もしあのラテ兼営局が分社化したら
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- 現在分社化されているのは、STV(札幌テレビ・STVラジオ)・TBS(TBSテレビ・TBSラジオ)・CBC(CBCテレビ・CBCラジオ)・ABC(朝日放送テレビ・朝日放送ラジオ)・MBS(毎日放送・MBSラジオ)です。
- 投稿は北から順番にお願いします。
- ここに書かれた放送局が実際に分社化した場合は分社化当日以降にトークページへ移動させていただきます。
北海道・東北[編集 | ソースを編集]
北海道放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門が分社化し「株式会社HBCラジオ」として再出発。
- 別案:仲の良いCBCに倣い、放送持ち株会社形式をとる。
- まず「北海道放送ホールディングス」が発足。テレビ部門が「HBCテレビ」、ラジオ部門が「HBCラジオ」として再出発。
- ラジオで他のテレビ局の番組に関する話が出る頻度がさらに増えそう。
- 室蘭・釧路・北見の各放送局は分社化を機に通信部へ格下げ。
- ラジオ部門分社化に伴い、各地の放送局でオリジナル番組が作られていた。
- ただし、ナイターオフに限る。
- ラジオ部門分社化に伴い、各地の放送局でオリジナル番組が作られていた。
- ラジオ部門が独自色確保のためドラマ制作にまた力を入れるようになる。
- 分社化の暁には「打倒!STV」を旗印にラジオ・テレビ共に、大幅な改編に着手するかもしれない。
- ラジオの場合、特に土曜日の朝~夕方(つまり、STV「日高晤郎ショー」の対抗馬)に力を入れるかも。
- テレビの場合、「打倒どさんこ」を目標に午前中に自社制作の帯番組を放送。また夕方の番組も強化。
- 分社化を機に、現在の築50年ほどの本社屋から、新しい社屋に引っ越すかもしれない。
青森放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門が「株式会社RABラジオ」として分社化。
- 若しくは、放送持株会社方式を採用。
- 「青森放送ホールディングス」を設立し、テレビ部門が「RABテレビ」、ラジオ部門を「RABラジオ」として再出発。
- または、東京の「フジサンケイグループ」みたいに「東奥RABグループ」みたいなのを設立するんじゃない。
- RABラジオは、ニッポン放送を経由し、フジサンケイグループと仲を深める。
- こうすることにより、青森県域のフジテレビ系列局招致の近道となる…かも?
IBC岩手放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門が「株式会社IBCラジオ」として分社化。
- 若しくは、放送持株会社方式を採用。
- 「岩手放送ホールディングス」を設立し、テレビ部門が「IBCテレビ」、ラジオ部門を「IBCラジオ」として再出発。
- または、持株会社「岩手日報IBCホールディングス」を設立し、IBCテレビや岩手日報と共に「岩手日報IBCホールディングス」傘下に入る。
- 分社化を機に、社名を正式に「IBC岩手放送」と改名。
- なお、現在の社名は「株式会社アイビーシー岩手放送」。
秋田放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門を分社化する「STV方式」を採用。
- ラジオ部門は「株式会社ABSラジオ」として分社化。
- ラジオ部門は、TBSを中心とするJRNと関係を深める。
- こうして、秋田県のTBS系列局が開局することへの近道になる。
東北放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門が分社化し「株式会社TBCラジオ1260」として再出発。
- Chakuwikiでは「この際アニラジにまた力を入れてほしい」という意見が投稿される。
- 意外に「株式会社ラジオ東北」って…、あれ。
- 東日本大震災の反省を踏まえラジオ送信所の高台移転が検討される。
- そして出力を上げた上でトリシャイン(本社横の鉄塔)上部に移転し、荒井送信所は中継局に。
- アナウンス部はラジオ局から報道制作局に戻る。
山形放送[編集 | ソースを編集]
- テレビ部門は「株式会社YBCテレビ」として分社化。
- ラジオ部門を分社化する「STV方式」を採用。
- ラジオ部門は「株式会社YBCラジオ」として分社化。
- むしろ、「山新(ここでの「山新」は山形新聞)YBCホールディングス」を設立し、『YBCラジオ』は、その傘下に入る。
- 分社化のタイミングとしては、ラジオ放送のシステムを新社屋に移動した2006年あたりが有力か?
- もしくは、テレビが一足先に新社屋に移った2005年あたりか?
関東[編集 | ソースを編集]
日本放送協会[編集 | ソースを編集]
- テレビ部門とラジオ部門それぞれで分かれ、名前も「日本テレビ協会」(NTK)と「日本ラジオ協会」(NRK)に。
- 本家日本テレビからクレームが来るかも。
- むしろアナウンス、取材、送出・制作、編成などの一部部門だけ「NHKテレビ」「NHKラジオ」という別法人に分割したほうが現実的。
- 受信料は協会が一括して徴収。
- FM放送部門はどうなるんだろう?
- ラジオ部門が「AM部門」と「FM部門」に分かれるというのもアリ?
- まず、ラジオ部門が「NHKラジオ」に分割。それから数年後に、FM部門が「FM-NHK」として分かれ、「NHKラジオ」は主にAMの第一・第二放送を担当…となる。
- ラジオ部門が「AM部門」と「FM部門」に分かれるというのもアリ?
- ラジオに新マスコットが誕生。
- 「どーもくん」の弟を名乗る、どーもくんにそっくりなキャラクターと言ったところか。
- 民営化論がふたたび勢いを増してくる。
- その場合テレビ部門だけ民営化、ラジオは現状のまま存続するかもしれない。
- コールサイン不足が発生する危険がある。
- ラジオとテレビが別法人になれば一般的な県域局の場合1局あたり4つ必要になるため。
- NHK放送局を52か所に統合して、1局あたりのコールサインを2系統にすればできなくもないが…
- ラジオ第一が「JO*K」と「JO*G」、ラジオ第二が「JO*B」と「JO*C」、Gテレが「JO*P」と「JO*Q」、Eテレが「JO*D」(放送大学はコールサイン変更)と「JO*Z」、そしてFMが「JO*A」と「JO*T」といった具合。
American Forces Network[編集 | ソースを編集]
- 現在日本のAmerican Forces Network(略称:AFN)はAFN Okinawa、AFN Misawa及びAFN Iwakuniがラテ兼営局でAFN TokyoとAFN Saseboがラジオ単営局と複雑な構成ですが、便宜上関東の節に書きます。
- AFNは米軍が運営する放送局なので米軍から独立して独自の組織を持つテレビ局・ラジオ局になるのではなく、あくまでも部署レベルでテレビ部門とラジオ部門に分かれるというのが現実的。
- 現実は部署レベルでもラテ兼営。ラテ兼営のAFN Okinawaは部署レベルではラジオ・テレビともに第11報道分遣隊、AFN Misawaは同じく第12報道分遣隊、AFN Iwakuniは同じく第13報道分遣隊。
- ちなみにラジオ単営局のAFN Tokyoは第10報道分遣隊、AFN Saseboは第14報道分遣隊。
- 最も場合によっては米軍傘下の別組織としてラジオ局とテレビ局が米軍本体から分離独立する可能性も皆無ではない。
- 現実は部署レベルでもラテ兼営。ラテ兼営のAFN Okinawaは部署レベルではラジオ・テレビともに第11報道分遣隊、AFN Misawaは同じく第12報道分遣隊、AFN Iwakuniは同じく第13報道分遣隊。
- 現在地域別に分かれているAFNはテレビ部門とラジオ部門に再編され、名前も「American Forces Network Television」(AFN TV)と「American Forces Network Radio」(AFN Radio)に。
- AFN TVの放送対象地域は三沢・岩国・沖縄、AFN Radioの放送対象地域は三沢・東京・岩国・佐世保・沖縄となる。
- 但し、『日本国内のテレビ受像機で(AFN-TVを)見られるのは沖縄だけ』というのは、現実と変わらず。
中部[編集 | ソースを編集]
山梨放送[編集 | ソースを編集]
- 放送持株会社方式を採用。
- まず「山梨放送ホールディングス」が誕生。テレビ部門を「YBSテレビ」、ラジオ部門を「YBSラジオ」に。
- 各種放送免許ならびに放送事業は「YBSテレビ」「YBSラジオ」に継承される。
- または、親会社の山梨日日新聞や同じ山日YBSグループの企業も巻き込んで「山日YBS・メディアホールディングス」が誕生。
- まず「山梨放送ホールディングス」が誕生。テレビ部門を「YBSテレビ」、ラジオ部門を「YBSラジオ」に。
- 一方、テレビ山梨も何らかの行動に出るかもしれない。
- テレビ山梨は、FMFUJIとの関係を強化していたかも知れない。
新潟放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門を分社化。
- その上でラジオ部門が「ラジオ新潟株式会社(略称・RNK)」として再出発。
- 分社化告知CMでは新潟大火や新潟地震の際にも必死に放送を続けたことにも言及される。
- その上でラジオ部門が「ラジオ新潟株式会社(略称・RNK)」として再出発。
- テレビ部門は「BSN新潟放送」のまま。
- あるいは「BSNテレビ株式会社」として再出発。
北日本放送[編集 | ソースを編集]
- 読売資本が入っていないため分社化とともにテレビはANNにも加入すると噂される。
- あるいは正力松太郎の地元の局ということで読売新聞東京本社が株を取得しようとする。
- ラジオはFM中継局を意識した番組内容に。
- AM局としては異色の雰囲気となる。
- 独立FM局の一部番組のネットも行うかもしれない。
- 石川との相互乗り入れ構想が再び浮上する。
- 分社化のやり方としては、ラジオ部門を分社化する「STV方式」を採用。
- ラジオ部門が「株式会社KNBラジオ」として再出発。
福井放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門を分社化。
- ラジオ部門が「株式会社FBCラジオ」として再出発。
- これに伴い、テレビ部門は、日テレ・テレ朝・TBS・テレ東のいいとこどりの編成になり、ライバル・福井テレビを圧倒。
北陸放送[編集 | ソースを編集]
- まず「北陸放送ホールディングス」が発足。
- テレビ部門を「北陸テレビ放送」、ラジオ部門を「北陸ラジオ放送」に分社。
- 現実のフジテレビとニッポン放送みたいな関係になる。
- テレビ部門を「北陸テレビ放送」、ラジオ部門を「北陸ラジオ放送」に分社。
信越放送[編集 | ソースを編集]
- 親会社の信濃毎日新聞とともに、放送持ち株会社として再出発。
- 信濃毎日新聞・SBCテレビ・SBCラジオを基幹会社とする「信毎SBC・メディアホールディングス」が発足。
- この分社化にともない、信越放送から「信濃放送」に社名を変更。
- SBCは開局当時「信濃放送」を名乗っていたので社名を元に戻す、と言った方が正しいかもしれない。
静岡放送[編集 | ソースを編集]
- 放送持ち株会社として再出発。
- 静岡新聞・SBSテレビ・SBSラジオを基幹会社とする「静新SBS・メディアホールディングス」がスタート。
- ラジオ部門だけ浜松に移転する。
- 表向きの理由は富士山噴火対策だが実際は浜松財界への配慮の色彩が強い。
- らぶらじちゃんが正式にラジオ部門のマスコットキャラクターとして定められる。
岐阜放送[編集 | ソースを編集]
- テレビ部門とラジオ部門それぞれで分かれる。
- テレビ部門は、岐阜テレビとして再出発。ニックネームは「ぎふチャン」。
- ラジオ部門は、「AM岐阜ラジオ」として再出発。
近畿[編集 | ソースを編集]
京都放送[編集 | ソースを編集]
- テレビ部門が分社化し「KBSテレビ京都(愛称:京都テレビ)」になる。
- ラジオ部門が分社化し「近畿放送(愛称:ラジオ近畿)」になる。
- その社名は「根抵当」や「許永中」で大混乱になっていた時代の名称なので復活するとは考えにくい。
- なら「ラジオ京都」かそのまま「KBSラジオ」とかか。後者だと韓国の放送局と勘違いされそうだが。
- その社名は「根抵当」や「許永中」で大混乱になっていた時代の名称なので復活するとは考えにくい。
- KBS滋賀も独立会社にされる。
- 場合によっては、KBS滋賀とびわ湖放送の合併が現実味を帯びてくる。
- もちろん、KBS滋賀がびわ湖放送に吸収される形の合併に。
- 合併後、びわ湖放送はラテ兼営局として再出発。
- もちろん、KBS滋賀がびわ湖放送に吸収される形の合併に。
- 場合によっては、KBS滋賀とびわ湖放送の合併が現実味を帯びてくる。
- 新マスコットがやっと誕生しカモン・ナスは正式に引退。
- 口さがない京童に「KBSはまたも経営危機か」と噂されてしまう。
- 95年頃の計画なら労働組合が「KBSを切り売りするつもりか」と反発していた。
- この頃なら蛤御門向かいの現社屋の売却も検討されていたかもしれない。
- 分社化後の目玉として、ラジオ部門では「ハイヤングKYOTO」を復活させていた。
- かつて「ハイヤン」の目玉だった、関西以外のラジオを活動拠点とするタレントを京都に呼び寄せてパーソナリティに起用するというコンセプトも復活。
中国・四国[編集 | ソースを編集]
四国放送[編集 | ソースを編集]
- 放送持ち株会社として再出発。
- 徳島新聞・四国放送・FM徳島を基幹会社とする「徳島・メディア・ホールディングス」がスタート。
- その上で、四国放送を「JRTテレビ」と「JRTラジオ」に分社。
- 徳島新聞・四国放送・FM徳島を基幹会社とする「徳島・メディア・ホールディングス」がスタート。
- 分社後も「徳島唯一の民間放送」として、地域密着型放送に取り組む。
中国放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門が分社化し「ラジオ中国」になる。
- 別案:放送持ち株会社形式をとる。
- まず「中国放送ホールディングス」が発足。テレビ部門が「RCCテレビ」、ラジオ部門が「RCCラジオ」として再出発。
- テレビ部門だけロゴが一新される。
- 分社化の告知に「ひろがく!」のキャラクターが起用される。
- カープ戦中継への悪影響を防ぐためプロ野球シーズンに分社化は行わない。
山陰放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門・テレビ部門をそれぞれ分社化。
- ラジオ部門を「BSSラジオ山陰」、テレビ部門を「BSSテレビ」にそれぞれ社名を変更。
- ラジオ用のキャラクターとして、ラッテちゃんの兄弟(または親戚)を名乗るキャラクターが現れる。
山口放送[編集 | ソースを編集]
- 放送持株会社方式を採用。
- 「山口放送ホールディングス」を設立し、テレビ部門が「KRYテレビ」、ラジオ部門を「KRYラジオ」として再出発。
- ラジオ・テレビともに、局名告知に「山口放送愛唱歌」が復活。
- 分社化のキャンペーンソングとして「山口放送愛唱歌」の替え歌が使用される。
山陽放送[編集 | ソースを編集]
- ラジオ部門・テレビ部門をそれぞれ分社化。
- ラジオ部門を「RSKラジオ」、テレビ部門を「RSKテレビ」にそれぞれ社名を変更。
- 山陽放送のアナウンサーは岡山・香川地区の放送局で最も人数が多いのが特徴なので、ラジオ・テレビに均等に分配されるのもアリかも。
西日本放送[編集 | ソースを編集]
- 放送持株会社方式を採用。
- 「西日本放送ホールディングス」を設立し、テレビ部門が「RNCテレビ」、ラジオ部門を「RNCラジオ」として再出発。
- 局名から「西日本」が無くなるので、福岡県のテレビ西日本と混同されることはなくなるかも。
- 分社化と同時に、ラジオ部門は香川県の地域密着を全面的にアピール。
- もしくは、分社化と同時に、ラジオ部門は岡山県にも進出?
- 「ラジオ香川」などの愛称が設定されるかもしれない。
- あるいは「RNCラジオ岡山」なるかもしれない。
高知放送[編集 | ソースを編集]
- テレビ部門は「株式会社RKCテレビ」として分社化。
- ラジオ部門を分社化する「STV方式」を採用。
- ラジオ部門は「株式会社RKCラジオ」として分社化。
- もしくは「株式会社ラジオ高知」でも可。
- ラジオ部門は「株式会社RKCラジオ」として分社化。
- ラジオ部門は、文化放送と関係を深める。
- RKCは文化放送を通じ、テレビ朝日グループとの関係を深める。
- こうすることによって、高知県域のテレビ朝日系列局が開局することへの近道になる。
- RKCは文化放送を通じ、テレビ朝日グループとの関係を深める。
南海放送[編集 | ソースを編集]
- 放送持株会社方式を採用。
- 「南海放送ホールディングス」を設立し、テレビ部門が「RNBテレビ」、ラジオ部門を「RNBラジオ」として再出発。
- 若しくはラジオ部門に「ラジオ南海」の名跡が復活?
- 「南海放送ホールディングス」を設立し、テレビ部門が「RNBテレビ」、ラジオ部門を「RNBラジオ」として再出発。
九州・沖縄[編集 | ソースを編集]
RKB毎日放送[編集 | ソースを編集]
- 同じ系列のCBCに倣い、放送持ち株会社形式をとる。
- まず「RKBホールディングス」が発足。テレビ部門が「RKBテレビ」、ラジオ部門が「ラジオ九州」として再出発。
- 例えるなら、フジテレビとニッポン放送のような関係になる。
- (実際に)2016年4月1日に発足した「RKB毎日ホールディングス」が、この時点に発足していた。
- まず「RKBホールディングス」が発足。テレビ部門が「RKBテレビ」、ラジオ部門が「ラジオ九州」として再出発。
- 北九州市がテレビ部門の演奏所誘致を目指すが無駄骨折りに終わる。
- 結局、ラジオ部門が北九州に移転することで落ち着く。
- MBSが分社化すればけっこう現実味を帯びてくる気がする。
- もし、MBSと同時期に分社化されたら、テレビ・ラジオ含めMBSとRKBの分社化記念共同制作特別番組が放送される。
九州朝日放送[編集 | ソースを編集]
- まず、「九州朝日放送グループホールディングス」として設立。
- 九州朝日放送からテレビ部門が切り離される。
- 切り離されたテレビ部門が「株式会社九州朝日放送テレビ」として再出発。
- 九州朝日放送からラジオ部門が切り離される。
- 切り離されたラジオ部門が「株式会社KBCラジオ」として再出発(つまり、STVと同じ)。
- 何らかの形で九州・山口のANNマストバイ局への関与を強めてくる。
- ABCと同時期に分社化された場合はしばらく記念のコラボ番組だらけになる。
- ラジオの自主製作番組がかなりリニューアル・再編されるかもしれない。
- どさくさ紛れに関連会社の商号の「ケー・ビー・シー」も英字表記に改められる。
- エフエム九州が再び子会社化にして、同時生放送になる。
長崎放送[編集 | ソースを編集]
- 制作部門は分社化済みなので比較的早くできそう。
- テレビ部門は「NBCテレビ」という名称だったり。
- なお既に存在しているラジオ番組制作担当の子会社は「NBCラジオ」という名称だったりする。
- NBCラジオ佐賀も正式に別会社とされる。
- 一部でテレビへの進出も期待されるが実現しないと思われる。
- 実現した場合はTBS系列か?
- 日テレ系の可能性も。
- 実現した場合はTBS系列か?
- もしくは、ラジオ佐賀とサガテレビが合併するなんてことも。
- その場合、社名は「佐賀放送株式会社(SHK)」。
- ラジオ部門は、NRNに加盟。
- その場合、社名は「佐賀放送株式会社(SHK)」。
- 一部でテレビへの進出も期待されるが実現しないと思われる。
- 長年使い続けてきたロゴもついに変更される可能性あり。
- 佐世保局局舎取り壊し前に実現していたら佐世保局ローカルの内容が一部復活していた。
熊本放送[編集 | ソースを編集]
- こちらは、テレビ部門が離れる「逆STV方式」を採用。
- 「RKK熊本放送」から、テレビ部門が「熊本テレビ放送(略称・RKKのまま)」として独立。
- ラジオ部門が「RKKラジオ」として独立。
- 分社化の際には、熊本日日新聞に全面広告が掲載される。
- また、分社化告知CMは、RKKのテレビ・ラジオはもちろん、ライバルのテレビ熊本・くまもと県民テレビ・熊本朝日放送でも放映される。
大分放送[編集 | ソースを編集]
- 同じ系列のTBS・CBCに倣い、放送持ち株会社形式をとる。
- まず「大分放送ホールディングス」が発足。テレビ部門が「OBSテレビ」、ラジオ部門が「OBSラジオ」として再出発。
- 分社化の際には、地元大分県出身の指原莉乃(HKT48)を広報キャラクターに起用。
- 指原氏が出演する分社化告知CMがOBSで流れる。
- なお、指原氏が出演する分社化告知CMは、大分朝日放送・テレビ大分でも大々的に流される。
- 指原氏が出演する分社化告知CMがOBSで流れる。
宮崎放送[編集 | ソースを編集]
- 同じ系列のTBS・CBCに倣い、放送持ち株会社形式をとる。
- まず「宮崎放送ホールディングス」が発足。テレビ部門が「MRTテレビ」、ラジオ部門が「MRTラジオ」として再出発。
- 分社化告知CMは、MRTはもちろん、ライバルのテレビ宮崎でも放映される。
- 宮崎県域の新局の開局に期待が集まるかもしれない。
南日本放送[編集 | ソースを編集]
- テレビ部門を分社化。
- テレビ部門が「MBCテレビ株式会社」として再出発。
- ラジオ部門を分社化。
- ラジオ部門が「MBCラジオ株式会社」として再出発。
- 「南日本放送ホールディングス」が発足。
- 分社化告知の広告では、1993年の8.6水害の際に、MBCの放送会館の一部が水没した時も24時間放送を続けたことにも言及される。
- 分社化を記念し、かつてMBCラジオのオリジナルキャラクターだった「ポニー君」が復活!
琉球放送[編集 | ソースを編集]
- 同じ系列のCBCに倣い、放送持ち株会社形式をとる。
- まず「琉球放送ホールディングス」が発足。テレビ部門が「RBCテレビ」、ラジオ部門が「RBCiラジオ」として再出発。
- RBC・QABメディアセンタービルは、世界初の「一局三波」放送局となる。
- 法律上の問題がなければ、QABも「琉球放送ホールディングス」の傘下に置かれる。
- まず「琉球放送ホールディングス」が発足。テレビ部門が「RBCテレビ」、ラジオ部門が「RBCiラジオ」として再出発。
- ラジオ部門はすでに社内カンパニー化されているので他局の場合に比べるとやや楽にできそう。
- ラジオのOPかCLが「RBCiラジオソング」に変更される。
- 分社化告知CMはQABでも放送される。
- ROKがRBCiラジオへの対抗のためradiko参加を決断するかもしれない。
- また、ROKはRBCへの対抗として、沖縄テレビ(OTV)にすり寄っていたかもしれない。
- 現実でも参加したようです。
もしあの放送局が… | |
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○○だったら | 北海道・東北/関東/キー局/甲信越・北陸 東海/近畿/中国・四国/九州 親会社(関東)/ラジオ局 |
違う系列局だったら | 北海道/東北/甲信越/北陸/東海/中国・四国/九州/沖縄 |
開局していたら | テレビ/ラジオ |
開局していなかったら | テレビ(FNS/ANN/TXN)/ラジオ |
ネットワーク関連 | キー局が在阪局だったら/独立局のままだったら クロスネットを禁じていたら ラジオネットが新設されたら/ラジオネットが新設されたら |
その他 | 社名・愛称・略称が変わっていなかったら/合併していたら 免許取り消しになっていたら/放送対象地域が広域圏だったら テレビ放送を開始していなかったら/同一企業だったら ラテ兼営局だったら/ラテ兼営局が分社化したら 免許が一本化されていたら/免許が一本されていなかったら |