのメディア上での表現規制が存在しなかったらに近い状態になっていた。
テレビ局自体も現実よりオープンな体質だっただろう。
- 何らかの都合で放送延期や差し替えがあった場合、ちゃんと理由を説明していた。
  - 「番組編成上のことはお答えできません」なんてことはなかった。
- 2025年の中居問題に端を発するフジテレビの不祥事でも会見はオープンになり、公表できることは公表されていた。
  - その結果、フジテレビのダメージは最小限に留められ、中居正広自身の引退もなかったかもしれない。
  - CMのスポンサー撤退も現実ほどではなく、ACジャパンもそこまで注目されなかった。
    - ACジャパンのCMが注目された事例は（割と有名なものに限れば）2011年の東日本大震災ぐらいだった。
  - 被害者側の女性アナウンサーの名前も公表されていただろう。
  - 質疑応答の場面ではプライバシー保護を理由に10分遅れになることはなかった。
  - その直後に日テレであった国分太一の不祥事も。プライバシーを理由で隠蔽しまくることはなく、公表できることは公表されていた。
- 偏向報道も現実ほどではなかった。
  - 2025年に田中圭と永野芽郁に不倫疑惑が報じられた際も全マスコミがスルーすることもなく、ビシバシと突っ込んでいた。
  - 大谷ハラスメントもなかった。
ソロアイドルの衰退も現実ほどではなかったかもしれない。
- ソロアイドル→女優というルートが存在するため、女優の高齢化もなかった。
- ≒「もし日本の少子化がなかったら」とも言える。
日本のビッグデータがどんどん世界中のAIに学習されていた。
- 対抗策は国内AIでも学習することのみになっていた。
声優の中村大樹や山本格の所属事務所のマネジメント契約解除に繋がった「重大な契約違反」について具体的な内容が公表されていた。
逆に上記のトラブルの事例の被害者側が風評被害や誹謗中傷に史実以上に苦しんでいたとも言える。
企業紹介などの番組では企業の担当者の名前は今もフルネームで行われている。